「エノクの町」 とラピュタの謎 その64
「中国人と韓国人にはカナン人の末裔がいる」 などと書くと、15億の民を敵に回すこととなりそうだ（笑）。実際、筆者には韓国人や中国人の友人もいるし、中国人の親戚までいる。彼らが確実に「カナン人の末裔」かどうかは分からない。ロスチャイルドやロックフェラーのDNAと彼らのDNAを調べれば分かるだろうが、そんなことをさせるはずはない。だが、大和民族の男性に多い「YAP遺伝子」は中国人にも韓国人にも発見さていないのは事実だし、世の終わりが近づくと、必ずやDNAの中に眠っている部分が表出してくる。それは大和民族も同様である。
日本人は心の奥底では中国人や韓国人を信じない。それは平然と嘘をつき、他人を騙し、相手のものを奪ってもいけしゃあしゃあとしているからで、さらに食文化が根本的に異なるからである。「神道」では 「穢れ」 となる食べ物を平然と食べ、人肉を喰らうという最もしてはならないことを今でもやっている人たちがいるからである。こういう連中が「河南出身の韓人＝カナン人」であり、だからこそ「韓人＝カナン人」とは意見が合致することは永遠にないし、させてもいけない。
◆中国と韓国の「カナン人」
朝鮮の独立運動家で、大韓民国の初代大統領 「李承晩」 (りしょうばん、イ・スンマン)は、「海洋主権宣言」を行い、いわゆる 「李承晩ライン」 を国際法に反して一方的に設定、そのライン内に竹島を取り込み、さらに日本を領土とするための軍事行動を仕掛けようと動く。
だが、この時は陸軍中野学校出身で、敗戦後の日本が朝鮮半島に残した残置諜者であるとされる畑中理(はたなかおさむ)がこの動きを制したことで、李承晩の企みは水泡に帰した。畑中理は「金策」(キム・チャク)と名乗って北朝鮮を建国、李承晩の動きを牽制して後の「朝鮮戦争」を始めたのであるが、この李承晩という男もアメリカが送り込んだ人間である。
「金策」として北朝鮮を建国した畑中理
戦後の韓国と手を握ったのは李氏朝鮮の「岸信介」で、アメリカによって戦犯を免れた岸は韓国への戦後賠償から始めて、その後も継続的に韓国へ金を払い続ける仕組みを構築する。「GHQ」の偽ユダヤ人が考え出した「民主的な戦後教育」も傲慢を絵に描いた代物で、戦争への反省と罪悪感を植え付けるための「WGIP：War Guilt Information Program（戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付ける為の宣伝計画）」を決行、戦争が「公共事業」である「軍産複合体」が支配するアメリカが、日本人に「戦争罪悪感の植え付け」をすること自体が完全な矛盾である。 さらに「GHQ」は「言論及び新聞の自由」を掲げつつ、日本の新聞社には〝GHQ批判厳禁〟を徹底させるといういい加減さで、傲慢不遜の我がままぶりと自己中の節操のなさは、現在のアメリカのバイデン政権によるトランプ潰しや不正選挙、史上空前の汚職が蔓延る腐敗国家ウクライナを民主主義の旗頭などとしてしまうことを見ても、全く変わっていないことが分かる。しかし、それを行っているのは「ニムロドの末裔」とそれに従うアシュケナジーユダヤを中心としたカナン人の末裔たちで、その連中に従って日本潰しに加担しているのも 「韓人＝カナン人」の末裔の在日韓国人・朝鮮人による自民党・公明党 である。
バイデンとカナン人の末裔の岸田
中国の習近平政権下の「隠れ負債」は、1400～1800兆円規模とされており、「地方政府」が不動産開発に過剰投資したツケが溜まりに溜まって、「中央政府」からの救済策も「焼け石に水」としかいいようがない規模で、逆に近いうちに途方もない規模の「金融危機」に発展するのは目に見えている。 「地方政府」は独自で「債券」を発行することを禁じられており、傘下の「LGFV／融資平台」と呼ばれる「投資会社」を通じて不動産開発、道路、ダムなどのインフラ整備を行ってきたが、過剰投資で不動産市況は極度に悪化、「地方政府」の「バランスシート」には出てこない膨大な債務が隠されている。
「IMF：国際通貨基金」は、融資平台の負債総額を66兆人民元（約1320兆円）と推計、イギリス紙「フィナンシャル・タイムズ」は、融資平台を含む「地方政府」の負債総額を94兆人民元（約1880兆円）と報じたが、それは2022年の中国の「GDP（国内総生産）」の121兆人民元（約2420兆円）の８割近くに相当する金額である。もはやデフォルト（債務不履行）寸前の巨大すぎる地方政府の負債問題は前々から指摘されていたが、「投資が全て」という全くの経済音痴である習近平は、地方政府を救済するための策を何一つ講じてこなかった。
地方政府が開発した誰も住んでいない「鬼城」だらけの中国
中国は国を挙げて平然と「粉飾決算」を続けてきた国である。今も実質GDP成長率は前年比＋5％と伸びているなどと言っているが、そんなものを誰が信じるというのだろうか。世界第2位の経済大国にも関わらず、株は買ってもいいが売ってはいけないなどという経済原理を平気で無視した政策を行っており、共産党による一党独裁による国家レベルの「詐欺」「不正会計」「隠蔽」が横行
している国である。
さらに不動産バブルも完全に崩壊、人民元の価値が下がり続け、株価の下落も止まらず、遂にデフレ経済に突入している。地方政府だけでなく国家がデフォルト寸前の状態で、既に尻に火が付いている中国は、習近平にとっては「中国共産党」が間抜けな欧米の寝首を掻いて世界を支配、「一帯一路」と「チャイニーズスタンダード」で世界を統一する機会を失うことになる。
もはや風前の灯火の中国の「一帯一路」構想
そんな中国を尻目に、アメリカは2023年6月13 日、「米下院」において2023年3月27日に提出された対中法案「The PRC Is Not a Developing Country Act」を可決、「中華人民共和国はもはや先進国である」と宣言。これまで中国が主張してきた「中国はまだ発展途上国」という主張を抑え込み、「国連」で欧米先進国と同様の規範（自由と民主主義など）を持たせるとともに、同様の金銭的な負担をもたせることになる。なぜ、アメリカがこのタイミングで「中国は先進国である」と宣言したかは歴然で、尻に火が付いた 中国を一気に追い詰めるため である。
問題は、追い詰められた習近平と中国共産党がどういう行動に出るか、である。習近平は権力の座にしがみついた毛沢東の様に、半永久政権を築きたいと考え、「2期10年」という不文律があった総書記の任期を変え、終身総書記の座に就いてしまった。しかし、経済音痴の習近平は「コロナ禍」による全土のロックダウンによって中国経済を破壊、儲けさせてくれれば文句は言わないはずの中国人民を敵に回すことになってしまったのである。
◆「ディストピア」と化した「中国」の行き着く先
今や世界一の「超監視社会」となった中国は、中国人民にとってはもはや 「ディストピア」 でしかなくなった。人々は常に「中国共産党」の監視下に置かれ、全土に設置された監視カメラは勿論のこと、SNSで中国共産党批判、中国政府批判、習近平批判をすれば即削除となり、たとえそれが「くまのプーさん」 という書き込みであっても習近平を揶揄する書き込みとされ削除される。さらに「不適切ワード」は削除以前にアップロードも出来ない仕組みとなっている。
習近平と共産党、その政策を批判する者は、北京大学の教授であろうと巨大企業の経営者であろうと、有名な俳優や歌手であろうと即座に連行されて姿を消すことになる。日本テレビの人気バラエティー番組「世界の果てまでイッテQ！」でその美貌が話題になった中国の女優ファン・ビンビン（范冰冰）には巨額の脱税疑惑が持ち上がり、世界最大の流通総額のeコマース事業を展開した「アリババ」の創業者で中国一の金持ちだったジャック・マー（馬雲）も2ヶ月間行方不明だった。
姿を隠していたアリババの創業者ジャック・マーと女優ファン・ビンビン
この背景にはジャック・マーによる共産党の経済政策批判があり、経済音痴の習近平と激しく対立したことで、アリババグループは事業分野別に6社に分社化され、「アリペイ」など金融事業の「アントグループ」も「中国共産党」が支配、それまで中国企業を広く支えたプラットフォームは、習近平によって無残にも解体の憂き目とされてしまった。
同じように習近平に逆らったのが「TikTok」の創業者のチャン・イーミン（張一鳴）で、チャンは会長を退任させられている。また、配車アプリの最大手の「ディディ(滴滴出行)」は、ニューヨーク証券取引所から撤退させられ、さらに80億2600万元(1600億円)もの罰金を「中国共産党政府」に払わされている。 映画スターで歌手だった呉亦凡（ウー・イーファン）、ショパンコンクール優勝者のピアニストの李雲迪（ユンディ・リ）、ナンバー1インフルエンサーの薇婭（ウェイヤ―）らが次々と拘束され、表舞台から消えている。
こうした背景には、習近平がある日突然、 「共同富裕」を宣言 したことに始まる。この宣言の裏の意味を知る中国の富裕者層は、これを習近平＝中国共産党からの「死刑宣告」と受け取り、次々に海外へ脱出することを考え始める。
習近平による「共同富裕」宣言
中国では習近平体制になってから、「綱紀粛正」の「贅沢禁止」を求める命令が何度も発令され、まるで戦前の日本の「贅沢は敵だ！」と同じ状況となっている。コロナ禍で「不要不急の出張も禁止」された結果、一流ホテルや外食レストランなどの売上高は激減、さらに習近平政権は地方政府に対し、「冠婚葬祭」が豪華にならないよう村単位で定めるよう命じ、「誕生日パーティー禁止」、「新築祝い禁止」、「結婚式費用の圧縮」、「葬式の費用の圧縮」まで求め、もはや 毛沢東の「文化大革命」と同じ状況 が生まれている。
「暴利をむさぼる学習塾は敵である」「学習塾は受験競争を煽る無駄以外の何者でもない」として受験戦争の象徴でもあった学習塾が全国で閉鎖され、「資本家と体制内の欲張りな走資派の結託を許すな」「オンラインゲームという精神的アヘンが数千億元規模の産業に成長してしまった」など、過剰な資本主義を否定する習近平の文言が、ネット空間や公的メディア、町中の看板にまで登場する始末で、完全に1960年代の「文化大革命」の時代に逆行してしまっているのだ。
14億中国人民の頂点に独裁者として君臨する習近平は、己の周囲をイエスマンだけで固め、全て習近平への忖度で動く官僚主義による「中央集権体制」を作り上げてしまったのである。これぞまさに「ディストピア」である。
習近平による独裁体制の中国
経済のイロハも理解できていない習近平は、ひたすら「投資主導モデル」 で突っ走り続けているが、それはインフラが整っていなかった中国に新たなインフラを敷設するための投資が必要だったためで、既にインフラが整った現在の中国で着実なリターンの無い投資は無駄になるばかりで、「高速鉄道」を2025年中に5万キロまで伸ばすとする計画はあっても、実態は乗客が殆どいない区間は数人を乗せて1日2往復しか走らない非効率さだけが際立っている。もはやグローバル経済の中で「世界の工場」だった中国経済は、 いつ爆発してもおかしくない時限爆弾の状態 にある。
儲けさせてくれている間はいいが、もはや儲けさせることもなく、ただひたすら監視されるだけの共産党独裁政府に対して、もはや14億中国人民の怒りは爆発寸前で、 いつ全土で反乱が起きてもおかしくない 状態にある。だが、 膨れあがった 中国の 債務規模 は、日本、ドイツ、 フランスの国内総生産（GDP）の合計より大きく、もし中国経済が 崩壊すると 日本、EU、 ロシアの経済も共倒れとなる。実はそれこそがアメリカの狙いで、世界の 「グレート・リセット」に邪魔な、日本、EU、 ロシアを中国経済の崩壊と共に叩き潰そうとしているのである。
習近平が14億の中国人民に八つ裂きにされない為には、人民の目を外に向けるしかない。それは「中国共産党」が掲げる大義名分の 「台湾統一」 しかなく、台湾侵攻の際は同時に「尖閣諸島侵攻」が行われ、台湾人を震え上がらせて降伏させるためには、 日本への「核攻撃」 も行われる公算が高い。なぜなら、台湾を支配しているのは同じ漢民族であり、統一はしたいが壊滅させる気はなく、台湾を脅して降参させればいいからで、カナン人の末裔にとって大和民族が消え去っても何も問題ないからだ。
中国による核ミサイル攻撃の想定エリア
追い詰められた習近平が「台湾侵攻＋尖閣諸島侵攻」に打って出たら最後、日本経済は崩壊する。なにせ輸入・輸出高トップの取引先国は中国であり、スーパーの棚からは食べ物が消え、100円ショップで買えるものも激減する。それはコロナ禍での取引停止の際にも明らかとなったが、さらに今の原油高が追い打ちをかけ、工業製品の輸入も止まれば、日本経済は息の根を止められることとなるが、それもまた「ディープステート」の狙いでもある。
あくまでも「悪いのは中国だ」とできればしめしめである。その意味では、ビル・ゲイツが仕掛けた「 新型コロナウイルス（COVID-19）」を、東京の「 アメリカ大使館＝極東CIA本部」が、在日の人間を使って 武漢にばら撒いたのは、このまま放っておけば 中国がアメリカの経済力を追い抜く勢いだったからで 、それを日本もろとも崩壊させるためだったともいえる。
中国による日本への攻撃が始まったら、どさくさに紛れてアメリカは「契約の聖櫃アーク」と「三種の神器」を奪うつもりである。だからこそ中国を怒らせ、日本への侵攻を早めたいと考えているスファラディーユダヤのラーム・エマニュエル駐日大使のTwitterでの習近平口撃が止まらないのである。たとえホワイトハウスが止めようとしてもである。
習近平への口撃をやめないエマニュエル駐日大使
ホワイトハウスと 「ディープステート」支配の大手メディアの制止を聞かず、駐日大使が勝手な意見を発信している状況を見ると、もはや誰が勝手に動き出すかのか分からない状況である。そんな中、 2023年10月7日の午後、パレスチナ自治区ガザを実効支配するイスラム組織ハマスが、イスラエルに対する大規模攻撃を行い、ガザから発射されたロケット弾のほか、イスラエル領内に侵入した武装集団の襲撃で２０人以上が死亡するという事件が勃発した。「われわれは戦争状態にあり、必ず勝利する」「敵はこれまでにないような代償を払うことになる」 として報復を表明した。これは「第三神殿」建設への動きなのだろうか。
＜つづく＞
