友人に、全然売れないけど歌の実力がある女性歌手がいて、彼女とたまに携帯メールしたりカラオケに行ったりしていた。彼女は結婚している。旦那さんは彼女の携帯メールをチェックしており、彼女と僕のメールのやり取り、カラオケに行ったりを把握していた。
以前は何もなかったのだけれど、最近、旦那さんはメールやカラオケのことを怒るようになった。そしてついに彼は妻の携帯電話に僕からのメールを着信拒否するよう設定した。その旨のメールが彼女から来た。詳細はわからないが、彼は妻の携帯電話のパスワードを管理しているのだろうか？
彼がカラオケを容認している間、彼はいい旦那さんで僕は彼に全く及ばないと思っていた。怒らないでいて欲しかった。
藤田勉さんは日本政府の財政がいつ破綻するかについて明言していません。でも都市銀行、生命保険、証券会社のアナリスト達は、日本の経常収支の動向、国債の消化可能性について分析しており、概ね5年は大丈夫、10年で破綻と予想しています。
以下、財政破綻に関する僕の妄想です。
各社アナリストのレポートによれば、都市銀行や生命保険など国債を買っている人達が破綻の時期を根拠にもとづいて予測しています。彼らは時期が前後するとしても予兆をしっかり把握できます。自分達が国債を買えるかを見てればいいのだから。
不意討ちで破綻するなら金融機関が大損するのは避けられないが、あらかじめわかっているなら、自分達の損失を最小限に抑え、更に儲けようとするのではないか。国債を売り払って資産を外貨建てに逃避させ、デリバティブで儲ける。何しろ大きな金融機関がやることだから暴力的な影響が出る。そこにヘッジファンドがデリバティブで更に売りを仕掛ける。かくして日本円の価値は1/100に減価し、そんなに貯蓄のない一般人まで大損害を被る。
日本政府が莫大な債務を抱えながら資産を持っているのも怪しい。アメリカ国債と不動産は財政破綻、円安インフレで値上がりします。NTTやJTの株は財政破綻直後は安くなるとしても両社の倒産に至らず、しばらくしてからの回復局面で通信インフラと食品という実体価値によりインフレに応じて値上がり、さらにバブル化した時点で売れば儲かるかもしれない。一時的に政府機能に支障が生じても、資産を売っていけばなんとかなるのではないか。そして破綻後は債務は棒引きで、消費税25%、年金支給年齢75歳引き上げが通る。
と、以上はハードランディング・シナリオです。そうはならないかもしれない。
昔から日本企業の経営者は危機的な問題を先送りして対応を誤ってきた。古くは不良債権問題がそうだし、原発事故でもメルトダウンをなかなか認めなかった。最近では電器メーカーが不採算のテレビ事業を続けて大赤字を出した。
財政破綻においても日本の金融機関の経営者は、アナリストがせっかく分析してくれてるのに、問題を先送りし自分自身が損失を引き受けるかもしれない。その分、一般人の損失が軽微になる。1ドル160～200円程度の円安になり確かにインフレで苦しいけど、暮らせないほどでない。と言うか昔の物価だ。消費税25%、年金支給年齢75歳引き上げは通ってしまうにしても、円安で景気が回復し若者に雇用があり、一時苦しい時期を経て世の中は明るくなる。
僕はどちらかというとソフトランディング・シナリオじゃないかと思います。
海外投資や海外移住は好きな人だけがやるべきです。そうでなければ多少資産があっても普通に国内で生活し、働くなり貯金するなりした方がいいと思います。
以下、財政破綻に関する僕の妄想です。
各社アナリストのレポートによれば、都市銀行や生命保険など国債を買っている人達が破綻の時期を根拠にもとづいて予測しています。彼らは時期が前後するとしても予兆をしっかり把握できます。自分達が国債を買えるかを見てればいいのだから。
不意討ちで破綻するなら金融機関が大損するのは避けられないが、あらかじめわかっているなら、自分達の損失を最小限に抑え、更に儲けようとするのではないか。国債を売り払って資産を外貨建てに逃避させ、デリバティブで儲ける。何しろ大きな金融機関がやることだから暴力的な影響が出る。そこにヘッジファンドがデリバティブで更に売りを仕掛ける。かくして日本円の価値は1/100に減価し、そんなに貯蓄のない一般人まで大損害を被る。
日本政府が莫大な債務を抱えながら資産を持っているのも怪しい。アメリカ国債と不動産は財政破綻、円安インフレで値上がりします。NTTやJTの株は財政破綻直後は安くなるとしても両社の倒産に至らず、しばらくしてからの回復局面で通信インフラと食品という実体価値によりインフレに応じて値上がり、さらにバブル化した時点で売れば儲かるかもしれない。一時的に政府機能に支障が生じても、資産を売っていけばなんとかなるのではないか。そして破綻後は債務は棒引きで、消費税25%、年金支給年齢75歳引き上げが通る。
と、以上はハードランディング・シナリオです。そうはならないかもしれない。
昔から日本企業の経営者は危機的な問題を先送りして対応を誤ってきた。古くは不良債権問題がそうだし、原発事故でもメルトダウンをなかなか認めなかった。最近では電器メーカーが不採算のテレビ事業を続けて大赤字を出した。
財政破綻においても日本の金融機関の経営者は、アナリストがせっかく分析してくれてるのに、問題を先送りし自分自身が損失を引き受けるかもしれない。その分、一般人の損失が軽微になる。1ドル160～200円程度の円安になり確かにインフレで苦しいけど、暮らせないほどでない。と言うか昔の物価だ。消費税25%、年金支給年齢75歳引き上げは通ってしまうにしても、円安で景気が回復し若者に雇用があり、一時苦しい時期を経て世の中は明るくなる。
僕はどちらかというとソフトランディング・シナリオじゃないかと思います。
海外投資や海外移住は好きな人だけがやるべきです。そうでなければ多少資産があっても普通に国内で生活し、働くなり貯金するなりした方がいいと思います。
円高はどこまで続くか―為替レートが決まる本当の理由/藤田 勉
￥1,050
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シティグループ証券のアナリストである藤田勉さんが書いた本です。当分、円高が続くと主張されています。
僕は何もわからないままHSBC香港に口座を開き、円安になる度に香港ドルを買って、現在、64万香港ドル持ってます。でも未だ投資口座を開けずにいて、一時的な円安があったからと焦って香港ドルを買ったのは失敗だったなあと後悔してます。藤田さんの主張通り円高は当分続くからです。
本書で為替レート決定要因とトレンドを次のように分析します。
・為替レート決定要因は複数あり、時代や国よって各要因の寄与度が異なる。
・現在の日本では累積経常黒字の影響が大きい。
・現在の日本では貿易収支は赤字であるが、海外に工場を建てた企業の利益、投資の配当、利息の流入により経常黒字が続いている。
・当面、経常黒字継続のトレンドは弱含みながらも続き、円高傾向は続く。
・過去の円高ドル安トレンドが続けば、10年後、1ドル50円の可能性もある。
本書では日本政府の財政破綻の可能性についても分析します。当面、破綻の可能性はないが、長期的には破綻すると主張しています。1000兆円もの債務を抱える日本政府が当面、破綻しないのは次の理由によります。
・財政破綻は中央銀行以外に国債の買い手がいなくなることによって起こる。
・政府に資産がなく信用がないと国債の買い手がなくなる。日本政府はアメリカ国債、NTT株、売却可能不動産など資産を多く持っており、純金融負債は560兆円であり、割と信用がある。
・銀行が余った金で国債を買っている。
・上記の通り、海外に工場を建てた企業の利益、投資の配当、利息の流入が続いている。企業の投資機会が少なく、企業が借入金を返済したり、内部留保を預金する。国内で利益を上げた企業にとっても投資機会が少なく、借入金を返済したり、内部留保を預金する。これが銀行が国債を買う金になっており、このトレンドは当分続く。
・よって当分は財政破綻はない。長期的には銀行が国債を買う金が尽きて破綻する。
新興国投資ガイドブック/藤田 勉
￥1,680
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これも藤田さんが書いた本です。海外投資には為替差損リスクがつきものですが、適切な投資によって為替差損を上回る利益を得ることができます。過去にHSBCが出していた投信でも韓国やインドの株投信がそうでした。
これからは新興国がいいと言うことで、各国の投資事情、リスクについて解説されています。最近ブームになっているミャンマーについては書いてません。
なるべく早くHSBCの投資口座を開いて香港ドルを投資に使いたいです。焦りは禁物ですが。
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シティグループ証券のアナリストである藤田勉さんが書いた本です。当分、円高が続くと主張されています。
僕は何もわからないままHSBC香港に口座を開き、円安になる度に香港ドルを買って、現在、64万香港ドル持ってます。でも未だ投資口座を開けずにいて、一時的な円安があったからと焦って香港ドルを買ったのは失敗だったなあと後悔してます。藤田さんの主張通り円高は当分続くからです。
本書で為替レート決定要因とトレンドを次のように分析します。
・為替レート決定要因は複数あり、時代や国よって各要因の寄与度が異なる。
・現在の日本では累積経常黒字の影響が大きい。
・現在の日本では貿易収支は赤字であるが、海外に工場を建てた企業の利益、投資の配当、利息の流入により経常黒字が続いている。
・当面、経常黒字継続のトレンドは弱含みながらも続き、円高傾向は続く。
・過去の円高ドル安トレンドが続けば、10年後、1ドル50円の可能性もある。
本書では日本政府の財政破綻の可能性についても分析します。当面、破綻の可能性はないが、長期的には破綻すると主張しています。1000兆円もの債務を抱える日本政府が当面、破綻しないのは次の理由によります。
・財政破綻は中央銀行以外に国債の買い手がいなくなることによって起こる。
・政府に資産がなく信用がないと国債の買い手がなくなる。日本政府はアメリカ国債、NTT株、売却可能不動産など資産を多く持っており、純金融負債は560兆円であり、割と信用がある。
・銀行が余った金で国債を買っている。
・上記の通り、海外に工場を建てた企業の利益、投資の配当、利息の流入が続いている。企業の投資機会が少なく、企業が借入金を返済したり、内部留保を預金する。国内で利益を上げた企業にとっても投資機会が少なく、借入金を返済したり、内部留保を預金する。これが銀行が国債を買う金になっており、このトレンドは当分続く。
・よって当分は財政破綻はない。長期的には銀行が国債を買う金が尽きて破綻する。
新興国投資ガイドブック/藤田 勉
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これも藤田さんが書いた本です。海外投資には為替差損リスクがつきものですが、適切な投資によって為替差損を上回る利益を得ることができます。過去にHSBCが出していた投信でも韓国やインドの株投信がそうでした。
これからは新興国がいいと言うことで、各国の投資事情、リスクについて解説されています。最近ブームになっているミャンマーについては書いてません。
なるべく早くHSBCの投資口座を開いて香港ドルを投資に使いたいです。焦りは禁物ですが。