『新版 知ってはいけない現代史の正体』(馬渕睦夫)
の中で、著者は
戦費の調達に苦慮するリンカーンに対してロスチャイルド家は36パーセントという高金利の融資を持ちかけますが、リンカーンは拒否し、１８６２年に連邦政府自らの手による紙幣発行を決定します。
しかしこれは、政府が債務を負わずに通貨を発行することを意味し、民間中央銀行を運営して通貨発行益を得るという国際金融資本家の利害に反します。
リンカーンはその決定から３年後に暗殺されました。
と述べています。
リンカーンが高金利の融資を拒み、自ら紙幣を発行したという決断は、単なる戦費調達以上の意味を持っていました。
それは「通貨発行権」をめぐる、国家と国際金融の利害が激しく衝突する瞬間でもあったのです。
そのわずか3年後に彼が暗殺されたことを、単なる偶然と片づけてよいのでしょうか。
歴史を振り返ると、国家の命運を左右する決断を下した人物の背後には、必ずといっていいほど「強大な経済的利害を持つグループ」の存在が浮かび上がります。
陰謀論とみなされる側面も確かにありますが、同時に「資金を握る者が政治の行方を左右しうる」という現実は否定できません。
リンカーンの物語は、まるで壮大な歴史劇の一幕のように、政治と金融のせめぎ合いのドラマを私たちに伝えているのではないでしょうか。
