美容関係に進む若手の医師が多すぎるということが、正式な公的な文章として、厚生労働大臣等に日本医学会連合等から提出されています｡本当の理由はよくわかりませんが、美容皮膚科、あるいは美容皮膚科というのが、このような流れの中で潰されるのではないかと言う危惧を持ちます｡第123回皮膚科学会総会では、6月7日金曜日9時から12時まで「教育講演EL19 美容皮膚科の目指すもの」が設定されました。次の4名の先生がご意見を述べられます。ご期待ください。
関東裕美先生
公益財団法人日本エステティック研究財団理事長
稲田堤ひふ科クリニック
皮膚科医として必要な美容医療知識~トラブル発生時の対処
小林美和
こばやし皮膚科クリニック
クリニックで診る美容皮膚科,クリニックから見える美容皮膚科
山本有紀先生
日本美容皮膚科学会名誉理事長
和歌山県立医科大学医学部皮膚科
学会,大学や公立病院の立場から
原岡剛一
神戸大学大学院医学研究科形成外科、,RE_CELL CLINIC
美容皮膚科,美容外科が有する問題の解決には,皮膚科と形成外科の協働が重要である
背景資料 （2023年12月26日日本医学会連合要望書より）
日本医学会連合、専門医取得と研究両立など求め4大臣に要望書
「偏在問題を専攻医で解決」「保険診療以外への大量流出」など問題視
「美容領域で医学部2つ分に相当するような新規医師採用」
さらに臨床研修制度や新専門医制度においては、医師の地域偏在問題を修練中の医師の配置をもって解決しようという仕立てになっていることが否めないと指摘、「専門医制度と医師の地域偏在問題を絡めることで、専攻医から適切な教育の機会を奪うことがないよう切に願う」と求めた。国の支援の下、地方行政と産業と医療が三位一体となり、その地域ならではの、そして診療科別の特性を踏まえての、グランドデザインの創出から始めるべきと提言した。
診療科偏在についても、新専門医制度の現行のシーリング等について、▽職業選択の自由を奪う、▽指導力のある医育機関における育成を制限する、▽医学部卒業生や臨床研修医が十分な臨床的 修練を経ずに保険診療以外の領域への大量流出（確定的な数値ではないが、2023年度の関係諸機関の調査で、美容領域で医学部 2 つ分に相当するような多数の新規の医師採用があった）につながる危険をはらむ、▽医師たちのモチベーションを下げる――と問題視した。
日本医学会連合は、これらの問題について国民の医療ニーズに応えられるよう自ら検討するとともに、厚生労働省、文部科学省、総務省、内閣府（地方創生）、地方自治体、日本専門医機構、日本医師会などとの協議の場に加わり、意見交換や協力体制を構築することを要望した。
（m3.comより）