リアルインテリジェンス 正しい情報を得る リンク 
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■間違いだらけの世界に生きている
インターネットの普及により、簡単に情報が手に入るようになりましたが同時に情報発信も簡単にできるようになり間違った情報が多くなっています。また、報道も劣化や偏向が酷くなってきています。
報道の間違い/SNS情報の間違い/国の間違い/常識の間違い

■報道の間違い
報道の間違いが、だんだん酷くなっているように感じています。TV離れ、新聞離れによる焦りから報道がモラルを失い拝金主義に陥っているのかと思いますが、情報が偏向することによって報道離れは加速することになります。

① 偏向報道(拝金主義)。報道機関や国の意向によって偏った報道になっています。最近では米大統領選挙やウイルスについての報道の偏向が激しかったことから偏向が明確になりました。
② 意図的誤報(拝金主義)
③ 事実と反対(御用学者・拝金主義)。御用学者が事実ではないことを発表し、それを報道することで間違ったことが流布されることになります。電気自動車がエコだといわれますが、実際は火力発電所ではオイルを燃やしますし送電ロスもあるので、エコとは言い切れません。燃焼効率もさほど変わらなくなっています。そもそも不都合な真実を書いたゴア副大統領は原発利権なので温暖化は二酸化炭素犯人説、対するブッシュはオイル利権なので太陽の黒点犯人説と、温暖化の原因の学説も分かれています。政治的に今、世界は政治的に二酸化炭素説に振れているのです。ちなみに大気中の二酸化炭素の割合は約0.040%なので、この割合が多少増えても大きな影響を与えるのかは疑問です。
④ 視聴率狙い 恐れさせ視聴率を上げる(拝金主義)。視聴率や購買率を上げるためには視聴者に恐怖を与えることが有効なので、恐れさせる方向にバイアスがかかります。
⑤アクセス狙い 内容は無視(拝金主義)
⑥ポジショントーク(騙し)。ジョージソロスが金(ゴールド)を買いたい時には、まず「金(ゴールド)は下がる」と発言します。実際に、ゴールドを空売りして自分は売ったと表現することもあるのでしょう。空売りしたり、ジョージソロスが下がると言うなら下げると判断した人が売るので、実際に相場は下がります。下がったところをジョージソロスは買うのです。
⑦大衆心理(投資で損をする原因)。たとえば、新聞の一面トップに大きく「株価下落止まらず」と書いてあれば、その日あたりが底になることが多いです。大衆心理は、常に損をする心理ですが報道が大衆心理を生み出します。
⑧後付情報(混乱の元凶)

■SNS情報の間違い
① 元情報が間違っている。善意で拡散していたとしても間違ったものであれば悪い情報になります。
② 本質を理解せず解説(混乱)
③ 両極 陰謀VS陰謀論。真実なのに陰謀論として片付けられたり、間違った陰謀論が流されることもあります。陰謀を企てている人が陰謀論に見せて流すケースもあります。まさに騙しあい状態になることもあります。
④ アクセスを上げるために捏造

■国の間違い
① 無根拠・ロジック破綻・矛盾(情報操作)。日銀が「マネタリーベースを2年で2倍にすれば物価上昇率は2%になる」という発表をしましたが、根拠がありませんし、実際にそうなっていません。
② 目的と手段が入れ替わっている。景気が良くなると物価上昇しますが、日銀の発言から判断すると「物価上昇させることで景気が良くなる」と間違えているようです。
③因果関係が間違っている(混乱)。景気が悪く税収が落ちているので消費税増税。消費税増税すると消費が減り、景気が悪化するので消費税や法人税など全体の税収が下落。
③プロパガンダ(騙し)。金(ゴールド)が上昇するとドルの信認が無くなるので、機関投資家が金(ゴールド)からビットコインに資金を移すためのプロパガンダがあります。「古いインフレヘッジ先のゴールドから資金を引き上げ新しい未来の安全資産のビットコインに投資する」というプロパガンダです。これを真に受けると大きく間違えます。

■常識の間違い
①本質が分からない(混乱)。バビニロン大富豪の教えや、FIREが人気なのも本質が分からないからです。
「バビロン大富豪の教え」は滅びの法則 リンク
FIRE ファイアを目指すと7つの富を破壊するFIRE① リンク
FIRE ファイアを目指すとお金の奴隷になる?FIRE② リンク
②国の基本姿勢が間違っている(混乱)。働き方改革は奴隷教育になっていて分かりやすい間違いです。
×仕事とは生活費を稼ぐためのもの ○仕事とは生活費を稼ぐためだけではない
×仕事は辛いこと・悪いこと・疲れる・帰りたい ○仕事は楽しいこと・良いこと・疲れない
×早く帰って楽しいことをやろう ○仕事は楽しく充実感がある
③ロジック破綻(混乱)。大事な数字の計算方法が間違っていても、それを確認したり、気付く人がほとんどいません。国が間違えたり、間違いを容認することはないと思ってしまうので、間違ったことがそのまま常識になってしまいます。
④投資・トレード教育の間違い(混乱)