マニアックな読者の皆様、こんにちは…
外人が不参加の中、異様な水準での商いが続いてますね。
ドルが85円を抜けた事で、売り方は損切覚悟でポジションを手仕舞いつつあります。
この水準で空売りが消化されたら明後日の大納会までに10255円を付けるのは難しく、年明けに持ち越す可能性が高いですが、これ以上買い上がる理由は少ないので年明けの11000円を超える様な大商い(大相場)は難しいですね。
当然、年末の高騰は日銀とのアコードを掲げる安倍総裁の発言を利用した投機筋による今年最高値の10255.5円を意識しての買い上げですが、裁定買いも膨らんでいるので高値警戒感からこの水準からから抜けるのは難しいでしょう。
無論、条件としてはドルが85.5円を抜けて財政の崖が年内に収束すれば10255.5円は確実にクリアしてきます。
詰まり、此処からは外部環境が必須条件…
然し、個人投資家がこの水準から買い上がるのは難しいので、年を越すのを待つか現物や信用の買いの利益が確保できていたら半分は手仕舞って利益確定させるのが順当です。
例えば、推奨銘柄のニコンやIHIなどは、僕の想定以上に完全にオーバーシュートしているので、上値余地はないので仮にホールドしていたら売るのが鉄則。
また、野村ホールディングスなどは会計処理がグレーゾーンで一時は破綻も懸念されていた銘柄なので450円以上の水準では空売りを入れておけば400円割れも期待できるので、買い持ちポジションをニュートラルにするにはもってこいの銘柄です。

大商い以前は推奨銘柄を案内しましたが、これからは個別に上値余地が限られた空売り狙いの銘柄を暫時掲載いたします。 naniwa335
外人が不参加の中、異様な水準での商いが続いてますね。
ドルが85円を抜けた事で、売り方は損切覚悟でポジションを手仕舞いつつあります。
この水準で空売りが消化されたら明後日の大納会までに10255円を付けるのは難しく、年明けに持ち越す可能性が高いですが、これ以上買い上がる理由は少ないので年明けの11000円を超える様な大商い(大相場)は難しいですね。
当然、年末の高騰は日銀とのアコードを掲げる安倍総裁の発言を利用した投機筋による今年最高値の10255.5円を意識しての買い上げですが、裁定買いも膨らんでいるので高値警戒感からこの水準からから抜けるのは難しいでしょう。
無論、条件としてはドルが85.5円を抜けて財政の崖が年内に収束すれば10255.5円は確実にクリアしてきます。
詰まり、此処からは外部環境が必須条件…
然し、個人投資家がこの水準から買い上がるのは難しいので、年を越すのを待つか現物や信用の買いの利益が確保できていたら半分は手仕舞って利益確定させるのが順当です。
例えば、推奨銘柄のニコンやIHIなどは、僕の想定以上に完全にオーバーシュートしているので、上値余地はないので仮にホールドしていたら売るのが鉄則。
また、野村ホールディングスなどは会計処理がグレーゾーンで一時は破綻も懸念されていた銘柄なので450円以上の水準では空売りを入れておけば400円割れも期待できるので、買い持ちポジションをニュートラルにするにはもってこいの銘柄です。

大きな窓を開けてはいないものの今年中旬に付けた底値の1.8倍はあり得ない水準。
また、個人投資家には単元株が安価なので、買いやすく信用倍率も2.5倍強と空売りに掛けるには踏み上げられるリスクの少ない適した株です。
当然、下落に転じれば野村自体が表向きには報じられない自己売買部門で買い支えようとするでしょうが、極端な売買はインサイダー及び相場操縦に当たるので金融庁から控えるように指導が入っているはずです。
野村は常に主幹事になった企業の増資情報を基に空売りを掛けたり、個別株のレーティングを操作して利益を享受する悪の巣窟(これに関しては全ての証券会社、投資銀行も例外なく同罪ですが)で特に最近のANAの増資では、主幹事である自身が空売りを掛け、JALのグローバルコーディネーターから除外され、以前の国際石油開発やみずほの増資では、事前に増資情報を機関投資家に漏洩して利益供与などとても正気の沙汰とは思えない。
それでも生き長らえる事が出来るのは、天下りの先の確保という金融庁との蜜月関係が成立している事は周知の事実で言うまでもありません。
考えてみれば、個人なら地場出し(インサイダー)になるのに証券会社が自己の株式を売買できるなど完全に金融庁との癒着で個人投資家にとっては不公平で理不尽極まりない禁じ手ですが、確証が無いのでこれ以上は触れません。
また、自社株売買といっても競合他社が売りを浴びせてきたら損失を被るので無理はしないでしょう。
また、個人投資家には単元株が安価なので、買いやすく信用倍率も2.5倍強と空売りに掛けるには踏み上げられるリスクの少ない適した株です。
当然、下落に転じれば野村自体が表向きには報じられない自己売買部門で買い支えようとするでしょうが、極端な売買はインサイダー及び相場操縦に当たるので金融庁から控えるように指導が入っているはずです。
野村は常に主幹事になった企業の増資情報を基に空売りを掛けたり、個別株のレーティングを操作して利益を享受する悪の巣窟(これに関しては全ての証券会社、投資銀行も例外なく同罪ですが)で特に最近のANAの増資では、主幹事である自身が空売りを掛け、JALのグローバルコーディネーターから除外され、以前の国際石油開発やみずほの増資では、事前に増資情報を機関投資家に漏洩して利益供与などとても正気の沙汰とは思えない。
それでも生き長らえる事が出来るのは、天下りの先の確保という金融庁との蜜月関係が成立している事は周知の事実で言うまでもありません。
考えてみれば、個人なら地場出し(インサイダー)になるのに証券会社が自己の株式を売買できるなど完全に金融庁との癒着で個人投資家にとっては不公平で理不尽極まりない禁じ手ですが、確証が無いのでこれ以上は触れません。
また、自社株売買といっても競合他社が売りを浴びせてきたら損失を被るので無理はしないでしょう。