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前回、ハフィントンポスト日本版は朝日新聞だと書いたが、朝日の通名企業はハフポストだけではない。
資本的な部分は隠されているが、元朝日新聞が編集長をやっている「ＢｕｚｚＦｅｅｄ Ｊａｐａｎ」もそうだと報告しておく。
同社は、後の記事で出てくる。
http://sharetube.jp/article/6762/
続きは → http://sharetube.jp/article/6762/
参考
参考
https://www.jiji.com/jc/article?k=2020050800721&g=int
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習近平率いるシナ共産党サマは世界一国民から評価される一方、安倍総理は世界サイテーの国民評価だと。
ご丁寧にも、習近平による支配に断固抵抗を許した香港政府は、ブービーの評価。
どこまでも、シナ共産党様が世界一国民に信頼され、信用を得ている。世界一高評価されたとの調査結果を態々流す時事通信。
いかにこの調査結果が怪しいモノかが分かり過ぎるｗｗｗ
調べてみるとこの調査をしたフランスのトルーナなる会社は、ポイントを交付してアンケートを求める参加型の会社だった。
日本ではトルーナ・ジャパンとかいう会社がやっており、不特定多数の者を対象にしたものでなく、メンバー登録した人のみが参加出来て、それを集計する調査会社だと判明。
皆さんはこの会社を知っていましたか？ ワシは全く知らなかったし、勿論今後も参加するつもりはない。
つまり、特定の勢力の者が登録してアンケートに答えれば、結果などいくらでもコントロールできるものだと判明。
穿った見方をするなら、こういう調査をしていると事前に知った時事通信が反日お仲間連中に教えて、アンケートに協力させた可能性もあるわけだ。（過去に何度も嘘をでっち上げて倒閣活動を繰り返してきた実績をみれば可能性は十分ありうる）
国内のアカマスゴミやメディアは、事ある毎に捏造と操作だらけの世論調査を流しているが、もう信用度が堕ちまくってあまり効果がないし、最近まで常用してきた『国連ガー』もＷＨＯのシナの狗ぶりがバレて信用されなくなったもんだから、こんな日本ではほとんど無名の調査会社モドキを使って、安倍首相と国民を『離間』させようとやったのだろう。
こんなイカサマ数字自由自在の結果を堂々と「フランスの調査会社が出した（キリッ）」と時事通信は得意げに報道しているという事だ。『シナ共産党サマは世界一国民に信用され、支持されている』なのも当然である。（笑）
これが、反日アカシナ朝鮮勢力の出す世論調査だという事を知っておこうねｗｗｗ（笑）
元々アカや朝鮮人達はネットでの数字の割り増し工作は得意だ。日常茶飯事にやっているといっても差し支えない。
その例をいくつか紹介する。
Ａｍａｚｏｎの予約率が一位と、大々的に宣伝しているが、あくまで”予約”でである。
その後、この本がベストセラーになったという話はトンと聞かない。（笑）
つまりだ。話題をと取る為の工作活動だった訳だが、身銭を切るのは大嫌いがアカの体質で販売直前にキャンセルが殺到した訳だ。（笑）
出版社は予約率一位をみて、販売前の段階で増刷したらしいが、結果大量の売れ残りが発生ｗｗｗ
身銭を切るのは嫌だが、大量の売れ残りはもう次から本を出してもらえなくなるのでマズイ。誰かに片替わりさせようってんで、考え付いたのが、日本全国の図書館に押し付ける事だった（笑）。
販売後にアカ達は、それを実行した。個人だけでなく利権ミンス党は党を挙げて。アカ大学キョージュも積極的に参加。
https://news.livedoor.com/article/detail/15262486/
つまり、絶賛した筈のアカですら身銭切るのを嫌がる誰も読まない駄本を血税に払わせようってわけだ。それも定価で買わせて著作権料は自分たちの懐に入れると言う訳だ。
アカは徹底的に人に集る生き物だ。国に集るのは当たり前で、ソ連はそれで崩壊した。
国民の集る金を国が払えなくなり破たんして体制が崩壊した。
シナ共産党それを見て経済に自由化を一部取り入れた訳だ。決して完全自由化ではなく、計画経済だが。
他人集る。国に集るというのは共産主義や社会主義が最も得意とするモノだ。
日本人の善意の寄付金を、本来の目的と全く違ったモノに、自分たちの党費や団体費に充てるやり方は、共産党の「熊本大地震」や日教組の「あしなが育英会」利用で証明されている。
共産党は「熊本大地震」の寄付金の一部を北海道での選挙資金に、日教組は【交通遺児育英金】の名目の寄付金の半分以上を迂回させて全然関係ない朝鮮学校に寄付した→そして北朝鮮に？
https://www.j-cast.com/2017/10/06310588.html?p=all
冒頭での編集長が元朝日新聞のＢｕｚｚＦｅｅｄ Ｊａｐａｎは、早速、「根拠なし」として、利権ミンスを擁護して、自民党を批判。
ただ、ここではっきりしている事は、『フォロワー＝支持者』かつ『フォロワー＝日本の有権者』と限らない事である。
もし、開設４日で日本一のフォロワーを集める程の人気ぶりなら、その後の選挙でハッキリ結果が出ている筈だからだ。
自民党のフォロワーの偽アカウントが利権ミンスより上との言葉もあったが、工作員がバレル事を前提に自民党のフォロワーに潜り込んでいた可能性だってある。
こうした例は、香港デモの際にもシナ共産党工作員がデモ隊に潜り込んで「問題を起こしていた」件がある。
つまり、デモ隊は過激な暴力的行動をしたと見せかけて、シナ共産党軍の介入を許す口実にしようとしたわけだ。
そして、ＮＨＫはシナ共産党の言い分をそのまま垂れ流して、擁護する姿勢を見せた。つまり肩をもった。
https://www.excite.co.jp/news/article/EpochTimes_46027/
余談だが、”ＮＨＫのシナ共産党のプロパガンダへの協力”は、余りにも有名な話。
実際にそれを裏付ける話には枚挙に暇がない。
国谷裕子はクロ現で、「天安門で虐殺は無かった」と放送した件で、シナ共産党から高く評価され、そのご褒美としてとして温家宝直々の指名で、単独インタビューを実現。
これが日本国内のアカマスゴミやメディア関係者から評価され、表彰されている。
後にその国谷がクロ現を降板した際には、反日メディアの急先鋒、リテラ、朝日新聞、毎日新聞らが「（シナ様への忖度を止める事は、）安倍忖度だ。」としてヒステリックに噛みついた。
このイエロージャーナリズム感丸出しのヒステリックぶりをみると、如何にＮＨＫ内に共産党勢力が侵食し、ＮＨＫが自分たち共産勢力から抜け出す事を恐れているかが良く分かる。
内容については、偏見・偏向・恨・増悪・言いがかり・ご都合主義に満ち溢れたモノなので、当ブログでは割愛する。
上記の報道は、2019年11月14日だが、その4か月前の段階で既にファーウェイの製品には”バックドア”がある事が報告されていた。それなのにバックドア付きの製品を態々ＮＨＫは、商品名、発売日、値段、商品説明、代表者の宣伝文句付きで紹介した。
安全保障の面から、欧米では使用禁止をされているのにコレである。
これが、日本の公共放送であるという事実。恐ろしい事だと思う。
ついでに朝鮮人もネット工作にたけている例を載せる。（紅白の朝鮮人タレント起用票工作も有名だが）
https://news-us.org/article-20181001-0010052563-korea
関連
反日マスコミ関係者名簿
スクショつなげるのもダルかったので動画でどうぞ pic.twitter.com/epU9uZ1Gmf
— はぐ (@haghag1203) May 10, 2020
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動画が見れない場合はこちらで https://twitter.com/haghag1203/status/1259412389960708096?s=20
ネット上で大暴れしているイエロージャーナリズムの嵐をよく見てみると分かるが、扇情的なタイトルをつけているのは、全てアカシナ朝鮮マスゴミとメディア。朝日新聞とＮＨＫやら・・・
そして、煽るコメントを述べているのも全てアカシナ朝鮮勢力。（一部売名の為か参加しているのも見かけるが）
これが、日本のイエロージャーナリズムの正体で目的は、『離間の計』の実践。
その目的は、憲法改正阻止とスパイ防止法阻止なのは明らか。
これらが成立して困るのは、反日アカシナ朝鮮勢力のスパイと工作員たちなのは言うまでもない。
【提言】
ＮＨＫは誰のモノなのか？
ＮＨＫは、他のマスゴミやメディアとは根本的に違う存在だ。
他のマスゴミや民放各社は、株主のモノ、社員のモノと言える部分があるかもしれない。
しかし、ＮＨＫは違う。
ＮＨＫは視聴料を払っている日本国民のモノであり、日本国民の生命・財産・国益といったものを守る事を最優先にした報道、放送をしなければならない。それは、視聴料を無理やり払わさられている視聴者に対する義務であり責務だ。
別に、反安倍に類する放送があってもいいだろう。安倍が真に日本国民にとって害悪な存在ならば。しかし、反日勢力たるシナ朝鮮とアカに対しても公平な報道と放送をしなければならない。
特定勢力（特に反日シナ朝鮮とそれと迎合するアカたち）にのみ配慮したり隠蔽したり、与してはならないはずだ。
日本国民の知る権利を謳うなら、「報道しない自由」を盾に反日アカシナ朝鮮勢力の都合の悪い報道に極力配慮する姿勢を取ってはならないはずだ。
もし、放送労連（共産党）に有利で都合のよい報道と放送を続けると言うなら「公共放送」の看板を降ろすべきである。
何故なら「公共放送」とは、日本と日本人に仇為す正当な理由がない限り、「反政府」に特化してはならない筈の存在だからだ。
日本国民の利益に沿ったモノでなければならない義務と責務を背負っているからだ。
もうこれ以上、一般の日本国民の安全を無視して反日シナ朝鮮やそれに与するアカ達のやりたい放題を許してはならない。
ましてやネットをしている者から番組の視る視ないを無視して一律に視聴料の名目でカネを巻き上げるなど絶対に、今のＮＨＫに許してはならない。
おまけ