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●基本的な個別の数字を、定義と一緒に把握していることが重要●
～上を目指すビジネスマンならば、マクロ経済の数字とミクロ（企業）レベルの自社の数字や経済、会計用語の定義を把握しておく必要がある。
・労働分配率＝全産業の平均は６０％
・日本の人口＝１億２，８００万人、その内の就業者は約６，０００万人
（理由は女性が半分いるから）
・給与所得者の数＝４，５００万人、その給与の総計＝２００兆円弱
一人当り平均給与＝４５０万円
・付加価値率＝平均３０％
・物事を確実に実行するならば、現状と目標数字で具体的に把握することが必要。
数字をつくっていく力、目標を達成する力に、最も必要なのは、数字を上げていくことに対する「責任」。それには・・常に数値化して考える癖をつけることが必要。上司なら、部下にその癖をつけさせること。
★『～もう少し～』と部下が言ったなら、『具体的にいくら？』と聞く。自分自身でも「もう少し」ではなく、具体的に「あと○○」と考えるようにする。
★習慣化されると、漠然とした表現では、自分も他人も許せない、数値化して示されないと納得できなくなってくる。
・ビジネスでは全体でどうなのかをザックリと掴む事も重要。全体と個別のバランスを見つつも、大きなところは絶対に外さない事が大事。
●為替の売買の仕方
・「今のドル相場は109円10銭～20銭」等とでるが、これは外国為替市場独特な相場の唱え方で、「銀行は109円10銭だったらドルを買います、20銭だったら売りますよ」と言う意味。
・売り買いの相場を一度に唱える事で相場を出しているのだ。その相場の違いを『値幅』と言う。
・日経平均株価＝代表銘柄２２５種の平均
・ＴＯＰＩＸ＝東証株価指数で、東証１部全銘柄が対象
★数字を読めない人は、最初にきちんと勉強しないから。それで何十年も損をする。逆に少し手間をかけて勉強するとその後の人生でずっと得をする。
「定義」を覚えるのではなく、「理解して知る」ことが重要。
・「日銀短観の将来値は悲観的に出る」と知っておくこと。何故なら、答える経営者は将来を慎重に見ているから。
●数字力を鍛えるには、①主な数字を覚え②定点観測し③仮説で部分から全体を推測し④数字を関連づけて読み⑤常に数字で考えること。
・アメリカのＧＤＰ、人口は日本の約３倍と覚えておく。中国のＧＤＰ、今は３００兆円
・世界のＧＤＰは５，０００兆円。
・日本の中長期財政赤字は、国と地方あわせて８００兆円。日本の一般会計予算総額は８３兆円・・・つまり『財政赤字は国の予算の１０倍』ある。
●借入総額が年間の付加価値額を超えると資金繰りがしんどくなる。（小宮氏の経験則）
・総人口の２１％が６５歳以上。新成人は１４０万人、新生児は１１０万人。団塊ジュニア世代は１学年２００万人。
・月曜日の日経新聞の景気指標は要チェック。名目ＧＤＰ、現金給与総額前年比、有効求人倍率、消費支出前年比、消費者物価指数前年比。
・ゼネコンの成績が最高益と言う時は近いうちに景気が下がる（小宮氏経験則）
・消費者物価指数が上がっていないのは、最終消費財が世界的に供給過剰で価格を上げられない事や、家電の価格下落などにより抑えられているから。
★ＰＬで売上高の伸びを見た時に、ＢＳで資産の伸びを見る。資産の伸びよりも売上高の伸びが高ければ望ましいこと。＜資産利益率、資産回転率は上がる＞
★大切な習慣は「常に数字で考える習慣」を持つ事。目標は測定可能でなければ意味がない数字力をつけるには、日頃から数字に落とし込む癖をつける事。
★会議や商談でも、日常会話でも、「高い」とか「安い」とか「良い」とか「悪い」とか、「もうちょっと」「たくさん」「みんな」等の言葉が出たら、直ぐに「それは具体的にいくら？」「何人中の何人？」「何％？」と言う質問をする。自分に対しても、曖昧な言葉を考えたら、「具体的にいくつ」と質問する。
・全てをいつも数字と結びつけて考える思考パターンをもつこと。
・目標は必ず数字で言う。
①国内総生産ＧＤＰ
・名目ＧＤＰ＝実学、実質ＧＤＰ＝インフレ・デフレを調整したもの。
・２００７年で５１５兆円と、５６０兆円。
②日銀短観業況判断
・日銀が四半期に一度、企業にアンケート調査をする。良いと答えた％から、悪いと答えた％を引く方式で発表され、景気動向の重要指標となっている。
③景気動向指数
・景気を先取りして動く「先行指数」、景気と並行して動く「一致指数」、景気に遅れて動く「遅行指数」の３つがある。
・「一致指数」が３ヶ月連続で５０％以下の場合は、景気後退が疑われる。
④現金給与総額
・所定内給与＋所定外給与＋賞与。２００６年は平均334千円
⑤Ｍ２＋ＣＤ
・マネーサプライの代表指数。
・現金通貨＋準備通貨（大半は定期預金）＋ＣＤ（譲渡性預金）
⑥減価償却
・長期に渡り使用する資産を、使用期間に渡って費用化していく考え方。例えば、10年使える機械を1億円で購入した場合、購入時に1億円の資産が増加、費用は毎年1千万円づつ減価償却費として費用化し、かつ、機械の資産価値を1千万円づつ減価していく。
⑦時価会計
・国際会計基準導入の一環で2001年に導入された。有価証券・デリバティブズが対象で、期末時点での簿価を時価に書き換える。それ以外の資産は減損会計の対象となる。
・減損会計は時価と違い、資産価値が落ちた場合に簿価を切り下げるだけで、切り上げはしない。
●● ピークパフォーマンス方程式 ●●
売上の伸びを見た時は、資産の伸びを見る。資産の伸びよりも売上の伸びが高ければ望ましい。＜資産回転率が上がるから＞
「常に数字で考える習慣」を持つ事。「高い」「安い」とか「良い」「悪い」とか、「たくさん」「みんな」等の言葉が出たら、「具体的にいくら？」と質問すること。 |
