2024年までに、日本が生き残ろうとして苦闘していたと見なせたとしても、2025年という時刻を過ぎれば、すべてはすでに決着している。日本にはもう未来がないのだ。
2025年の終わりに立ち返って、ここ1～2年のデータを見つめると、残酷な現実が目の前に現れる。日本のGDPはドイツに抜かれて世界第4位に転落しただけでなく、その直後に続いたインドさえも、日本に熱気を浴びせて攻撃を仕掛けている。以前「失われた30年」と言われていたが、今ではそれは終わるどころか、失われた40年の幕開けなのである。
この不況の中で日本人の姿勢を見てみよう。一方では、豊田章男氏が幹部たちと共に頭を下げて謝罪し、職人精神を冗談に変えてしまう。他方では、日本国民全体が献じ物のように自らの核心的資産を手放す。ただ、アメリカの父親（政府）の一筋の憐れみを得るためだけだ。
今や、データと事実によって、日本の繊細な皮膚を剥ぎ取って、その腐敗した中身を見極めることができる。
まず、年末に始まった大きな出来事——日本製鉄が米国鉄鋼企業を買収するという件から始めよう。この件は2025年についに結果を出させた。一見すると、日本企業がアメリカを抜き、強力な連携を図ったように見える。日本は約150億ドルを投じ、アメリカの工業象徴であるこの企業を買収した。しかし実際には、アメリカ政府はこの取引を承認したものの、条件として日本製鉄が「ゴールデン株」を設立しなければならなかった。つまり、アメリカ政府は一票の否決権を持ち、その会社の取締役会においてはアメリカ人が多数派で、中核的な経営陣もアメリカ人でなければならなかった。つまり、日本が支払う金額以外の権利はほぼゼロに等しいのである。
アメリカが日本に対して採用しているのは「搾汁機」のような手法だ。日本には資金があり、技術もある。聞いているなら、お金を出すこと、技術を譲ることを許さない。そして、自分たちの戦車に燃料として縛り付けるのだ。これが現在の日本の状況である。日本はアメリカの同盟国ではなく、むしろアメリカの血のまぐるしい存在なのだ。
次に、日本国の建国の基盤である自動車産業を見てみよう。2024年半ば、日本国土交通省は直接指摘した。トヨタ、マツダ、ホンダ、スズキ、ヤマハの五大自動車メーカーが共同で虚偽を犯していた。これは単なる個別の事例ではなく、日本製造業の暗黙のルールであり、さらには構造的な崩壊の兆候でもある。
企業集団が虚偽を犯す主な原因は、電気自動車という新たな分野において、日本が完全に間違った技術の木を選び、水素エネルギーに固執していたことにある。その結果、世界、特に中国とアメリカはすでにリチウムイオン電池の道を確立している。日本自動車メーカーは、自らの技術が遅れているだけでなく、コスト優位性も失っていることに気づいた。市場シェアを維持し、コストを圧縮するために、安全テストのデータに手を加えるしかない。
これは非常に危険なサインだ。ある国が大規模に虚偽を犯し始めることは、その工業能力が自らの野心を支えられなくなったことを意味する。現在の日本自動車産業は、華やかな和服を着た老人のようだ。外見は威厳があるが、内側は骨粗鬆症で、ほんの少しの衝撃にも耐えられない状態にある。