「最高の子育て」さん より
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食品添加物は「発ガン性」「アレルギー性」「遺伝毒性」の3つの毒性があるということが疑われています。
戦後急速にガンやアレルギーが増えていますが、その大きな原因になっています。
食品添加物の肯定派や食品産業、厚労省などはその検査基準を訴え、安全だとしていますが、そこには大きな矛盾があります。
① 許容摂取量の問題
食品添加物の安全性は、物質の分析結果、動物を用いた毒性試験結果等の科学的なデータに基づき、食品安全委員会の行う食品健康影響評価（リスク評価）によって審議されます。
食品安全委員会において一日摂取許容量(ADI)の設定などの安全性の評価を行い、
厚生労働省はその評価結果を受け、薬事・食品衛生審議会食品衛生分科会において、日常の食事を通して摂取される食品添加物がADIを十分下回るように、使用基準などを定めるなど安全性の管理を行います。
しかし動物実験だけではわからない事もたくさんあります。
そしてその基準は成人男性に対する許容量が基準であり、お母さんのへその緒から化学物質が検出されている事が発表されていますが、
そういった胎児への影響や子ども、または免疫力や体力の低下していくお年寄りなどへの影響は加味されていません。
また、化学物質過敏症などが増えている事も大きな問題ですが、その人の体質や病質によってもそのような許容量はそれぞれです。
万人に共通した摂取量など存在しない事を考えると、この安全性基準自体に矛盾が生じているのです。
② 複合毒性
複合的に組み合わさった添加物などの危険性は、検査が行われていないと言う問題があります。
石油や鉱物をはじめ、化学薬品を反応させて作られる合成添加物が含まれる「指定添加物」だけでも４４３種類。
トータルすると千数種類ある食品添加物は単発で使用される事はほぼありません。
それらは一つ一つの検査はされていても、複合的に合わさった場合の危険性はほとんど検査されていません。
むしろ余りにも多すぎて出来ないと言うのが現実です。
食べ合わせでも例えば、「ウナギと梅干」や「スイカと天ぷら」などと言った不具合を起こしやすいものがありますが、そのような複合毒性に問題があると近年では言われています。
③ 海外との規制のずれ
海外では禁止されているものや毒物として扱われているものなどが一部あります。
トランス脂肪酸を例に見てみると、これはEU諸国ではトランス型脂肪酸を含む油脂製品が販売禁止されていたり、毒物と扱われているものでもあります。
アメリカの米食品医薬品局（ＦＤＡ）は、トランス脂肪酸を規制し、許可制として取り組み始めました。
それによって販売禁止の食品などもあり、食品企業は自主的に規制もしており、食品問題では有名なマクドナルドやケンタッキーなどの大手企業でも、早々に自主的に規制を行っていました。
このトランス脂肪酸は、心筋梗塞や狭心症のリスクを増加させ、心臓病の原因とされています。
さらに肥満となりやすく、アメリカの肥満の大きな原因とされています。
アレルギー疾患を増加させ、子宮内膜症や不妊症などの婦人病の増加の大きな原因ともなっています。
当然胎児や子どもに対する影響は大きいと言わざるを得ません。
しかしこれが日本ではいまだに使われているという現実があります。
菓子パンやスイーツやアイスクリームなどに多く含まれており、化学的に精製された油やマーガリンやショートニングなどがそれで、自主的に控える事しか出来ない状況です。
女性の毒素は子宮に溜まりやすいので、スイーツや菓子パンなどを比較的に男性より摂取の多い女性が、婦人病が年々増加している関係は見逃せません。
④ 認可されていたものが禁止される
１９６９年には、ズルチンやチクロという人工甘味料が日本とアメリカで発がん性や催奇形性の疑いにより使用禁止となりました。
サッカリンと言う人工甘味料も同じですが、なぜかその後日本では再度認可されています。
さらに1974年には合成保存料のフリルフラマイド（AF2）、に発がん性が見つかり指定取消。
オルトフェニルフェノール（OPP)はレモン、グレープフルーツなどの防カビ剤で、睾丸肥大、肝障害等を引き起こします。
ラットで膀胱がん、成長抑制が確認され、繁殖能力への影響や、発ガン性などが動物実験で確認されている。
遺伝子にキズをつけることも認められており、アメリカでは使用禁止となっているものですし、人工甘味料のアスパルテームは危険性が大きな論争となっています。
③でお伝えしたようにこれから禁止されてもおかしくない添加物がたくさんあります。
それは被害が出てから規制されるのです。
薬害エイズ事件などは有名ですが、厚労省が推進したもので取り返しのつかない被害が出ている事件もあります。
インフルエンザワクチンや子宮頸がんワクチンも厚労省が推進したものですが、その被害や危険性により今では積極的な推進をやめたものもあります。
もうお分かりのように、食品添加物も厚労省管轄です。
医療利権は日本最大の利権で、４０兆円にも上るお金の世界です。食品産業も巨大な市場です。
経済優先の現代社会では、私たちの安心・安全よりも経済が優先されると言う原理があります。
ひとつの事例ですが、放射線問題が今も日本で多くの議論と危険性が取り上げられています。
放射線が良いか悪いかは別の話として、今の線量基準は、海外と比べると圧倒的に厳しいものとなっています。
これは福島原発事故後に民主党政権がこの基準を票の為にあり得ない数値を設定したのですが、
今の厚労省は、その基準の厳しさを知りつつも、「一度変更したものは今さら変えられません」と言うのが正式回答だったようです。
一度設けた基準は自分たちのメンツもあり、または経済的利益を守る事を優先する為に変更できないと言う事のようです。
