「エノクの町」 とラピュタの謎 その52
国会で述べられる天皇陛下の「お言葉」は、民信託を受けた各地の代表者たちである国会議員に対する天照大神の命令である。天皇陛下は国会の開会において「国会は使命を果たせ」「国民の信託に答えよ」という天照大神の言葉を毎回述べているが、既に在日朝鮮人と在日韓国人に乗っ取られた国会は、大和民族のための「政(まつりごと)」は行わない。よって、天皇陛下を通じて下される天照大神の命令は完全に無視された状態にある。
在日総理三人衆
ここで少々「エノクの町」の本筋から外れるがご容赦願いたい。なにせ、結果は同じところに帰結するからだ。
◆「WGIP」と「日米合同委員会」
戦後の日本は、「GHQ：General Headquarters of the Supreme Commander for the Allied Powers（連合国最高司令官総司令
部）」の下部組織であった「CIE：Civil Information and EducationalSection（民間情報教育局）」が練り上げた「日本占領プロ
ム」＝「WGIP：War Guilt Information Program（戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画）」
このプログラムはアメリカの直接統治ではなく、日本人との間に在日朝鮮人を挟んだ「間接支配」で、今風に言えば「ステルス支配」ということである。日本の大和民族を支配するために「異民族」を使うということを徹底して行う。そもそも虐げられていた「異民族」に自らの支配地を統治させるという手法は、イギリスの植民地政策の基本であり、それに倣って戦後はアメリカが日本に対して行ってきのである。
『WGIP日本人を狂わせた洗脳工作-今なお はびこるGHQの罠』 関野通夫（著）
戦前の日本のアジア進出は、良し悪しはあるものの結果として戦後のインドネシアなどを含め、欧米列強の植民地支配を終わらせることとなった。この白人による有色人種の植民地統治システムに逆らった大和民族を封殺する為、「日韓併合」によって日本に大勢いた朝鮮民族を「戦勝国民」として、永久的に日本人を支配することを可能とするため、彼らには様々な特権が与えられることとなった。
終戦直後から在日朝鮮人の顔役に焼け野原だった鉄道駅前の土地を次々と与えて「闇市」を仕切らせ、進駐軍の残飯やヤミ物資、鉄くずなどを優先的に横流ししたことで戦後成金を作り出し、与えられた土地にそのまま居座ったことで、駅前には必ずパチンコ屋があるのもその名残りである。もちろん朝鮮人だけでなく、台湾人も同様であるが。
戦後の闇市（新宿）
筆者の米国時代のルームメイトはサムスングループの創業者・李秉喆(イ・ビョンチョル)の孫であったが、李氏も若きは日本で鉄くずを売って稼いでいたと話していた。サムスンの表の歴史には登場しない話だ。李秉喆氏は戦前に早稲田大学入学後、仕送りで遊蕩生活を送り、体調不良により大学は中退している。筆者のルームメイトも当時のレートで月480万円（20,000ドル）も電話代に使っていたが、驚きを通り超えて呆れた思い出が残っている（笑）。祖父と同じように仕送りで遊蕩生活を送っていたのだ。
「GHQ」が撤退した後、「WGIP」を継承したのは「アメリカ大使館：極東CIA本部」である。アメリカに協力することで戦犯から解除された児玉誉士夫は、戦時中に預かっていた「児玉機関」の莫大な資産を、「
児玉誉士夫（巣鴨プリズン）
こうした状況の中で、「安倍（李）晋三」の祖父で首相だった「岸（李）信介」の率いる自民党と、マッカーサーが「朝鮮戦争」で見つけた文鮮明を接近させ、同じ朝鮮民族同士で自民党の支配で意気投合、韓国で興した「統一教会」を「自民党」を表裏一体化させと合体させ、後に「国際勝共連合」を立ち上げるや、自民党の岩盤層である地方議会を制覇、国政を地方が支える構造から「統一教会」の勢力は国政より地方で盤石となり、自民党本部は「統一教会問題」が表面化しても黙っていれば何も困らないと考えているため、この朝鮮人連合によって日本人を支配する体制は現在もしっかり継続されており、国民の目もあるため建前上は仕方なく離れている風を装ってはいるものの、実態は「アメリカ大使館＝極東CIA本部」が指
「在日特権」「通名制度」で守られた霞が関官僚の在日朝鮮人は、全てアメリカ主導の政策を立案、推し進める事を条件に働く官僚たちのシンジケートを組織、シンジケート内で次々と出世させた後、上層部が在日朝鮮人で一杯になると、大企業の幹部の座へ次々と天下りするシステムを構築、日本の在日朝鮮人は明けても暮れてもアメリカ様々で、全てアメリカの指示通りに日本を動かす体制となっている。この在日官僚たちがアメリカの司令を受けるのが
「日米合同委員会」が開催される「ニュー山王ホテル」
GHQ＝アメリカ占領軍は「在日アメリカ軍」と名を変え、現在も「横田基地」に居座り続けている。「WGIP」は東京の「アメリカ大使館：極東CIA本部」
「合同委員会」とはいうものの、実態は霞が関の各省庁の在日官僚の実務トップにアメリカの決定を下すだけで、その決定を同じ在日が支配する国政で「自民党」が法制化するだけで、さらにあたかも自民党にブレーキをかけるかのような役割を演じながら在日の「公明党」がその法案を加工する役目を演じているだけなのである。そして地方の自民党岩盤層にガッチリ喰い込であいる「統一教会」が「自民党」と一体化してアメリカの決定を推進するために支える構造となっている。
この「日米合同委員会」は、あくまで在日アメリカ軍が主導する会議で、霞が関の中枢を占める在日朝鮮人グループ、法務省大臣官房長、農林水産省経営局長、防衛省地方協力局長、外務省北米参事官、財務省大臣官房審議官らとの秘密会議なのである。
「『日米合同委員会』の研究 謎の権力構造の正体に迫る」（吉田 敏浩 著）
「戦後史の正体 1945-2012」（孫崎 享 著）
在日朝鮮人の官僚と在日米軍の軍人たちが毎月隔週で行う秘密会議「日米合同委員会」で合意された取り決めは、日本の法律・憲法よりも強い効力をもっている。しかし、軍事、外交、司法のさまざまな側面で、日本の主権を侵害し続けるその内容は厚い秘密のベールに包まれ、ほとんど公表されることはない。つまり日本における「影の政府」である。なにせこの場には政治家はいないのである。
吉田敏浩氏の著「『日米合同委員会』の研究 謎の権力構造の正体に迫る」は、その正体に迫っている秀作である。そして外務省の国際情報局長、駐イラン大使などを歴任した孫崎享氏の著「戦後史の正体 1945-2012」と合わせて読むことをオススメする。孫崎享氏もはっきり書いているが、日本の外交は1990年を境にアメリカ一辺倒になったという。それまでは、たとえアメリカの政策であっても、日本は異なるスタンスを取るべきとした外務省の官僚たちが存在したが、1990年を境に「外交＝アメリカの意向」になってしまったとしている。
山本太郎（れいわ新選組代表）2019.3.18 予算委員会資料
変な話だが、「日米合同委員会」はアメリカの外交官から見ても「きわめて異常」と評されている。普通に考えれば、外交は外交官、つまりアメリカの国務省と日本の外務省を通じて基本的な意見交換がされるはずだが、日本の場合はそうではないのだ。日本はアメリカの傘下にあるのではなく、「アメリカ国防総省（Pentagon）」の傘下にあるのだ。ここを理解できていない人が多い。
「日米合同委員会」の決定は「神の声」とされ、アメリカ軍と繋がる在日官僚たちによるシンジケート、さらにその下部組織に、「法務省」「農林水産省」「防衛省」「外務省」「財務省」「経産省」「国土交通省」「総務省」「環境省」「気象庁」に分科委員会・作業部会があり、防衛省地方協力局在日米軍協力課長が代表を務める「施設分科委員会」の下部組織には水産庁の部会も含まれている。一般の日本人はその下で生かさず殺さずの労働奴隷に過ぎない構造なのである。要はペンタゴンと日本の在日官僚だけで日本の政治・経済の運営が行われているということで、実はこの中には在日アメリカ大使すら知らされない事項があるのだ！
ラーム・エマニュエル駐日アメリカ大使
このように書くと、「いやいや、アメリカ大使館公使が参加しているじゃないか」と言う方がいるが、アメリカ大使館公使はアメリカ駐日大使へ報告する役目でしかないのだ。横田基地のアメリカ軍は、「アメリカ大使館：極東CIA本部」より強い権限で日本人への命令
この構造は、政治家が軍の暴走を抑える「シビリアン・コントロール（文民統制）」を大きく逸脱した体制で、アメリカでは許されない状態なのである。GHQによる占領時代と全く同じで、アメリカ軍部の権力が日本国内法を遥かに超え、たとえ日本人を殺して
も罪に問われない状況を見れば、明らかに日本は独立国ではないことが明白である。実際に、沖縄返還交渉を担当したリチャード・リー・スナイダー駐日首席公使は、国際的にも異常といえるアメリカ軍部主導の「日米合同委員会」の存在に驚愕、「アメリカの軍人たちが日本の官僚と直接協議行い指示を与えるのは極めて異常で、日本との関係はアメリカ大使館の外交官によってのみ処理されなければならない筈だ」（「アメリカ外交文書」1972年4月6日）と激怒している。
在日米軍と自衛隊による見せかけの共同会見
実は、ここにこそ「闇」がある。「ペンタゴン（国防総省）」による異常な日本支配
エマニュエル駐日大使が、SNSで中国の習近平国家主席らを挑発するような投稿を繰り返していることについて、「ウォール・ストリート・
9月21日のNHKニュース
エマニュエル駐日大使の投稿だが、今月7日には、中国の外相や国防相がこの数カ月間に相次いで消息不明になったことについて、「習政権の閣僚陣は、今やアガサ・クリスティの小説『そして誰もいなくなった』の登場人物のよう」と皮肉を込めて投稿。また、14日には、国防相の不在について、シェークスピアのハムレットの一節を引用して「何かが怪しい」と訴えた。
NBCによれば、中国政府はエマニュエル大使の投稿に激怒しており、米国家安全保障会議（NSC）の複数の当局者は、投稿が関係修復の努力を損なうとみて、中止を求めたという。バイデン政権の当局者の一人は「東アジア地域での米国の取り組みに反している」とエマニュエル氏を批判。一方、エマニュエル駐日大使の報道官は「報道はまったく真実ではない」とNBCの報道に反論している。これまでなら、エマニュエル駐日大使の投稿は、アメリカが意図的に中国を挑発しているのだろうと考えてしまうところだが、今回は状況が異なるようなのだ。
実は、この状況はアメリカが一枚岩ではないことが分かる。日本潰しにやってきたはずのエマニュエル駐日大使の思惑と、「ペンタゴン（国防総省）」を裏から操るロックフェラーの思惑が微妙にズレているのだ。なぜ、そんなことが起きるのか。それは、スファラデ
アシュケナジー系ユダヤのイスラエルのネタニヤフ首相
いったいどこが異なるのか。それはエルサレムの「第三神殿」に関する考え方である。最近イスラエルでは、神殿再建のための動きが活発化している。また、近年、エルサレムの神殿の丘をめぐるニュースも加速度的に増加している。神殿の丘をめぐるイスラエルの国内情勢を見ると、第三神殿建設への道が着々と整いつつあるように見えるのだ。久保有政氏の最新刊『ゴグとマゴグ』でも「神殿再建の準備は整いつつある」と言及しており、それはイスラエルに本拠地を置く「神殿の丘忠誠団」やアメリカのコロラド州に本拠地を置く「ユダヤ神殿建設同盟」なども、「旧約聖書」で預言された第三神殿の建設に向けて活動を活発化しているとしている。
この動きは、これまでの一部の宗教家や右派の政治家だけの現象ではなく、イスラエルの一般大衆誌も神殿再建に向けた記事を掲載するようになっているのだという。「エルサレム・ポスト」紙では、「現代のユダヤ人は、神殿再建の使命にかられて、何とかしてこの困難な夢を実現させようとしている。彼らの心の内に秘められた使命感が、その夢を実現へと導くであろう」と報じている。さらにユダヤ人の歴史家ダビッド・ソロモンも「神殿再建はユダヤ民族にとって不可欠のものである」と発言、神殿再建への動きを煽っているという。
『ゴグとマゴグ』久保有政（著）
2022年12月のイスラエル国会（クネセット）の「憲法・法律・司法委員会」では、イスラエルの憲法改正に関する議論が行われている。それは、「イスラエル政府の構成」を規定した条項を改正し、新しい大臣の追加を認めるためのもので、この改正案に関する議論の中で、中道派のイェシュ・アティード党のミハエル・シール議員が、「第三神殿が建設された場合、政府は追加の大臣を任命するか」という質問を行ったことで委員会は大混乱、憲法改正の賛否を議論しているのか、神殿建設の賛否を議論しているのかわからない状態に陥ったという。
ロスチャイルドとロックフェラーが偽造した『死海文書』が発見された時を起点に、『旧約聖書』の「ダニエル書」の預言を紐解けば、第三神殿の再建は2022年7月17日に起きることになっていた。だが、プーチン大統領によるウクライナ侵攻によって、ロスチャイルドとロックフェラーの計画は吹っ飛ぶこととなり、2022年7月、急遽バイデン大統領がロックフェラーの遣いとしてイスラエルを緊急訪問、全て
「第三神殿」はいつ建造されるのか
ロスチャイルドとロックフェラーはアシュケナジー系ユダヤになりすましただけの「カナン人の末裔」であるが、エマニュエル駐日大使はスファラデ
本来ならば、2022年7月のその日までに、天皇家からイスラエルの象徴「契約の聖櫃アーク」と「ユダヤ三種の神器」である「十戒の石板（八咫鏡）」「マナの壺（八尺瓊勾玉）」を伊勢神宮から、「アロンの杖（草薙剣）」を熱田神宮から合法的に得る計画だったが、全てはプーチン大統領による「ウクライナ侵攻」で計画が大幅に狂ってしまった。焦るエマニュエル駐日大使は強奪する道を加速させようと考え、ペンタゴンは合法的に得る計画を未だに進行させている。本当のユダヤ人である「大和民族」vs「アシュケナジー＋スファラディー系ユダヤ」vs「カナン人の末裔の偽ユダヤ人」の戦いが始まることとなる。
＜つづく＞