山田正彦先生と関根佳恵愛知学院大学経済学部教授との対談より
今からおよそ40年程前（1980年代前半）アメリカは「食糧はミサイルと同じである」とはっきり言っていました。つまり、日本や東南アジアの国々の食糧をアメリカに頼らせ、依存させるという戦略です。そうすればミサイルなんて必要ありません。アメリカの言うことを聞かない国には、食糧の輸出を止めればいいだけですから。これについてはアメリカの公文書にもちゃんと書かれています。このような戦略を練ったのは、穀物メジャーのカーギルなど多国籍企業なのです。多国籍化学企業の中には、戦時中爆薬と毒ガスを作っていた企業もあるわけですが、爆薬の窒素が化学肥料になり、毒ガスが農薬になり戦後、大儲けをしました。今や世界の化学肥料や農薬の7割を牛耳っていますし、タネの会社までどんどん買収しているわけです。こうした現実をまず多くの日本人に知っていただきたいと思っているのです。
およそ70年前、アメリカの進駐軍は「コメを食べると頭が悪くなる。だからパンだ」と普及運動を始めました。当時、学校給食で脱脂粉乳をお湯で溶かしたものが出るようになって。アメリカからの援助だと言われていましたが、後から調べてみたら、日本はちゃんとお金を払っていた。アメリカの戦略だったわけです。子供の頃からパンやパスタを食べさせておけば、アメリカの食糧を頼るようになる。実際、今そのようになってしまっています。（p231~232）
ここから先は、私西原の意見です。
私は一概にパンやパスタが悪いと言っている訳ではありません。ただこのような歴史的背景やほとんどの小麦製品に発がん性が懸念されているグリホサートが混入している事実を知った上で、パンやパスタを選択して欲しいと思うのです。
