新聞ニッポン：「蘇民祭」の終わりが告げる預言の成就＜前編：その2＞
去る2月17日の夜、岩手県奥州市の黒石寺の伝統行事「黒石寺蘇民祭」が、千年以上の歴史に幕を下ろした。なぜ、「蘇民祭」が終わったのかといえば、それは2024年に「蘇民将来」の預言が成就する＝蘇民将来の預言の終わりを意味し、ビル・ゲイツが仕掛けた似非パンデミックに踊らされ、「ゲノム遅死溶液」を接種した1億人が「古丹」として滅ぼされることを意味している。「蘇民将来」は字の如く、「この国の民は一度は死んで、将来蘇る」ということで、それは蘇民も一度は死ぬことに等しい状況に追い込まれなければ蘇らないとなる。だが、これはあくまで大和民族の預言であり、ワクチン未接種者を含む日本人全てを殲滅したいロックフェラーとその手先のビル・ゲイツは、次々に別の手を打ってくる。
ロックフェラーもその頭目ロスチャイルドも、思ったように日本人が死なず、さらにロシアとウクライナの戦争がなかなか第3次世界大戦へと発展しないがため、かなり焦り始めている。今年になって突然「はしか」が流行し始めている。極東CIA本部と自民党の言いなりのNHKニュースでは、「脳炎については、およそ1000人に1人の割合で起き、中には亡くなるケースもあります」と太字で強調している。ワクチン射たないと死ぬ可能性が…という脅しである。さらに、「アメリカCDC＝疾病対策センターによりますと、はしかに感染した子ども1000人のうち1人から3人は、呼吸器や神経系の合併症で亡くなるとしています」と、いつものご意見番CDCの名前を使って、遠回しに子供にワクチン接種しないと死ぬぞと脅しをかけている。
まぁ、この手のインチキ感染症による脅しのニュースにビクビクする必要はないが、世界は既に偽パンデミックですっかり騙され、既に頭の中はワクチンで侵されてしまっているため、またまた信じてしまう老人も多いはずだ。様々な偽パンデミックについては、海外では既に騙されなくなっている。よって、今後はゲノム・ワクチン溶液接種者は世界的に減少するが、逆にこれまでのゲノム・ワクチン溶液接種による死亡がクローズアップされることになる。
世界人口を５億にまで減らし、超富裕層のエリートだけが生き残る「ユートピア」を樹立するには、「ゲノム遅延死ワクチン」の効果が著しく出る接種3年目の2024年には、「第三次世界大戦」をヨーロッパで起こして、大量死によってワクチンによる死をごまかす必要がある。そのためには、なんとしてもロシアに原子爆弾を使わせたいところだが、プーチンはバカではない。ロスチャイルドとロックフェラーの考えを読んで、いつも一歩先回りした行動で出し抜いている。
2024年3月1日、ロシアのモスクワに拠点を置くニュース専門局「RT」（※旧ロシア・トゥデイ）のマルガリータ・シモニャン編集長によって、SNSで「ドイツ軍の通話記録ビデオ」が公開された。その内容は、ドイツ空軍高官らドイツ軍将校たちによる「クリミア大橋爆撃計画」が話し合われていたもので、その機密軍事会議の音声が公開されたのである。さらに音声に被せるスクリーンショットは、ドイツ軍の准将クラスの顔写真と、音の波を出す「オーディオスペクトル」を載せ、声紋鑑定を行えば本物だと分かるようされていた。もちろん一般メディアがこのような傍受を行うことはない。要はロシア政府からの警告である。
公開された「ドイツ軍の通話記録ビデオ」
翌3月2日、ロシア外務省のマリア・ザハロワ報道官は、ドイツ政府に対して速やかな説明を要求、「問い合わせへの回答を避けようとするなら、罪を認めたことになる」と警告。さらにロシア安全保障会議のドミトリー・メドヴェージェフ副議長も、「私たちにとっての古い敵（ナチス）のドイツ人が、再びロシア人の敵となった」と断定、「なんと徹底的かつ詳細に、私たちの領土への長距離ミサイル攻撃を議論し、攻撃目標を選び、私たちの祖国と国民に最大の被害を及ぼす方法を議論していることか」と断じている。
このロシアの警告を受けて、蜂の巣をつついたようになったドイツ政府当局は、漏洩したドイツ軍の「極秘ビデオ会議」がロシア側に不正侵入されたと明らかにし、会議ではウクライナへの長距離ミサイルの供与や、その標的などが話し合われていたことも、事実であることを認めてしまった。この漏洩事件の発端は、2024年2月19日、軍事兵器が売買される「シンガポール・エアショー2024」でシンガポールに滞在していた「ドイツ国防軍空軍軍作戦」のフランク・グレーフェ准将が、軍内部の秘密ネットワークではなく、一般のウェブ会議アプリ「WebEx」で会議を開き、さらにパスワードが1234というお粗末ぶりで引き起こされた事件だったのである。
38分間のビデオ会議の中で、「ウクライナにはフランスの軍関係者や、イギリスからアメリカ訛りの特殊部隊がいる」と喋り、イギリスの巡航ミサイル「ストームシャドー」を装甲車で輸送して航空機に装備するとまで述べてしまっている為、アメリカ、イギリス、フランスが激怒、ドイツの無能さを露呈する形になり、プーチン大統領としては、してやったりであった。
３月４日、ドイツのショルツ首相は、ウクライナに長距離巡航ミサイル「タウルス」を提供しないと表明、3月5日には、ボリス・ピストリウス国防相が、会議参加者がネット接続する際に機密保持措置を怠り、内容が傍受されたと認めている。また、ショルツ首相が率いる与党「社会民主党」のラルフ・シュテグナー連邦議会議員は、ウクライナ支援には「ロシアの勝利を防ぐ」と共に「戦争がNATO加盟国に拡大することを防ぐ」目的があり、その為、ボーダーラインを超える「タウルスを送るべきだという意見に賛成できない。仮にそうなったら次に求められるのは潜水艦、軍隊の派遣となり、最後は……」と語っている。
要は、「金だ」「武器弾薬だ」「戦車だ」「ミサイルだ」と、どんどん要求をエスカレートさせてくるレゼンスキーの策に陥り、最後はNATO諸国がウクライナと一体化、ロシアの逆鱗に触れて壊滅する最悪のシナリオに発展すると警告しているのである。しかし、プーチンを激怒させようと、声を荒げる軍事専門家や評論家、大学教授などがドイツ国内に大勢登場し始め、「欧州の安全保障を考えれば支援を自制すべきでない」と喚きたて、ドイツ国内の世論を誘導し始めている。非常に意図的で危険な兆候である。
特にロスチャイルドに支配されたマスコミは醜い有り様で、独紙「フランクフルター・アルゲマイネ」は「ドイツはロシアに三つ星の贈り物をした」と情報漏洩事件を笑いものにし、ショルツ政権の信用を失わせるよう乗り出している。要はウクライナへの軍事支援に積極的ではないシュルツ下ろしが始まっているのであるが、さらに醜いのはミュンヘン・ルートヴィヒマクシミリアン大学のロシア史専門のマルティン・シュルツェ・ベッセル教授で、「フランクフルター・アルゲマイネ」に「ショルツ首相がタウルスの供与に踏み切らないのは、戦争がヨーロッパに拡大することを怖れているからだ」と批判している。要は首相を「腰抜け」呼ばわりしているのである。
シュルツェ・ベッセル教授は、過去のナチス・ドイツのことを棚に上げて、「ロシアはプーチンのもとだけでなく、それ以前から他国へ侵略を繰り返してきた」と喚き散らし、「ウクライナ侵攻はこれまで繰り返されてきたことの先鋭化だ」と指摘。加えて、「侵攻の主な目的はヨーロッパの安全保障への挑戦だ」「このため、この戦争をロシアとウクライナの戦争とみるべきではない」と大風呂敷を広げる。この男の後ろにはロスチャイルドがいる。だからこそこんな大風呂敷を広げられるのであり、一刻も早くシュルツ下ろしを実現しない限り、第3次世界対戦に発展せず、全世界規模で「人類史上最大のホロコースト」を押し進めるロスチャイルドとロックフェラーの「イルミナティ」の存在が世界にバレてしまうという焦りでもある。
そこで昨年から始まったのが、世界各地で起こっている自然災害に見せかけた火事や地震である。ハワイのマウイをはじめ、カナダ、ギリシャ、ポルトガル、チリなど各地で大規模な「山火事」が相次いでいるが、山もないのに「山火事」だというインチキなニュースを日本人は信じ込んでいる。そんな中、世界でも最も高い割合で「ゲノム遅延死ワクチン」を接種しつづける素直でおバカな日本人は、「HAARP：高周波活性オーロラ調査プログラム」による「大地震」や「大津波」、そしてそれに伴う「原発事故」で大量死させなければならない。
ロックフェラーの指示のもと、世界のホロコーストを決行するアメリカは、「11」という数字を好む。アメフトも11人、野球はコーチングボックスの2人を入れて11人。アメリカの「I独立記念日」の「7月4日」は、数秘術で「7＋4」で「11」になり、「9.11アメリカ同時多発テロ」、「3.11東日本大震災」、「1.1能登半島地震」も全てアメリカが起こした人工的な大災害である。「3.11」の後は、わざわざロックフェラーJr.は福島まで惨状を確認しに来たが、300キロ圏内の東京が大被害を受けず、茨城県の鹿島神宮の「要石」で止まってしまったため、予定していた東京発の「世界大恐慌」が発生せず悔しがった。
なんで東京発の「世界大恐慌」が必要なのかといえば、アメリカの2京円以上とされる天文学的な借金をチャラにするためだ。それも、アメリカ発ではだめで、「日本の原発行政の杜撰さ」によって福島原発の放射能が東京を含む東日本を襲い、東日本に人が住めなくなることによって東京の機能がストップ。東京発の「世界大恐慌」が発生し、被害を受けたアメリカは「日本のせいでアメリカ国債の償還はできなくなりました」「よって、借金は返せなくなりました」というストーリーだった。そうすれば、EU内の実質破綻国も吹き飛び、主要国の借金はチャラになるはず、だった。
東北地方が止まれば、日本のGDPの25％を支えるトヨタをはじめとする車メーカーの工場も操業できず、それに引きづられるように車の部品を大量に納品しているSONY以外の主要エレクトロニクス・メーカーの動きも止まり、日本の産業は没落。株価もストップ安を超えて取引停止、日本経済はトドメを刺されるはず、だった。が、そうは問屋が卸さないで、日本の神様は茨城県と千葉県の「要石」で大地震を止めてしまった。しかし、「福島第一原発」の核爆発によって放射能は広範囲に撒き散らされた。
「福島第一原発」の第3号炉は「MOX燃料」だった為、水素爆発ではなく核爆発しており、重いプルトニウムが横浜の高層マンションのベランダまで飛散、当時、横須賀に停泊中だった第七艦隊の主力空母「ジョージ・ワシントン」が、高度な放射能汚染を怖れ急いで逃げ出している。福島第一原発事故」によって放射能微粒子が風に乗って飛び散った地域は、平地よりも森林地帯が多くを占めるため、「福島第一原発」がコンクリートと鉄筋で覆われるまでの間、日本中の樹木は放射性物質で被い尽くされ、雨が降る度に地面へ流れ落ちて蓄積し、それが大地に染み込んで最終的に地下水となり、ミネラルウォーターの原料となり、川に流れ込んで水道水となっている。
「福島第一原発」の核爆発
ヨウ素131の半減期は「８日」であり、セシウム134の半減期は「2.1年」である。よって、この2種類は消滅している。良くはないが、まだいい。ストロンチウム90の半減期は「28.8年」で、セシウム137の半減期は「30年」である。よって、この2種類の放射能が消えるのは2040年頃だ。これはまだ理解できるレベルだが、問題はプルトニウム239の半減期は「2.4万」である。もう1回人類を最初からやり直しても追いつかない。そして、もはや空想レベルの話がウラン235の半減期「7億年」とウラン238の半減期「45億年」である。そんなものが日本にばら撒かれているのに「安心・安全」とか狂ったことを言っている。
その過程が約10～14年かかるので、2023年の日本中の河川には「福一原発」のMOXを含む「ヨウ素131、「セシウム134」「セシウム137」「ストロンチウム90」「プルトニウム239」「ウラン235」「ウラン238」、その他として「アメリシウム」「ネプツニウム」が地下水を介して河川に溢れ出ていることになる。「ヨウ素131、「セシウム134」は既に消滅し、東日本側の「伏流水」に主に混じるのは「セシウム137」「ストロンチウム90」が主で、「ストロンチウム90」に関しては、体内で骨に定着すれば100パーセント周囲が癌化する。最近、若い人に癌が急増しているのはこのためだが、アメリカは東北地方の医療データをごっそり持ち帰っている。
「がんの統計 2022 図表編 - がん情報サービス」（PDF）
［前立腺がん］ 東北地方北部で死亡率が高い。
https://ganjoho.jp/public/qa_links/report/statistics/pdf/cancer_statistics_2022_fig_J.pdf
福島では、甲状腺がんと診断される子供が増えている。原発事故当時18歳以下だったすべての県民に甲状腺検査を行っており、これまでに200人を超える小児甲状腺がんが発見されている。さらに比較的粒子が重い「プルトニウム239」「ウラン235」「ウラン238」のMOX燃料が降った地域は、横浜まで黄色のネバついた「プルトニウム239」が飛散したことが判明した為、当時の風向きから「宮城県」「福島県」「栃木県」「茨城県」「千葉県」「東京都」「埼玉県」「神奈川県」の地下水や河川が危険となる。
これは、あくまで日本のみの話だが、超富裕層のエリートだけが生き残る「ユートピア」を樹立したい奴らは、世界各国で攻撃の手を緩めない。もちろん、それはアメリカ国内でもだ。2023年8月8日～11日、ハワイのマウイ島で発生した大規模火災にも「11」が含まれている。「11」の本当の意味は「Vサイン」の2本柱であり、ロスチャイルドとロックフェラーが勝利する意味であり、表面的には「イギリス」と「アメリカ」の世界支配を指している。
＜つづく＞
