前記したセイの法則では『すべての市場で価格メカニズムがうまく機能して資源を効率的に配分する』ことを前提にしていましたが、このことには、完全雇用をもとにしています。
産業には、流行り廃りがありますから、失業者が出るのは仕方がないことだと思えます。
しかし、上記の前提では、
ある産業の専門家が失業したら、すぐに別の産業の専門家として就職する
と考えなければなりません。これは、現実とそぐいませんね。
そこで、需要を重視した観点から、ケインズが唱えた有効需要の原理について総生産量について考えていきたいと思います。
有効需要の原理とは
有効需要がその総生産量を決定する
ことです。
セイの法則とは全く逆ですね。
ここで有効需要とは、現在の購買力によって裏付けられた総需要をさします。
それでは、事例を用いて理解していきましょう。
家計の中で食料品を購入したり、サービスを利用したりしてその残りを貯蓄に回すとします。
所得の20％を貯蓄に回すと考え得ると、国民所得と民間消費の関係は以下の図のようになります。
つまり、お金持ちになればなるほどお金を使うということです。
当たり前ですね。
この民間の消費Cに企業の投資がIが加わったものが総需要となります。
有効需要の原理では、有効需要と総生産料が等しくなると考えられるため、総需要と総供給量が等しくなります。
上記のことを図２に示します。
緑の点線が引いてある点で需要と供給が均衡し総供給量が求まるということです。