「今や知名度は世界一」「いいタイミングで騒いでくれた」「書籍を撤去しない」元谷外志雄アパ代表
平成29年年1月19日（木）、東京都港区赤坂
第68回勝兵塾月例会 元谷外志雄塾長（アパグループ代表）開会の辞
「アパホテルへの攻撃は、大きな組織が数カ月かけて準備をし、仕掛けてきたと分析している。」
「全国から10,000件を超える激励の電話やメールを頂いている。特に何人もの国会議員から激励の電話を頂いている。」
「私は多くの人達の期待もあって、どういうことがあっても決して撤退なんてことは考えていません。」
「長期的に見れば、知名度を高めたことによってカバー出来る。」
■動画
第68回勝兵塾月例会 塾長開会の辞
https://www.youtube.com/watch?v=2999MIUHNh4
1月19日
勝兵塾の塾長・元谷外志雄（アパグループ代表）
（前略）
言論の自由のない国から言論の自由のある国がそういう事を書いたからといって攻撃する、まあここのところ非常に目立つ存在だったのかもしれません。
アパが世界戦略をというような事で彼らから見ればどこまで伸びる事やろうかと、強大な勢力となって快からぬ事を絶えず拡散していくのはちょっとは迷惑しとるよという事で、
痛い目と言ったらなんやけどマイナスを与えれば少しは反省して撤退するいうかね、もうそういう本は置きませんとか言うかなと思ったんでしょうね。
しかし私はこれまでの主張はアップルタウンを発刊して２５年６年経ちますが、一貫してやってる事であって、ここ一二年前からやってるわけでもないし、
勝兵塾だけでももう六年近くやってるわけですから、このタイミングでとなると、そういう直接アパをというよりもその背景に狙いがあるのかな、
となると結構組織が大きいかなあという事とかなり計画的だなあと、ネットの攻撃だけならともかく人が動き出してるという事でですね。
私は多くの人達の期待もあってですね、どういう事があっても決して撤退なんてことは考えていません。
しかしながらそういう事があることによって営業的には今サイトが止まっている状況ですから予約ができないと、アパの公式サイトからの予約ができないと、
中国からも予約しようとしたら予約を受け付けないというような事でいくらかのダメージは出るかもしれませんが、
長期的に見ればですね、名前を売る言うか知ってもらうと言うか、名前の知らないホテルに泊まる人はいないですし、
ネット時代はアパが上手くここまでになれた大きな原因はネット社会の広がりというか、
それによって最も最短「A」から始まる「APA」であり「あ」から始まる「アパ」であってですね、ネーミングの勝利じゃないかなという風に思っています。
そういう時にですね、数ヶ月もすると人は何の事やったか忘れるけども名前だけ残ります。
たぶん、だいたい人の噂も７５日とかいうわけですから、三月もするとなんか大騒ぎやったけどあれなんやったかなという事が多いと思います。
だからその間のマイナスはその後の知名度を高めた事によってカバー出来るのかなという思いです。
（以下略）
↓ ↓ ↓
1月24日夜、益々強気に！
平成29年年1月24日（火）夜、大阪市西区
元谷外志雄アパグループ代表
「今回のAPAへの攻撃は想定していた」
「海外からの宿泊者は２割程度。その中で中国は５％、韓国は３％。１０％の規制に達する前のいいタイミングで今回のことは起きた」
「これまで１万数千件の激励、称賛のメール、電話をいただいている」
「７０年間にわたって日本は『押せば引く国』『文句いえば金を出す国』ということで悲哀を味わっていたが、いいタイミングで中国が騒いでくれた。張本人はたぶん、抑えにかかりたいと思っているはず」
「２３日から予約もとれるようになった。海外の方も沢山使っている。ダメージよりも知名度アップに貢献してくれた」
「今や知名度は世界一。全世界で報道されている。世界の友人が教えてくれた。本当のことがわかればみんな保守になる。これからは本当のことを知らせてこなかった中国にダメージがいく」
「営業上のダメージはない。陰湿な攻撃は警戒しないといけないが、これまでのスタンスを変える気はない」
「中国は利用者の５％。多くの人から『アパホテルしか使わない』といった激励もいただいて、相殺、むしろプラスが多い。本当のことを知るのが一番大事で、私は本当のことを発表している」
http://www.sankei.com/west/news/170125/wst1701250038-n1.html
【中国アパ拒否】
元谷アパホテル代表「本当のこと分かれば保守になる」「昨秋からサイバー攻撃され…」 大阪での月例会
2017.1.25 11:43
アパホテルグループ代表の元谷外志雄氏＝東京都港区
「南京大虐殺」や「慰安婦の強制連行」を否定する書籍を客室に備えているとして、中国政府が訪日中国人に日本のアパホテル利用を禁止した問題で、同ホテルグループの元谷外志雄（もとや・としお）代表（７３）は２４日夜、大阪市西区のアパホテルで開催した元谷代表主宰の「勝兵塾」月例会で約１３０人の参加者を前にあいさつに立ち、「お騒がせしている。だが、今回のことはいずれ起こると想定していたこと」と話した。
■「想定の範囲内」「書籍を撤去しない」
「７０年間にわたって日本は『押せば引く国』『文句いえば金を出す国』ということで悲哀を味わっていたが、『本当はどうなのか』ということを知ってもらう必要がある」とした上で、「いいタイミングで（中国が）自ら騒いでくれた。ご不安をかけたが営業上のダメージはない。いろんなところに陰湿な攻撃がくることは警戒しないといけないが、これまでのスタンスを変える気はない」と書籍を撤去しない方針を改めて示した。元谷代表のあいさつの詳細は次の通り。
◆元谷代表「ユネスコ登録…中国上層部は『マズいタイミング』と…」
「ご存じのようにここのところお騒がせしている。だが、今回のことはいずれ起こると想定していたこと。どこの国の人（外国人）でも宿泊者に占めるウエートが１０％になれば、少しずつ料金は上げて、１０％以内にしていこうとやってきた。どこそこの独裁国家がいきなり『（ホテルに）行ってあげない』という風になったときに当社がダメージを受けないように。幸い当社は１２００万人以上の会員のビジネスユースが大半で、海外の宿泊者は２割程度。その中でも中国は５％、韓国は３％。１０％の規制に達する前のいいタイミングで今回のことは起きたと思っている」
「（南京大虐殺の）ユネスコの登録は受け付けでまだ登録されていない状況。大騒ぎしたことでたぶん中国上層部は『まずいタイミングやな』と思うのではないか。『これで歴史カードとして南京が使えなくなるな』と。これまで１万数千件の激励、称賛のメール、電話をいただいている」
「これまで誰もいってこなかった。向こうが押せば引くと、７０年間にわたって日本は『押せば引く国』『文句いえば金を出す国』ということで敗戦国の悲哀を味わっていたが、もうここまで来たら『本当はどうなのか』ということを向こう（中国）の方にも知ってもらう必要がある。いいタイミングに自ら騒いでくれた。向こうは騒いでいるけども張本人の所はたぶん、抑えにかかりたいと思っているはず」
「今回の事案は本年に入ってから始まったように報道しているが、実際は昨年１０月末に第一波の攻撃を受けている。その時は、対策を施してあった関係で（予約）サイトが止まらなかった。今回はサイトもサイバー攻撃でダウンしたが、昨日（２３日）から予約もとれるようになった。海外の方もたくさん使っている。私としてはダメージよりも知名度アップに貢献してくれたという思い」
「今や知名度は世界一。今回のことは全世界で報道されている。世界の友人が教えてくれた。何が大事か、本当はどうなんだ、本当のことがわかればみんな保守になる。日本の人は本当のことがわかっていても言えなかったけれども、これからはジワジワと本当のことを知らせてこなかった本国（中国）にダメージがいくだろう」
「ご不安をかけたが、うちは営業上のダメージもない。彼らが悔しいので脅しにかかったり、火をつけたり…。いろんなところに陰湿な攻撃がくることは警戒しないといけない。しかし、これまでのスタンスを変える気はない」
「中国政府がアパホテルの利用中止を求めたという。旅行の予約サイトに中止を要求した。報道官の言葉ではなく、観光局が出したようで。それを振り切ろうという人は中国にはいないでしょう」
「しかし、中国人が使わなくてもビジネスユースが大半ということを考えれば、全体的に見ても中国は（利用者の）５％。多くの人から『アパホテルしか使わない』といった激励もいただいているし、相殺、むしろプラスが多いと思う。当面は政府が（ボイコットを）出したのでニュースになるだろう。しかし、本当のことを知るのが一番大事で、私は本当のことを発表しているということを理解してほしい」
＞「これまで誰もいってこなかった。向こうが押せば引くと、７０年間にわたって日本は『押せば引く国』『文句いえば金を出す国』ということで敗戦国の悲哀を味わっていたが、もうここまで来たら『本当はどうなのか』ということを向こう（中国）の方にも知ってもらう必要がある。いいタイミングに自ら騒いでくれた。向こうは騒いでいるけども張本人の所はたぶん、抑えにかかりたいと思っているはず」
日本が１歩退けば、２歩、３歩と押して来るのが、支那人や朝鮮人の特徴だ。
日本の政治家どもは、そういう基本的がことを理解していないから、戦後７０年間にわたって支那や韓国に対して毅然とした対応を取って来なかった。
フジテレビ報道局上席解説委員の平井文夫が、岸田文雄外務大臣に対して「歴史問題のパターンは、まず日本のマスコミが反日報道⇒中国や韓国の政府やマスコミが騒ぐ⇒日本政府が毅然とした対応を取らない」と指摘したとおりだ！（詳細記事）
実際に所謂「南京大虐殺」についても、平成６年（1994年）５月に永野茂門法務大臣が就任直後、毎日新聞のインタビューに対して「南京大虐殺はでっち上げだと思う」と発言したら、マスゴミや野党や支那が言論弾圧を行い、在任わずか11日で法相を辞任させらてしまった事例がある！
何と、平成６年には、永野茂門法務大臣が「南京大虐殺はでっち上げだと思う」と言っただけで即座に辞任に追い込まれたのだ！
これでは日本の法律に【南京大虐殺否定罪】でもあるようなものだ。
朝日新聞が「南京大虐殺」や「従軍慰安婦強制連行」を捏造することは「言論の自由」によって保障されているが、政治家などがマスゴミや支那や韓国の捏造を否定することは「言論の自由」の対象外となっているのが日本の現実だ。
永野茂門法務相の件と似たような事例はいくつもある。
【この発言で辞任させられるなら、「言論の自由」も「学問の自由」も保障されていない】と思える事例を次にいくつか列挙する。
――――――――――
中西啓介・防衛庁長官（細川内閣）
平成５年（1993年）１２月
中西啓介防衛庁長官は、パーティーにおいて日本国憲法について「半世紀前に出来た憲法に、後生大事にしがみつくのはまずい」と発言。
この発言がきっかけで防衛庁長官を辞任に追い込まれた。
永野茂門・法務大臣（羽田内閣）
平成６年（1994年）５月
永野茂門法務大臣は、就任直後、毎日新聞のインタビューにおいて「南京大虐殺はでっち上げだと思う」と発言。
この発言によって在任わずか11日で法相を辞任させられた。
桜井新・環境庁長官（村山内閣）
平成６年（1994年）８月
桜井新環境庁長官は、閣議後の会見において、「日本は侵略戦争をしようと思って戦ったのではない。日本だけが悪いという考え方で捉えるべきではない。アジアはそのお陰でヨーロッパの植民地支配からほとんどの国が独立した。教育の普及やインフラ整備にも努めた。」などと発言。
その日のうちに発言を撤回したが、辞任。
江藤隆美・総務庁長官（村山内閣）
平成７年（1995年）１１月
江藤隆美総務庁長官は、記者オフレコ懇談において「日韓併合は強制的なものだったとした村山首相（当時）の発言は誤りだ。植民地時代に日本は悪いこともしたが、良いこともした」と発言。
批判され長官を辞任させられた。
中山成彬・国土交通大臣（麻生内閣）
平成２０年（2008年）９月
中山成彬国土交通大臣は、「成田空港反対闘争はゴネ得」、「日本は単一民族」、「日教組は教育のガン。日教組を解体へ」と発言。
度重なる抗議を受けたため、辞任させられた。
――――――――――
「半世紀前に出来た憲法に、後生大事にしがみつくのはまずい」と発言し、辞任！
「南京大虐殺はでっち上げだと思う」と発言し、辞任！
「日本は侵略戦争をしようと思って戦ったのではない。…教育の普及やインフラ整備にも努めた。」と発言し、辞任！
「植民地時代に日本は悪いこともしたが、良いこともした」と発言し、辞任！
「成田空港反対闘争はゴネ得」、「日本は単一民族」、「日教組は教育のガン」と発言し、辞任！
つい最近まで、こんな信じられない言論弾圧が行われてきた！
今も大臣などに完全な言論の自由があるとは思えないが、２０年前や１０年前と比べればマシになってきていると思う。
そして、今回、アパグループ会長が支那や韓国や高橋はるみ北海道知事などの不当な弾圧に屈することなく書籍を撤去しない姿勢や一連の言動を示していることによって日本の「言論の自由」や「学問の自由」は益々強固なものとなっている。
上掲したとおり、アパグループ会長の発言内容は、１月１９日よりも１月２４日の方が益々強気になっている！
本当に頼もしい！
支那や韓国などはアパホテルに対し、以下のような圧力を加えて（嫌がらせをして）いるが、退かないアパグループ会長はアッパレ！
支那政府・観光局、ついに旅行業者や訪日支那人にアパホテルの利用中止【ボイコット】を呼び掛け！
http://www.sankei.com/world/news/170124/wor1701240041-n1.html
【歴史戦】
中国観光局、アパホテルの利用拒否呼びかけ 客室書籍「中国観光客への挑発」
2017.1.24 20:09更新、産経新聞
アパホテルと「本当の日本の歴史 理論 近現代史学」
【北京＝西見由章】アパグループのホテル客室に「南京大虐殺」や「慰安婦の強制連行」を否定する書籍が置かれているとして、中国国家観光局の張利忠報道官は２４日、「中国の観光客に対する公然とした挑発であり、旅行業の基本的なモラルに反する」として「断固たる反対」を表明し、中国人の訪日客にアパホテルの利用をボイコットするよう呼びかけた。
さらに張氏は、国内の旅行会社やインターネットの予約サイトに対して、アパホテルのサービスと広告を取り扱わないよう求めたことも明らかにした。
一国の政府機関が国内企業や観光客に、他国の特定の企業に対するボイコットを強制するのは極めて異例。他国の民間の言論に対する露骨な干渉として、日本側からの強い反発は不可避だ。
張氏によると、書籍の問題が表面化した後、国家観光局の日本事務所が日本側に抗議し、書籍の撤去を求めたという。
中国外務省の華春瑩報道官は２４日の記者会見で、国家観光局の措置について「中国側は日本との友好交流を望んでいるが、歴史を歪曲（わいきょく）し中国人民の感情を傷つける挑発行為は絶対に許さない」と正当化。「誰であろうとでたらめなことをやれば、必ず代償を支払うことになる」と述べた。
また華氏は河村たかし名古屋市長が「南京大虐殺」に否定的な見解を示したことについて、「『南京大虐殺』は歴史的事実であり国際的にも早くから広く認められている」と反論した。
韓国体育会、アパホテルに本撤去要求 大会組織委に書簡 撤去しないと他の宿泊先を検討
http://www.sankei.com/world/news/170125/wor1701250029-n1.html
【中国アパ拒否】
韓国にも飛び火…札幌アジア大会組織委に「撤去」求める書簡、韓国体育会
2017.1.25 12:34更新、産経新聞
アパホテルと「本当の日本の歴史 理論 近現代史学」
【ソウル＝桜井紀雄】２月に開幕する冬季アジア札幌大会で、韓国人選手らが宿泊するアパグループのホテル客室に「南京大虐殺」や「慰安婦の強制連行」を否定する書籍が置かれているとして、韓国体育会は２５日、書籍の撤去を求める公式書簡を大会組織委員会に送付した。
書籍をめぐっては、中国政府が２４日、中国人訪日客にアパホテルの利用のボイコットを呼びかけており、韓国にも反発が飛び火した形だ。
聯合ニュースなどによると、書簡では「スポーツを通じた国際交流にそぐわない書籍が置かれている」と憂慮を表明、組織委に「適切な措置」を求めた。宿泊先は組織委が決めたといい、体育会は書籍の撤去か、宿泊先の変更を組織委側に求めるという。
＞聯合ニュースなどによると、書簡では「スポーツを通じた国際交流にそぐわない書籍が置かれている」と憂慮を表明、組織委に「適切な措置」を求めた。宿泊先は組織委が決めたといい、体育会は書籍の撤去か、宿泊先の変更を組織委側に求めるという。
これについては、１月２１日付当ブログ記事で説明したとおり、アパホテルが選手村となるかどうかの話の時点で、アパホテルを借り上げる札幌アジア大会組織委が「客室内すべての情報物の撤去」を要請していたわけだから、顧客の要請に応じて撤去する可能性がある。
組織委は今回の騒動が発生する以前にアパホテルを借り上げる２月１６日～２月２７日の期間だけ、部屋から全ての情報物が撤去するように要請していたのだから、これは別問題だ。（関連記事）
「いいぞ！アパホテル！応援する！」
春節到来直前！ 中国人観光客の財布を開くためのアイディア ①飲食店編
訪日中国人の「爆買い」に陰りが見えてきたと伝えられる一方で、彼らの関心が「モノ」から「体験（観光や..........≪続きを読む≫
訪日中国人の「爆買い」に陰りが見えてきたと伝えられる一方で、彼らの関心が「モノ」から「体験（観光や食事）」に移ってきた、という見方もある。
飲食店関係者には、そこに商機を見出そうとしている方も多いことだろう。
ただし、何の知識も策もなくては話にならない。
中国ビジネスのコンサルタントの岡部佳子さんは、新著『中国人観光客の財布を開く80の方法』で、飲食店関係者向けに「胃袋は確実につかめ」と1章を割いて、「訪日中国人の傾向と対策」を解説している。
以下、同書をもとにその一部をご紹介しよう。
①高価でも質の高いメニューを薦めよ
本国には食うや食わずの人も多くいるとはいえ、日本に来る中国人は、美味しくて珍しい食をもとめている。そのためにはお金を惜しまない。
日本人から見て高いと感じるものも高いとは思わないのだ。
実際に、大阪の某市場では1口サイズの牛肉が4切れ刺さった1本1000円の串焼きが、中国人観光客に飛ぶように売れている。
予算としては一般的に昼食で2000円～3000円、夕食で5000～6000円といったところだという。
②温かい料理に勝るものなし
彼らはもともと冷たいものを口にしない。中華料理で前菜の一部に冷菜がある以外に熱い料理ばかりなのはそのため。中国では、会話に夢中になって冷めた料理を、店が温め直すというサービスが当たり前に行なわれているほどである。
レストレンでも、できる限り熱い状態で出すことが望ましい。もしも冷たい料理を注文されたら、本当にそれで良いのか確認したほうがいいだろう。
③飲み物に氷を入れるべからず
「冷たいものを飲むと死ぬ」と言い伝えられていることもあり、多くの人が冷たい飲み物を好まない。中国のレストランでビールを注文しても、ぬるいものしか出ないのはそのためだ。
最近ではコンビニが普及したこともあって、若者は冷たい飲み物も好むようになったとえはいえ、抵抗のある人も多い。
飲食店では、水やドリンクに氷を入れていいかどうか聞いたほうがいいだろう。
文化の違いを知り、ほんのちょっとした工夫をするだけでも印象が大きく変わり、その後のリピーターを作れるかどうかも変わってくる、と岡部さんは指摘している。
デイリー新潮編集部