マニアックな読者の皆様、お早う御座います。
さて、数人の読者の皆様から最近の記事の内容が難しいので分かり易く説明して欲しいという要望がありました。
その中でも特に多かったのが、「バランスシートの見方」に関するものと「株式投資が何故ゼロサム（に近いの）か？」と言った要望と質問です。
出資金と言うのは公募等（POやIPO)で実際に会社の資本(貸方）に組み入れられるもので、一度現金として預かった資金（借方）を設備投資や借金返済に充てます。
これは、実際の経済活動になり、実際に生産も伴うので実体経済（GDP)に寄与します。
ところが、一端バランスシートでいう出資金と資本と言う関係から離れた市場で取引される株式は株式保有者と株式が欲しい人との希望価格が一致して売買される謂わばオークションの様なものです。
以下は分かり易く説明するために数字を大きくしています。
例えば2000万円の現金を持つA氏がA企業の株式を公募価格1000万円(1株）で出資して保有していたとします。
ここで、A氏の資産は現金2000万、A社の株式1000万の計3000万円です。
一方、現金を3000万保有するB氏は将来性を見込んでA社の株式を1500万でも欲しいと思っていたとします。
ここで、A氏は出資金の1.5倍になれば十分だと思って1500万で売り注文を入れ、B氏は当初の希望価格1500で買い注文を入れたとすれば目出度く両者の希望売買価格が合致して取引成立。
A氏の金融資産 現金3500万円
B氏の金融資産 現金1500万円 株式1500万円
ここでは、A氏とB氏の合算したトータルの金融資産（出資金1000万含む）は6500万円で当初より500万増えています。
これが、所謂含み益（1000万円の出資金評価増）で実体経済とは無縁の数字になります。
ところが、このA社の今期の業績が芳しくなさそうだと言った噂が流れてB氏は損失覚悟でA社株を500万でもいいから売れればいいと考え市場で500万円で売りに出しました。
A氏は1500万円で売れた株式を500万円で買い戻せるなら得だと考えて500万でその株を市場で購入しました。
A氏の金融資産 現金3000万円 株式500万円
B氏の金融資産 現金2000万円
ここで、A氏とB氏の合算したトータルの金融資産(出資金1000万含む）は5500万円で当初より500万減っています。
これが、所謂含み損（1000万円の出資金の評価減）で実体経済とは無縁の数字になります。
A氏の現金は当初2000万しかなかった訳ですが、二回の取引で1000万円増加
逆にB氏の金融資産は3000万から2000万に減った事が分かります。
ところが現金の総和はは5000万で当初の数字と同じです。これが、ゼロサムです。
株式市場での２回に寄る取引でA氏は幸運にも1000万のキャピタルゲインを享受して、逆にB氏は運悪く1000万のキャピタルロスを被ってしまった訳です。
これが、株式市場での株の売買が単純な資本(資金）の移動であるという論拠です。
一方、当初の出資金1000万円は実際に企業の資本に組み入れられているので1000万と言う流通通貨（マネーサプライ）は不変…金融資産としてカウントしている株価変動は実体経済とは全く無関係に動く単なる評価(含み損益）であり、実需には結びつかないギャンブルである事が分かります。
株式市場に於いてこれを評価格(見かけ上の数字）の増減で捉えるならば、プラスサムになったりマイナスサムになったりする非ゼロサムゲームと言えるが、実体経済の信用乗数で増えた現金(預金）の移動を捉えた場合にはゼロサムになる。
もっと言えば、負債(損失）勘定に金利と言うものが存在する以上、マネーサプライの増減に拘わらずマクロ経済は常にマイナスサムになる。
以下、Wikipediaより抜粋
株式は、基本的に非ゼロ和である。上昇局面では価値が創出され、下降局面では価値が減少する。一つの銘柄で見ると、株価が上昇した場合、株価の値上がり幅×発行株式数分の価値が生まれている。市場全体で見ても同じことで、全体の株価が上がれば時価総額が増え、その増えた分だけ価値が生まれている。つまり、上昇トレンドでは、時価総額が増えた分だけみんなが得をし、下降トレンドでは時価総額が減った分だけみんなが損をする。ちなみに、一定期間時価総額は上下したがその始めと終わりで時価総額が変わっていない場合、その間の取引はゼロ和であったと言える。
上記の様な内容であるが、この様な短絡的且つ曖昧な解説で株式市場は非ゼロサムゲームと断言されても、マクロ経済的観点や会計的な観点からの論理的な説明がなされていないので、全く無意味であると言って良い。
実際に株の譲渡損益や不動産譲渡損益はGDPに組み込まれない事からもキャピタルロス(ゲイン）は、経済活動とは全く別物である事が窺えます。
極端に言えば四人麻雀の点棒がトータルで3万×4人＝12万点あったとしても、独り勝ちで10万取るものが居れば、一人負けで10万負けるものが居ても点棒が移動するだけで最終的に損益の総和は12万点（±０）で変わりません。
(無論、3万点がゼロスタートなので、最終的にはゼロ(ゼロサム）になります）
以上、簡単な説明になりましたが、ある程度は御理解頂けたと思います。
但し、ここで最も重要なポイントはこの無味乾燥で生産性のないゼロサムゲームが国内で行われている場合には、国内の富が失われることがない訳ですが、実際にはリーマンショック等で、日本の投資家が損失を被った多額のキャピタルロスが世界のどこかにキャピタルゲインを齎しているという事実です。
投資銀行や商業銀行もサブプライム債権を保有していたので、実質は損失を被った銀行が多かった訳ですが、一方でゴールドマンサックスの様な投資銀行は恐怖指数やCDSを大量に購入しており、高値で売り抜けて損失をカバーしていました。
然しながら、リーマンショックで最も稼いだのがロスチャイルドやロックフェラー一族と言われています。
リーマンショック世界中で実際の取引で確定したキャピタルロスが500兆円ともいわれる中で、ごく一部のユダヤ人が巨万の富を得たという事実です。
これは、極端な例ですが仮に500兆円が5000人のユダヤ族に資金移動したとすれば、一人頭1000億円が濡れ手に粟で大儲けと言ったところでしょう。
頭を冷やして考えてみましょう…数兆円の金融資産を保有するウォーレンバフェットやビルゲイツ等の大富豪が実際に存在する中で1000億円は決して非現実的な数字では有りません。
日本人が額に汗して稼いだ富が彼らに搾取されているのは明白な事実…ヒトラーが刊行したホロコーストは決して許されるものではないにしても、彼は単純な妄想ではなくユダヤを本能的に危険な存在と感じていたのは確実であり、仮にヒトラーがユダヤを大戦中に壊滅状態に追い込んでいなければ今頃は世界中がユダヤ（Zionist）に席巻されていて日本は金融戦争で破綻していた可能性もあります。
金融資本主義に於いて世界中の富を食い荒らす悪の権化は間違いなくユダヤにある事は明白な事実なのに、欧米(特に英国）ではリーマンショック以降数年に及んで報じられているのにも拘わらずそれを人種差別（タブー）として決して触れようとしない国内マスメディアの功罪は計り知れない。 naniwa335
さて、数人の読者の皆様から最近の記事の内容が難しいので分かり易く説明して欲しいという要望がありました。
その中でも特に多かったのが、「バランスシートの見方」に関するものと「株式投資が何故ゼロサム（に近いの）か？」と言った要望と質問です。
出資金と言うのは公募等（POやIPO)で実際に会社の資本(貸方）に組み入れられるもので、一度現金として預かった資金（借方）を設備投資や借金返済に充てます。
これは、実際の経済活動になり、実際に生産も伴うので実体経済（GDP)に寄与します。
ところが、一端バランスシートでいう出資金と資本と言う関係から離れた市場で取引される株式は株式保有者と株式が欲しい人との希望価格が一致して売買される謂わばオークションの様なものです。
以下は分かり易く説明するために数字を大きくしています。
例えば2000万円の現金を持つA氏がA企業の株式を公募価格1000万円(1株）で出資して保有していたとします。
ここで、A氏の資産は現金2000万、A社の株式1000万の計3000万円です。
一方、現金を3000万保有するB氏は将来性を見込んでA社の株式を1500万でも欲しいと思っていたとします。
ここで、A氏は出資金の1.5倍になれば十分だと思って1500万で売り注文を入れ、B氏は当初の希望価格1500で買い注文を入れたとすれば目出度く両者の希望売買価格が合致して取引成立。
A氏の金融資産 現金3500万円
B氏の金融資産 現金1500万円 株式1500万円
ここでは、A氏とB氏の合算したトータルの金融資産（出資金1000万含む）は6500万円で当初より500万増えています。
これが、所謂含み益（1000万円の出資金評価増）で実体経済とは無縁の数字になります。
ところが、このA社の今期の業績が芳しくなさそうだと言った噂が流れてB氏は損失覚悟でA社株を500万でもいいから売れればいいと考え市場で500万円で売りに出しました。
A氏は1500万円で売れた株式を500万円で買い戻せるなら得だと考えて500万でその株を市場で購入しました。
A氏の金融資産 現金3000万円 株式500万円
B氏の金融資産 現金2000万円
ここで、A氏とB氏の合算したトータルの金融資産(出資金1000万含む）は5500万円で当初より500万減っています。
これが、所謂含み損（1000万円の出資金の評価減）で実体経済とは無縁の数字になります。
A氏の現金は当初2000万しかなかった訳ですが、二回の取引で1000万円増加
逆にB氏の金融資産は3000万から2000万に減った事が分かります。
ところが現金の総和はは5000万で当初の数字と同じです。これが、ゼロサムです。
株式市場での２回に寄る取引でA氏は幸運にも1000万のキャピタルゲインを享受して、逆にB氏は運悪く1000万のキャピタルロスを被ってしまった訳です。
これが、株式市場での株の売買が単純な資本(資金）の移動であるという論拠です。
一方、当初の出資金1000万円は実際に企業の資本に組み入れられているので1000万と言う流通通貨（マネーサプライ）は不変…金融資産としてカウントしている株価変動は実体経済とは全く無関係に動く単なる評価(含み損益）であり、実需には結びつかないギャンブルである事が分かります。
株式市場に於いてこれを評価格(見かけ上の数字）の増減で捉えるならば、プラスサムになったりマイナスサムになったりする非ゼロサムゲームと言えるが、実体経済の信用乗数で増えた現金(預金）の移動を捉えた場合にはゼロサムになる。
もっと言えば、負債(損失）勘定に金利と言うものが存在する以上、マネーサプライの増減に拘わらずマクロ経済は常にマイナスサムになる。
以下、Wikipediaより抜粋
株式は、基本的に非ゼロ和である。上昇局面では価値が創出され、下降局面では価値が減少する。一つの銘柄で見ると、株価が上昇した場合、株価の値上がり幅×発行株式数分の価値が生まれている。市場全体で見ても同じことで、全体の株価が上がれば時価総額が増え、その増えた分だけ価値が生まれている。つまり、上昇トレンドでは、時価総額が増えた分だけみんなが得をし、下降トレンドでは時価総額が減った分だけみんなが損をする。ちなみに、一定期間時価総額は上下したがその始めと終わりで時価総額が変わっていない場合、その間の取引はゼロ和であったと言える。
上記の様な内容であるが、この様な短絡的且つ曖昧な解説で株式市場は非ゼロサムゲームと断言されても、マクロ経済的観点や会計的な観点からの論理的な説明がなされていないので、全く無意味であると言って良い。
実際に株の譲渡損益や不動産譲渡損益はGDPに組み込まれない事からもキャピタルロス(ゲイン）は、経済活動とは全く別物である事が窺えます。
極端に言えば四人麻雀の点棒がトータルで3万×4人＝12万点あったとしても、独り勝ちで10万取るものが居れば、一人負けで10万負けるものが居ても点棒が移動するだけで最終的に損益の総和は12万点（±０）で変わりません。
(無論、3万点がゼロスタートなので、最終的にはゼロ(ゼロサム）になります）
以上、簡単な説明になりましたが、ある程度は御理解頂けたと思います。
但し、ここで最も重要なポイントはこの無味乾燥で生産性のないゼロサムゲームが国内で行われている場合には、国内の富が失われることがない訳ですが、実際にはリーマンショック等で、日本の投資家が損失を被った多額のキャピタルロスが世界のどこかにキャピタルゲインを齎しているという事実です。
投資銀行や商業銀行もサブプライム債権を保有していたので、実質は損失を被った銀行が多かった訳ですが、一方でゴールドマンサックスの様な投資銀行は恐怖指数やCDSを大量に購入しており、高値で売り抜けて損失をカバーしていました。
然しながら、リーマンショックで最も稼いだのがロスチャイルドやロックフェラー一族と言われています。
リーマンショック世界中で実際の取引で確定したキャピタルロスが500兆円ともいわれる中で、ごく一部のユダヤ人が巨万の富を得たという事実です。
これは、極端な例ですが仮に500兆円が5000人のユダヤ族に資金移動したとすれば、一人頭1000億円が濡れ手に粟で大儲けと言ったところでしょう。
頭を冷やして考えてみましょう…数兆円の金融資産を保有するウォーレンバフェットやビルゲイツ等の大富豪が実際に存在する中で1000億円は決して非現実的な数字では有りません。
日本人が額に汗して稼いだ富が彼らに搾取されているのは明白な事実…ヒトラーが刊行したホロコーストは決して許されるものではないにしても、彼は単純な妄想ではなくユダヤを本能的に危険な存在と感じていたのは確実であり、仮にヒトラーがユダヤを大戦中に壊滅状態に追い込んでいなければ今頃は世界中がユダヤ（Zionist）に席巻されていて日本は金融戦争で破綻していた可能性もあります。
金融資本主義に於いて世界中の富を食い荒らす悪の権化は間違いなくユダヤにある事は明白な事実なのに、欧米(特に英国）ではリーマンショック以降数年に及んで報じられているのにも拘わらずそれを人種差別（タブー）として決して触れようとしない国内マスメディアの功罪は計り知れない。 naniwa335