先日（１１月１９日）NHK「クロ現」で・・・
『身近な薬の落とし穴 警告！「市販薬」の意外な副作用』と題して
薬局で手軽に買えて、便利に使える“市販薬”。その薬の副作用に国が警告を発している。厚生労働省から、気になるデータが発表されたのは今年８月。製薬会社からの報告によると、入院が必要なほど重篤な症状に陥ったケースがこの５年間で１２２０件。そのうち２４件が死亡に至ったことが明らかになった。特に深刻な副作用がスティーブンス・ジョンソン症候群。致死率は３％におよび、回復しても失明や肺機能の低下など重い後遺症が残ることがある。原因となる薬物は１００種類以上。誰でもかかる可能性がある。最近では、発症しても後遺症を残さずに治療する方法が確立されつつある。しかし、症例が少ないため、誤診による治療の遅れが課題となっている。番組では、身近な薬によって引き起こされる副作用の実態を伝え、重篤化を防ぐ手だてを考える。
NHK「クロ現」番組宣伝抜粋
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今日のブログで「市販薬も危険」だから、服用するな・・・ なんて書く気は毛頭ない。
『５年間で１２２０件。そのうち２４件が死亡』
この数字が多いのかどうかは分からないが・・・
ただ「クスリ」が原因で「死亡」したと「医師」が「厚労省」に報告しているという事実に着目した。
ニコラス独自のバイアスのかかった推計では、向精神薬の服用で年間５万人が死亡している。
５年間で２５万人・・・
しかし、５年間で１０００件を超える「精神科医」から「厚労省」への報告はなされていないだろう。
この違いはどこから生じるのか・・・
市販薬の場合、患者が自分の判断で市販薬を買って服用する。
つまり、「原因」は患者が生じさせたということである。
しかし、向精神薬の場合は「精神科医」が処方している。
つまり「原因」は自らの「処方」ということになる。
「いじめ」と「自死」の因果関係が立証困難であることと同じように、この場合も医師自らが「厚労省」に報告するということは極めて稀なケースであろう・・・
厚労省は薬害に関する独立行政法人、医薬品医療機器総合機構（PMDA）が機能していると言うが、PMDAと製薬会社の関係は過去に記事にしたように、その組織が一般消費者にとって有効に機能しているとは言い難い。
「大津市中学生自死事件」の後、有識者による第三者機関が設置されたように、向精神薬の薬害を防ぐ「第一歩」でもある「副作用の事例の把握」にとって中立な立場の「第三者機関」が設けられないかぎり「向精神薬に起因する自死」は決して減ることはないだろう・・・
Nico