東京タワー、大展望台に光のメッセージ「KIZUNA NIPPON」

日本電波塔株式会社は2012年3月7日、東日本大震災から1年となる2012年3月10日と11日の2日間、東京タワー大展望台の南東面（増上寺・お台場側）に「KIZUNA NIPPON（絆日本）」の光のメッセージを点灯する、と発表した。10日は18時30分から24時まで、11日は日没後から24時まで点灯する。なお、追悼の意を表するため11日は光のメッセージのみ点灯となり、東京タワー自体のライトアップはされない。点灯式は10日18時15分から執り行われる。

今回の点灯には、太陽光発電による自然エネルギーを用い、環境に配慮した LED 電球を使用するという。東京タワーでは東日本大震災から1か月後の2011年4月11日から16日にも6日間、太陽光発電を使い「GANBARO NIPPON」の光のメッセージを点灯した。

出典：インターネットコム

NICT、19コア光ファイバーによる305Tbpsの伝送実験に成功

独立行政法人情報通信研究機構（NICT）は8日、1本に19個のコア（光の通路）を持つ光ファイバーを用いて、世界最高記録となる305Tbpsの信号伝送実験に成功したと発表した。

NICTでは、古河電気工業株式会社（古河電工）および株式会社オプトクエストと共同で伝送実験を実施。古河電工が開発した19コアファイバーと、オプトクエストが開発した光ファイバー19本とマルチコアファイバーを接続する結合装置を用い、10kmの距離で行った伝送実験で、すべてのコアにおいて良好な通信品質を確認した。

NICTでは、既存の7コア対応結合方式に比べて、接続技術の品質を改善することにより、実験に成功したと説明。実験の原理に基づいたコア数の拡張や、光変復調技術などを組み合わせて1コアあたりの伝送量を増やすことで、1本の光ファイバーでペタビット級の超大容量伝送が期待できるとしている。

出典：INTERNET Watch

NICT、光ファイバの伝送容量を通常の19倍以上にする実験に成功……毎秒305テラビットの信号伝

情報通信研究機構（NICT）は8日、古河電工およびオプトクエストと共同で、光通信において「19コアファイバ」を利用し、世界最高記録となる毎秒305テラビット、伝送距離10kmの信号伝送実験に成功したことを発表した。

シングルコアファイバでは、毎秒100テラビットを超える伝送には限界があるため、近年、マルチコアファイバの研究が始められている。NICTは、2011年、7コアファイバによる伝送実験を成功させた。一方で、マルチコアファイバの伝送では、信号の干渉による品質の劣化や複数のコアからの同時信号抽出の難しさから、7コアを超えることは困難とされていた。

この実験では、古河電工が製造した「19個の通路（コア）を持つ新型の光ファイバ（マルチコアファイバ）」と、オプトクエストが製造した「7から19のコア可変の空間結合装置」が利用され、世界で初めて、19コア×100波長×172Gbps＝305Tbps（誤り訂正による7％冗長性を除く）の信号伝送を可能とした。今後さらなるコア数の拡張や1コア当たりの伝送量を増やすことも可能であるため、将来的には、1本の光ファイバでペタビット級の超大容量伝送が期待できるという。通常の家庭用光ファイバサービス（FTTH）は、最大でも毎秒1ギガビットほどの速度であり、1ペタビットはその100万倍に当たる。

出典：RBB Today

春の味、栽培出荷ピーク　中標津

町内東７南１１のエコランド山菜工房で、ギョウジャニンニクの出荷が最盛期を迎えている。まだ寒さが続く中、屋内の栽培施設で日の光を浴びて成長中だ。

同工房を運営する井芹靖彦代表（７２）らが１月１０日すぎから手作業で収穫。洗浄、パック詰めまでしている。室内の温度は１０度前後に維持。２０センチほどまで成長したものを収穫する。

収穫されたギョウジャニンニクは白、緑、あずきと鮮やかな色をしている。井芹代表によると、白い部分の軟化茎が太いほど味が良いという。成長に合わせて日光に当てる部分を変え、うまさを引き出す工夫をして天然ものとの差別化を図る。

「しれとこギョウジャニンニク」の商品名で、町内のスーパーで５０グラム入り４００円ほどで販売しているほか、東京の中央卸売市場にも出荷している。３月下旬までに計２５０キロ、約５千パックを出荷する予定。

井芹代表は「そのまま食べてもおいしいですが、香草として肉やしょうゆの香り付けにも使ってもらえれば」と語る。問い合わせは同工房へ。

出典：北海道新聞

近鉄がメガソーラー計画　三重で建設へ

近畿日本鉄道が、三重県内の遊休地で大規模太陽光発電所（メガソーラー）の建設計画を進めている。２０１３年度にも、最大で一般家庭５５００世帯分にあたる２万キロワット（２０メガワット）を発電し、電力会社に売電する。メガソーラーに参入すれば鉄道会社では国内で初めてとなる。

近鉄は福島第１原発事故以降、電力不足による節電対策を余儀なくされており今後も電力供給は不安定な状況が続く見通し。発電事業は電力会社の電力量確保に協力できる上、鉄道沿線に抱える２１００ヘクタールもの遊休地を有効活用できることから事業化することにした。

今年７月から再生可能エネルギーの全量買い取り制度が始まるのを見据え、政府が決める買い取り価格や期間を見極めた上、事業計画の詳細を詰める。将来的には発電した電力を、非常時に鉄道運行に使う仕組みも研究する考えだ。

中部地方では、三井化学など６社が愛知県田原市で、２０１３年９月に出力５万キロワット規模のメガソーラーの稼働を目指しているほか、三重県が木曽川河口の木曽岬干拓地に４万キロワットの誘致計画を進めている。

出典：中日新聞

天文技術を活用、日本の太陽光発電

横浜でオープンしたソーラーテクノパークのタワー集光型太陽光発電システム「ハイパーヘリオス」には、87基のヘリオスタット（太陽追尾式ミラー）が設置されている。80基は太陽をセンサーで感知して向きを変える円形ミラーを搭載、7基はプログラム制御の角型平面鏡を使用する。円形ミラーの開発は、NASAや日本の宇宙科学研究所などの納入先を持つ精密機器メーカー、三鷹光器が担当。ヘリオスタットには太陽望遠鏡と同じ追尾センサー技術が活用されている。

JFEエンジニアリング社によると、ミラーには保護コーティングを施しているが、自動クリーニング装置の開発も今後必要だという。ミラーの汚れは集光性能に大きく影響するからだ。

出典：ナショナルジオグラフィック公式日本語サイト

信州ビバレッジ、松本市の施設内に飲料業界で最大規模となるメガソーラーを設置

キリンホールディングス傘下で飲料製造の受託事業を展開する信州ビバレッジは、長野県松本市の自社の施設内に飲料業界で最大規模となるメガソーラー（大規模太陽光発電所）を設置する。5月に着工し、9月の運転開始を目指す。発電事業は中部電力グループで総合エネルギーサービス事業を手掛けるシーエナジーが行う。

メガソーラーは「メガソーラーしんしゅうビバレッジ（仮称）」の名。約1.5MW（1478kW）の出力があり、長野県の太陽光発電所で最大となる。年間発電電力量は、一般家庭450世帯分の年間使用電力量に相当する150万kWhを想定し、年間600tのCO2排出削減効果を見込む。開発面積は約2万m2。信州ビバレッジの倉庫の屋根を利用する。

信州ビバレッジは環境負荷を低減する活動を進め、分散型電力のガスコージェネレーション（熱電併給）を導入して省エネを図っているほか、省資源、生産性向上、廃棄物のリサイクル推進などに取り組んでいる。今回、その一環として環境負荷低減の一層の低減と自然エネルギーの活用を目的に、メガソーラーの設置を決めた。

再生可能エネルギーの全量買い取り制度が7月に施行されることを機に、全国でメガソーラー建設が活発化することが予想され、信州ビバレッジもその動きに合わせた。長野県では中部電力の「メガソーラーいいだ」（1MW＝1000kW）が飯田市で2011年1月に運転を始めているが、メガソーラーしんしゅうビバレッジの出力はそれを上回る。

出典：復興ニッポン

横浜で開発、日本の太陽光発電

横浜でオープンした太陽エネルギー発電の技術開発拠点「ソーラーテクノパーク」。JFEエンジニアリング社が2011年10月に公開した。写真はタワー集光型太陽光発電システム（CPV）の実証プラント「ハイパーヘリオス」で、87基のヘリオスタット（太陽追尾式ミラー）が反射した太陽光を高さ20メートルのタワー上部に集めている。

タワー上部のレシーバーには、2次集光レンズの後方にソーラーセルが配置されており、直接発電を行う方式である。セル発電効率は従来型シリコン系太陽光パネルの2倍。約800枚の円形ミラーを搭載したヘリオスタットを独自の形状に配置することで実現したという。

非常に高温になるレシーバーは、鉄鋼業用の技術を応用した水循環システムで冷却している。冷却水は循環使用するので、水量は最低限で済むという。

出典：ナショナルジオグラフィック公式日本語サイト

東日本ハウス、価格据置で太陽光標準、蓄電池とＨＥＭＳも秋に

東日本ハウス（東京本社＝東京都千代田区、成田和幸社長）は１日以降契約の全住宅商品に、建物本体価格据え置きで太陽光発電システムを標準搭載する。

東日本大震災の原発事故を受け、住生活の電源として太陽光発電の提供が責務との判断による。価格据え置きで生じるコスト増は調達価格低減と粗利圧縮で吸収する。今秋には太陽光発電と同様に、蓄電池とホーム・エネルギー・マネジメントシステム（ＨＥＭＳ）を価格据え置きで既存商品を含む全住宅商品に標準搭載する予定。同社は価格据え置きでの太陽光標準化は「全国展開する住宅事業者では初だと思う」としている。

建物価格に搭載価格を上乗せしない形での太陽光発電標準化は、新商品で４・６０キロワットの太陽光発電標準搭載の「エネルギー自給自足の家　パーフェクトソーラーハウス」の１日発売と平行して行った。

出典：住宅産業新聞

世界初、NTT が 100km 級フィールドで伝送実験に成功

NTT は2012年3月7日、新たに開発した「光増幅技術」により、従来の10倍に当たる 10Gbps のアクセス速度で、従来の伝送距離 10～20km 級を大幅に拡大する 100km 級のフィールドでの伝送実験に成功した、と発表した。同実験の成功は世界で初めてという。

今回の研究開発は、情報通信研究機構（NICT）から受託した委託研究「広域加入者系光ネットワーク技術の研究開発」によるもの。また今回の実験は、北海道の札幌/豊平/恵庭/千歳の各 NTT 東日本ビルを光ファイバで結んで、総伝送距離 100km 以上の広域加入者系光ネットワークを模擬して行われた。

同実験では、自動レベル制御機能付き半導体光増幅器と 10Gbps の速度を持つイーサネット PON システムを組み合わせて伝送実験を行った。

その結果、10Gbps の速度で良好な伝送特性が得られることを確認したとしている。さらに同様の実験構成で、速度約 1.7Gbps の非圧縮 HD 映像の双方向伝送を行い、良好な伝送特性が得られることを確認したという。

なお、NTT が開発した光増幅技術は、入力したバースト信号の大きさに応じて、高速に光減衰器（光の強度を適切なレベルに小さくする部品/装置）を制御することで、光レベルを一定にする自動レベル制御（ALC）技術。また、小型経済化とアクセス系で用いられる各種波長に対応するため、利得媒体（光増幅器において光の増幅を行う物質）として半導体光増幅器（SOA）を採用した。

実験成果の一部は、Los Angeles で開催中の国際学会「OFC/NFOEC」で3月8日（米国西海岸時間）に発表される。