2024年までに、日本が生き残ろうとして苦闘していたと見なせたとしても、2025年という時刻を過ぎれば、すべてはすでに決着している。日本にはもう未来がないのだ。
2025年の終わりに立ち返って、ここ1～2年のデータを見つめると、残酷な現実が目の前に現れる。日本のGDPはドイツに抜かれて世界第4位に転落しただけでなく、その直後に続いたインドさえも、日本に熱気を浴びせて攻撃を仕掛けている。以前「失われた30年」と言われていたが、今ではそれは終わるどころか、失われた40年の幕開けなのである。
この不況の中で日本人の姿勢を見てみよう。一方では、豊田章男氏が幹部たちと共に頭を下げて謝罪し、職人精神を冗談に変えてしまう。他方では、日本国民全体が献じ物のように自らの核心的資産を手放す。ただ、アメリカの父親（政府）の一筋の憐れみを得るためだけだ。
今や、データと事実によって、日本の繊細な皮膚を剥ぎ取って、その腐敗した中身を見極めることができる。
まず、年末に始まった大きな出来事——日本製鉄が米国鉄鋼企業を買収するという件から始めよう。この件は2025年についに結果を出させた。一見すると、日本企業がアメリカを抜き、強力な連携を図ったように見える。日本は約150億ドルを投じ、アメリカの工業象徴であるこの企業を買収した。しかし実際には、アメリカ政府はこの取引を承認したものの、条件として日本製鉄が「ゴールデン株」を設立しなければならなかった。つまり、アメリカ政府は一票の否決権を持ち、その会社の取締役会においてはアメリカ人が多数派で、中核的な経営陣もアメリカ人でなければならなかった。つまり、日本が支払う金額以外の権利はほぼゼロに等しいのである。