メディカル・マフィアは市民権を得るため周到なマーケティングキャンペーンを実施しました
「うつは心の風邪」に始まり「お父さん眠れている？」キャンペーン
富士見市で「お父さん眠れている？」キャンペーンの後の方が、自殺者が増えているのは何故なのでしょうか・・・
睡眠キャンペーン＝精神科受診促進事業は自殺者を増やす
http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/folder/1287053.html
薬害は「向精神薬」だけではありません
薬害エイズ訴訟、薬害肝炎訴訟、古くは終戦後私たちの「父母」は進駐軍に殺虫剤DDTを頭から擦りかけられました・・・ 確かに「ノミ」や「ダニ」は死にましたが「DDT」が「毒」だとは知らされませんでした
私は何十年か後に２０１０年代の「向精神薬」の薬害訴訟は歴史に刻まれると確信しています
「メディカル・マフィア」ってニコラスの妄想じゃないのというご意見もあります
しかしこのような利権構造は現実社会ではいくらでも存在します
「原発は何故なくならないのでしょうか・・・それは「原子力村」と揶揄される「利権構造」が存在するから
ジョージ・ブッシュ政権下のチェイニー副大統領は軍産複合体の象徴的団体JINSAの顧問でした、アメリカでは「軍産複合体」という利権構造が構築され「戦争」さえ起こします
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JINSA（Jewish Institute for National Security Affairs）と呼ばれる米国の団体は、米国とイスラエルの間での戦略的・軍事的な協力関係を促進することを目的に1974年に設立され、シンクタンクを核として、ロビー活動や多数の米イの軍関係者の間の交流会、広報誌の発行を行なうなど、現在も積極的に活動している。
JINSAは米国内でイラク戦争を最も強く推進した団体である。JINSAの顧問のリチャード・パールは開戦時の国防政策委員会のメンバーであったし、ディック・チェイニー副大統領やジョン・ボルトン国連大使、ダグラス・ファイス国防次官もJINSAの顧問である
（Wikipedia抜粋）
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ここで精神科医の犯罪に関する啓蒙活動をされているYさんの許可をいただいたので
引用させていただきます
何度も言いますが、自殺対策、ひいてはメンタルヘルス対策に必要なのは、精神科医を増やすことでも、手厚い予算を付けることでもありません。
そこを勘違いする人があまりにも多過ぎます。
そして、精神医療全体の底上げとか質の向上とか、そんな悠長なことを言っている場合でもありません。
不適切な診断・治療で患者の命を奪ったり、自殺に追い込んだりする精神科医が存在するというのは、もはや精神医学会も認めざるを得ない事実です。
そうであれば、その摘発・淘汰が先ではないのでしょうか？
常識的に考えてみて下さい。ある観光地で食中毒が多発しているとしましょう。
そして、特定の旅館内でやたらと多いとしましょう。しかも、そのような旅館が全体の１～４割に及ぶとしましょう。
こんな状況で、①被害を隠して宣伝を強化し、観光客を増やす ②旅館を増やす ③観光業界への補助金を増やす という対応を取るようなものです。
被害が加速するばかりです。
正しい対処法とは、問題を起こした旅館（精神医療機関）を営業停止にし、
調理器具（診断ツール）や調理方法（投薬）、仕入先（製薬会社）、
調理師の派遣元（精神医学会）などを徹底的に調査することです。
そして、責任者を処分することです。そのような対処をし、観光客の安全が確保できて初めて宣伝が許されるというものです。
私は貴方たちの事を「息子や娘」または「弟や妹」だと思って「諫言」を書き綴っています
間違った考えを持っていたら正します
「息子や娘」または「弟や妹」には冒頭に述べたように「身を挺しても」阻止します
洗脳されていると思ったら「あらゆる表現」で洗脳を解き放ちます
「うつ・薬・多剤大量処方・わたしの場合」の作者akkoさんの作品中の言葉
「 同じ病院 同じ医者 同じ薬で ずっと治らなければ
きっと 病院のいいお客さんのままでしょう
もし 病状が変わらないのなら
病院・医者を変える勇気を持ってほしい 」
もう一度「息子」「弟」たちに捧げます・・・