株式会社フリックフィットは、最新のAI技術を搭載したスマートインソール「ardi」の開発に着手しました。
人間の歩行パターンを解析し、高精度な個人識別を可能にしています。
2025年の商品化を目指し、現在実証実験を行うパートナー企業を募集中です。
今回は、スマートインソールとはどんな発明品なのか、開発した株式会社フリックフィットの業務内容や代表取締役 廣橋博仁氏についても調べてみました。
■「ardi」の特徴は？
スマートインソール「ardi」は、歩行データを独自のアルゴリズムによって解析し、個々の微細な違いをもとに高精度な個人識別を可能にした靴の中敷きです。
開発した株式会社フリックフィットは、これまでに200人の歩行データを検証しました。
サンプルとして取得したデータにより、実証実験では97～100%の精度で個人を特定することができました。
ardiは歩行速度や歩幅、足を踏み込んだ時にかかる圧力分布などから個人を識別します。
人間は一人ひとり歩き方にクセがあり、株式会社フリックフィットはそのパターンが唯一無二のものであると考えました。
スマートインソールがリアルタイムのデータを収集し、株式会社フリックフィットがこれまでに培かったAI技術によって膨大なデータの解析を行ったことが、歩容（歩行パターン）認証AIの実用化を成功させたのです。
■「ardi」は何に応用される？
株式会社フリックフィットは、スマートシティやスマートホームなどのインフラとスマートインソールの技術を統合することを考えています。
「スマートシティ」とは、デジタル技術が活用され、インフラや施設の運営業務などが最適化されている都市です。
居住者の生活や企業の運営において利便性、快適性を向上させることを目指し、スマートシティ化のため多くの自治体でさまざまな取り組みが行われています。
「スマートホーム」とは、IoTに対応した設備や家電が取り入れられ、衣食住が便利になった住宅です。
例えばテレビやエアコンなど家じゅうのリモコンをスマホで操作したり、スマートスピーカーの連携によって声で家電のスイッチを切り替えたり、デジタルの活用によって暮らしやすさが格段にアップします。
株式会社フリックフィットはこれらのスマートインフラに、AIインソールという新たなスマート技術を組み合わせようと考えているのです。
スマートシティやスマートホームの運用は事前に個人の情報を登録する必要がある場合も多く、セキュリティ面が課題となるでしょう。
例えばスマートインソールによって個人を識別し、住民を認識して自動的に玄関のドアキーを解除することができます。
電子キーの場合、暗証番号を盗み見られたり、ハッキングされたりすれば簡単に解除されてしまいますよね。
この電子キーとスマートインソールによる本人確認の両方が認証されないと鍵が開かない使用にすることで、さらにセキュリティ性が向上するはずです。
または暗証番号を入力する必要がなく、スマートインソールを搭載した靴で出入りするだけで玄関の施錠・開錠ができるようになるかもしれません。
具体的な活用シーンについてはあらゆるパターンを考案中ですが、株式会社フリックフィットではさらに精度をあげるため日夜研究を続けています。
■オフィスや工場の入出管理にも
ardiは、履いている人の行動経路を把握することに役立ちます。
企業のオフィスや製造工場、倉庫などは情報漏洩を防ぐため、厳しい入出室管理がなされているところも多いです。
デジタルIDを施した社員証を導入する企業も増えていますが、他人への貸し出しや紛失・盗難も問題となっています。
より高いセキュリティが求められる現場でも、本来入室する権限のない者が無断で立ち入ったり、適切な管理がされていなかったりする場合があります。
スマートインソールの活用により、歩き方という人間の意識ではなかなか変えられない要素によって個人の識別が可能です。
たとえ他人の靴を勝手に履いたとしても、ardiが搭載されていれば「いつもの歩き方と違う」と感知されるでしょう。
その靴で入室する権限のない場所に立ち入ろうとしても、本人認証ができずドアは開かない…ということも可能になるのではないでしょうか。
この技術によって公共施設や商業施設の人の出入りを管理し、より精度の高い来客数把握が期待できます。
同じ人が施設に出たり入ったりを繰り返す場合、正確な来店数にはならない場合もありますよね。
ardiを使えば、個人単位で行動履歴が把握できるはずです。
■スマートインソールが認知症徘徊対策に使える？
ardiは、認知症患者の見守りにも活用できると考えられています。
認知症を患っている人のなかには、いつの間にか自宅や施設を抜け出して路上を徘徊し、行方不明になったり事故に遭ったりするケースもあります。
普段履いている靴にスマートインソールが搭載されていれば、姿が見えなくなっても見つけることができるでしょう。
また、行動履歴を把握できるため、家族や介護者の安心にもつながります。
この技術は認知症患者だけでなく、子どもにも応用できますね。
GPSを首から下げるより安全に身に着けることができ、紛失も防げるでしょう。
■株式会社フリックフィットはどんな会社？
株式会社フリックフィットは、人間の動作をデータとして活用し、次世代の社会をより豊かにすることを目指している企業です。
現代は心拍や体温、血圧などのバイタルデータを計測し、誰でも個人の健康データを管理できる時代になりました。
しかし、日常生活で行われる動きや体の姿勢については健康データの空白地帯になっていると株式会社フリックフィットは考えます。
場合によっては歩き方が変わった、普段よりも歩数が少なくなったという動作の変化が病気を早期に発見するポイントになるかもしれません。
株式会社フリックフィットは日々の健康管理や病気・ケガの発見に役立てるため、歩き方というユニークな視点をデータ化することを思いつきました。
健康管理だけでなく、業務効率の向上や行動科学ソリューションなど、さまざまな分野のビジネスも展開できるのではと考えています。
■株式会社フリックフィットの「REDLIST（レッドリスト）」とは？
株式会社フリックフィットは、ardiのほかにも「REDLIST（レッドリスト）」というスニーカーブランドを設立しています。
このブランドは絶滅危惧種の保護活動を行うプロジェクトで、スニーカーのデザインは絶滅に瀕している動物からインスピレーションを得ているそうです。
動物の希少性をコンセプトに、個性豊かなスニーカーやファッションアイテムを数多く発売してきました。
ショップではスニーカーなどのモチーフとなった絶滅危惧種のストーリーを紹介し、多くの人に動物たちを取り巻く環境について伝えています。
収益の一部は動物の保護活動に使われ、購入者はREDLISTのアイテムを通して活動に参加できるというプロジェクトです。
東京都渋谷区代々木にある開発ラボ & ショールームの「 REDLIST BRAND HOUSE」では、発売されている全モデルや開発中のサンプルが展示されています。
試着体験のほか、製品の説明やブランドに込められた株式会社フリックフィットの想いが説明されるそうです。
来場には予約が必要で、イベントが開催されていない場合もあります。
興味がある方は、公式サイトをご確認ください。
■株式会社フリックフィットの企業概要
【社名】株式会社フリックフィット
【代表取締役】廣橋博仁
【所在地】
本店 〒150-0041東京都渋谷区神南1-14-7 ワイズ神南ビル 2F
R&Dスタジオ 〒151-0053東京都渋谷区代々木1-47-9 ザ・パークレックス代々木B1
【事業内容】インソール型ウェアラブルデバイスの企画・開発・販売
【事業開始年度】2015年度
【資本金】315,012,450円（2023年8日31日現在）
【従業員数】9名
【公式サイト】https://flicfit.com/
■株式会社フリックフィットの代表者について
株式会社フリックフィットの代表取締役を務めるのは、新潟県佐渡島出身の廣橋博仁氏です。
デジタル事業会社をいくつか経験し、3Dプリント事業の株式会社アイジェットに経営参画しました。
2006年にはWebプロモーションの株式会社サンフライドを設立し、ネットビジネスにも明るい人物です。
その後人体計測データに興味を持ち、2015年に株式会社フリックフィットを設立しました。
ファッション業界でも高い知見を持っているようで、株式会社フリックフィット後はアパレルに着手しています。
廣橋博仁氏が手掛けるREDLISTブランドは、彼の故郷である佐渡を拠点に活動中の太鼓芸能集団「鼓童」とのコラボも誕生させているようです。
ビーチクリーン活動や佐渡の縫製工場で製造されたコラボはっぴなど、さまざまなタッグを組んでいます。
詳しくはこちら↓
廣橋博仁氏は絶滅危惧種の保護や環境保全に興味があり、今後もエコ活動を広めるためのプロジェクトを計画している可能性が高いです。
株式会社フリックフィットではスマートインソールの開発やスマホアプリ開発などのエンジニアを募集しているので、廣橋博仁氏の想いに賛同する方やAI技術、環境保全にも興味がある方はぜひチェックしてみてください。
リクルート情報はこちら↓
■廣橋博仁のSNSは？
株式会社フリックフィット代表取締役 廣橋博仁氏のSNSを調査したところ、Facebookにアカウントを発見しました。
廣橋博仁氏の代表メッセージは、株式会社フリックフィットの公式サイト下部にも掲載されています。
こちらもぜひ参考にしてみてください。
株式会社フリックフィットは、スマートインソール「ardi」が集めるデータによって、さまざまな分野の業務効率やセキュリティ性の向上が望めると考えています。
健康データ管理に役立てるだけでなく、スマートシティ・スマートホームとの連携によって人々の生活はさらに安全で高性能なものになるでしょう。