久々にA・大塚氏登場。同氏の話を交えて世界で起こっているDS絡みの話題を中心に | はやぶさのブログ

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【拡散希望】中川さんの弔い合戦!!

↑  ↑  ↑ こちらで紹介されてるXで生前の中川昭一議員から聞いた「

自分が嵌められた原因はコレしかない」という話が語られています。

 

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こちらで紹介している情報の真偽については各自で判断してください。

 

 

参考

 

 

 

 

 

 

 

 

穿った見方をするなら、グローバリストの岸田は安部派のせいで国民にパンデミック条約の説明する暇が無かったと言い出すのだろうか?

マスゴミもアベハノセイダーズと言い訳して、パンデミック条約を取り上げなかった責任を転嫁するのかな?

 

今にして思えば、マスゴミやメディアを利用した徹底した安部派潰しの一連の動きの目的の一つは、『国民の関心をパンデミック条約から逸らす為』だったというのは多分当たっていると思う。

無論、グローバリストのバイデンの意向もあったのだろう。安部総理はトランプと厚い信頼関係もあったしね。岸田にとっても財務省にとっても安部派は目の上のたん瘤だっただろうし。

 

 

 

 

 

 

 

 

グローバリストの岸田により国民への説明を碌にしないまま日本がパンデミック条約に署名すれば、(ビルゲイツの財団が最大スポンサーの)WHOの命令によるワクチン強制やロックダウンのみならず、後述する環境保護を理由にした家畜の大量殺処分が義務付けられ、結果、大衆は品薄で高価になった食肉は買えなくなり、代わりに安いが(治験薬と同様に)安全性が不確かな昆虫食やビルゲイツの提供する培養肉を半ば強制的に代用させられそうで怖いな。

 

 

そしてそれは奇妙なことに、自称トップアノンとそのインフルエンサーたちが喧伝するネサゲサ後にやってくる未来の話とリンクしている様に感じるのはワシだけだろうか?

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国連(=DS。※そもそも国連本部ビルの土地はロックフェラーが購入資金を出してる)による地球温暖化の話題が世界に広がった当時、家畜のゲップや排せつ物がその原因になっているとの理由で、大量の家畜の殺処分を決定したEU。

つまり地球温暖化(気候変動)を名目にした世界規模の食料供給コントロール。

それ以外にも鳥インフルエンザをはじめとした家畜汚染等を理由に家畜処分を一斉に開始。

代わりに昆虫食やビルゲイツの培養肉を食えばいいと。(アントワネット風に言えば”肉がないなら虫をお食べ”か)

家畜殺傷処分の矛先は、EU内での畜産・農業大国のオランダに向かいオランダの農家は猛反発。

その後、2023年3月の議会選挙で農家を支持した有権者が多数出て勝利。

 

 

 

※WIKIより。

 

 

 

オランダはこれにより農家のデモは収まった?が、ドイツでは、農家への補助金縮小や増税に反発して大規模な抗議デモが行わているようだ。→補助金が縮小して増税となれば赤字経営に陥り、結果離農する畜産農家が増えて畜産業や農業が衰退する。こうした畜産・農業衰退の政策に対する危機感を農家や国民が持ち始めても当然か?

 

DSの政策に反対すると、DSメディアから”極右”のレッテルが張られるのはどこの国でもお約束?

DSがやったワクチン強制全体主義こそ、ファシズムではなかったのか?

 

どうも自分たちに逆らう相手を”独裁者”のレッテルを貼って攻撃するやり口は、日本でも故安倍総理に対して共産主義者たちがやっていたやり方とダブる。

DS=グローバリスト=マルキスト=共産主義者だから思考が同じなのだろう。

 

https://gendai.media/articles/-/90463

ドイツに拡がる「ワクチン全体主義」、未接種者の人権侵害を政府が進める異常事態に

↑  ↑  ↑ ”パンデミック条約”に加われば合法的にこれが認められるやり方になり、DSはそれを狙ってるんだろう。

 

 

 

ドイツは昆虫食や培養肉に対しても受け入れる姿勢を見せている?(尤も、多分食肉に取って代わってという意味でなく選択肢の一つとしてという意味だと思うが)

https://www.newsweekjapan.jp/takemura/2021/03/post-14.php

ドイツで起きる食のイノベーション──人工肉や昆虫食

 

 

但し、イタリアは自国の食文化保護を名目に昆虫パウダーや培養肉を拒否。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

同じEU内でもダボス会議推進派のグローバリスト政府の統治する国では農民を中心に一斉反発しているが、日本では昆虫食の宣伝と推進に政府が積極的に?加担してるせいか、未だに大きな反対の動きは見えず。

前述したが。ひょっとするとこれもメディアを利用した”安部派潰し”の報道合戦による効果であり、国民の目をパンデミック条約から逸らす為の作戦が功を奏したという訳か?

 

 

 

 

 

 

今年は世界各国で選挙が多数あるが、2023年フィンランドやオランダで保守派(右派)が勝利。その他反米(=反バイデン=反DS)的な動きとして、BRICSにサウジ、イラン、エジプト、エチオピア、アラブ首長国連邦(UAE)等が新たに加わり、バイデンを傀儡とするDS支配に対抗する形で結集。→WHO(=DS)のパンデミック条約にも不参加か?
 

 

 

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