How to get him to wash his brain
尋問者の語りかけで、自分が犯人だと信じてしまう冤罪被害者がいる。これは虚偽自白と呼ばれる。
またニュースになるような事件があると、無関係の人が自首してくるケースもあるが、この場合は前者と違い尋問者からの圧力も閉鎖的な環境も無い。
虚偽自白は尋問者の圧力と閉鎖環境で誰でも行う可能性があるのに対し、自主的に自首するケースは病的だ。
虚偽自白の理由についての心理学的アプローチについては下記論文が参考になるだろう。
認知心理学研究 第4巻第2号 2007年、133-139 (jst.go.jp)
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上記の論文では不十分過ぎると感じた。私は、テクノロジー犯罪の被害者だが、加害システムの作用を冷静に分析できる状況にある。そこで知り得た知見を元に、別のアプローチの仕方を提示する。
上記の論文で特筆すべき箇所は、『無実の人が「犯人を演じる」』、という箇所だ。これは容疑者が、洗脳されたのではなく、洗脳のプロセスのまさに渦中にいるということだ。洗脳のプロセスが完了していた場合は、演じてはいない。自分が真犯人だと確信している。
「演じる」という主体性を持っている以上は、この虚偽自白とは、洗脳では無く、自己洗脳の過程ということになる。しかし、自己洗脳は完了していない。起訴後、裁判で、あるいは判決後、あるいは投獄後に洗脳が解けている場合があるから、その後無実を主張するのである。ただ洗脳とは、全てが自己洗脳だろうというのが私の考えだ。つまり自分の脳からの要求に従っている。その要求とは本能からの要求だ。その本能の自己意識に対する要求の表現の仕方は“感情”である。
自主的な自首は、自己洗脳が完了していると言うことになる。テクノロジー犯罪の被害者にも自分が加害者であるという人がいるのだが、これは自らの侵入思考との対話において肯定と否定を繰り返した結果だ。
しかし、虚偽自白が在るという事はその逆もあると言うことだ。冤罪被害を訴える人の中には、無実の人を演じるという自己洗脳の過程にあるか、期間によっては自己洗脳が完了した人が含まれるかもしれない。死刑囚独居房は、取調室と同様の閉鎖空間であり、面会の家族や支援者が、取調室の尋問者と同じ役割を果たす事になる。
ほとんど誰とも話す事無く、変化も無く、死刑に怯え、日々が経過していく状況は、自己洗脳にうってつけの環境だ。テクノロジー犯罪の加害システムは、被害者が、このような状況に陥るよう仕向けている。
（つづく？）
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テクノロジー犯罪の記録と証拠 (newspeppercom.wixsite.com)