人生意気に感ず「震度５強は巨大地震の予兆か。米の中間選挙、民主党の善戦に“ホッ”」

◇９日夕方、小学校の同級生と電話中にドーンと来た。テレビの速報は茨城県で５強、前橋を含めた群馬県南部も４と報じた。瞬間私は「来た」と思った。高名な地震学者が新たな研究法でデータをあげて１１月上旬の大きな地震を警告していた矢先である。そして同時に２０１１年の東日本大震災が甦った。巨大地震の予兆と人間界の騒乱は不気味に連動しているかの感を与えている。アメリカ大統領選の動向とウクライナ戦線の行方である。

◇政府は８日マグニチュード７以上の地震が発生した場合、更に大きな後発地震に注意を促す情報を発表することを決めた。情報の活用が被害の急減に結び付く可能性が大である以上「空振り」を恐れるべきではない。

　日本海溝・千島海溝沿いで最大２０万人の死者が想定される。この文を書いている時も巨大なプレートのせめぎ合いは続いているのだ。

　政府はその時、記者会見を開き情報を伝える。「北海道、三陸沖後発地震注意情報」である。政府と自治体が呼応して動き、それに住民が連動すれば災害を劇的に減らせる。そのカギが情報なのだ。情報は国民にとっては憲法が保障する「知る権利」に直結する。知る権利は民主主義を支える根幹であるが今改めて災害を生き抜く命の糧でもあることを痛感する。

◇今アメリカの中間選挙の動きに私はホッとしたものを感じる。バイデンの民主党が意外な善戦をしている。先ほどまで高名な専門家は共和党の圧勝は天地がひっくり返っても変わらないようなことを述べ、私は不快な思いに駆られていた。トランプのビッグマウスを許してはならない。それは巨大災害に劣らず災いの種である。ゼレンスキー氏はコメディアン出身だが民主主義の救世主に変身し、トランプは質の悪いコメディアンであることを証明しつつある。民主主義の危機を訴えたバイデン氏とはそれに応えたアメリカの大衆に私は救いを感じたのである。メディアは近く、トランプが次期大統領選への立候補を表明するだろうと予測するがトランプを大統領にしてはならない。トランプの「アメリカナンバーワン」は地球を壊し人権を踏みにじり、世界の自由主義と民主主義を傷つける天に唾する行為だからだ。

◇コロナの嵐は社会的弱者を踏みにじって去りつつあるようだ。政府の自殺大綱は女性支援に重点を置くことに。若い女性の自殺が急増しているのだ。生きる手段を欠く彼女たちの実態は悲惨。政府は平等を実現すべきだ。（読者に感謝）