理由なく上がった相場は理由なく下がる

マニアックな読者の皆様、お早う御座います。

相も変わらず、忙しい日々が続いております。
師走…僕は師じゃないので、当然駆け回っておりますが体調が優れず効率は悪いですな。
電子レンジが故障、エアコンも不調、トイレもウォシュレットが破損…忙しい時に限って追い打ちを掛けてくれます。

さて、世界株式市場ですが、誰がどう考えても投機筋の溢れたマネーによる踏み上げ相場は長くは続かない。

米国株：５日続落、指標改善で緩和縮小の時期早まるとの見方

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　　12月５日（ブルームバーグ）：米株式相場は５営業日続落。Ｓ＆Ｐ500種株価指数は２週間ぶり安値に下げた。経済指標の改善を受け、金融当局が予想より早く債券購入の縮小を開始するとの見方が強まった。

マイクロソフトが安い。フォード・モーターの取締役はアラン・ムラリー最高経営責任者（ＣＥＯ）がマイクロソフトの次期ＣＥＯに就かないことを示唆した。食品スーパーのセーフウェイも下落。ジャナ・パートナーズが保有株比率を引き下げた。ＪＣペニーは大幅安。ヘッジファンドマネジャーのＪ・カイル・バス氏は、保有するＪＣペニー株の売却を明らかにした。

Ｓ＆Ｐ500種株価指数は前日比0.4％安の1785.03。ダウ工業株30種平均は68.26ドル（0.4％）下げて15821.51ドル。

フェデレーテッド・インベスターズ（ニューヨーク州ロチェスター）のポートフォリオマネジャー、マシュー・コーフラー氏は「きょうの経済指標は量的緩和縮小への道を開いた」とし、「短期的に懸念はあるが、金融当局が緩和縮小を開始し、究極のマーケットメーカーという立場から抜け出すことで、長期的には前向きと考えられる」と述べた。

Ｓ＆Ｐ500種は今年に入り 25％上昇し、このままいけば年間上昇率はここ10年で最大となる。

経済指標

７－９月（第３四半期）の米実質国内総生産（ＧＤＰ、季節調整済み、年率）改定値は前期比3.6％増と、速報値（2.8％増）から上方修正された。在庫が1998年１－３月（第１四半期）以来で最大の伸びとなったことが影響した。

先週の新規失業保険申請件数（季節調整済み）は29万8000件に減少。ブルームバーグ・ニュースがまとめたエコノミスト予想の中央値は32万件だった。

６日発表の11月の雇用統計では、失業率は7.2％への低下が見込まれている。

アトランタ連銀総裁

アトランタ連銀のロックハート総裁は、連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が月850億ドルの債券購入の縮小を検討する際、購入プログラムの最終的な規模を限定するか、あるいは終了までの時間的枠組みを示すべきだと述べた。

総裁は講演で、「ＦＯＭＣが資産購入の縮小を決定する際、実施方法をできるだけ確実にしておくことが移行プロセスに役立つと考えている」と話した。

ＦＯＭＣは今月17－18日に政策決定会合を開催する。ブルームバーグが８日に32人のエコノミストを対象に実施した調査では、来年３月18ー19日に開催される会合で債券購入規模が現在の850億ドルから700億ドルに縮小されるとの予想が示された。

金融緩和早期縮小観測でリスクオフ…今年何十回と紙面を飾ったサマリーでうんざりである。
日本株式市場も５月以来の再上昇で最高値を更新したものの、16000円に届くには投機筋も買い上がる理由がない。
来週金曜にはメジャーSQが控えているが、理由なく上昇した金融相場に於いて裁定買い残が異様に膨らんでいるのは確かで、SQでロールオーバーが進まずに現物の大量売りが発生すれば15000円を割って一気に14000円近辺まで暴落するリスクも孕んでいる。

個人投資家で活況なのはIPOだけで、単なる宝くじゲーム…一方、国際優良銘柄も高値で頭を抑えられて、日々の循環物色に終始しているが業績の良し悪しなどどこ吹く風で日替わりで上下しているだけである。

2013年は期待先行で表面上は円安株高で賑わったが、実体経済が疲弊する中で相場も最終的には大きな調整が入りとても良い年末、年越しは迎えられそうにないと考える。

引け後雑感

120円程度の反発…今週に入り続落だったので、多少の買戻しに寄る自律反発と言ったところで、特に理由はないでしょう。
先物主導での方向感無き相場は続いている様ですが、とても実体を伴った健全な動きとは思えない。

事実、5月には活況だった個人投資家の参加も激減…売買高出来高の多くは先物主導に伴う裁定買いと解消の無味乾燥な売買ゲームであり、現状の株高を論理的に説明できる経済ジャーナリストや業界の飼い犬であるアナリストは皆無であろう。
そもそも、根拠がないのだから説明など出来る由がない訳だ。

どちらにしても、圧勝をいい事に自民党が遣りたい放題の滅茶な政策敢行や法案強行採決を続けたなら、経済にとっても大きな副作用が伴うのは必至であり、2014年4月以降は日本は危機的な状況に追い込まれるリスクが高い。
そんな国の株式を長期保有するほど、海外機関投資家は馬鹿じゃない…先を見越して年初から売り始めるだろう。

直近で見ても12/13日の金曜日は、積み上がった裁定買い残の規模から文字通り悪魔のSQになる確率は50％以上ある。

アベノミクス…来年には「荒唐無稽」「砂上の楼閣「絵に描いた餅」というフレーズがぴったり当てはまる虚しい過去の流行語になるのは確実であろう。

何度も繰り返すが、少子高齢化の中で天文学的数字の債務を抱えた日本の経済再生は有り得ない…逆に小松左京じゃないが、日本沈没が現実味を帯びてくるのに長い時間は要さないであろう。naniwa335