MBAマネジメント・ブック

  グロービス経営大学院  投稿日:2009年12月 5日(土)23時29分56秒
 
  ①経営戦略(事業戦略)
SWOT分析
外部環境を分析する目的は、市場における機会を探り、自社にとっての脅威を見つけ出す事にある。また、内部分析では自社の強みと弱みを把握する事に主眼が置かれる。
S=ストレングス(強み)、W=ウィークネス(弱み)、O=オパチューニティーズ(機会)、T=スリーツ(脅威)

②アカウンティング
(収益および費用の認識)
・アカウンティングは「企業は永遠に継続するもの」と言う前提に立っており、これを「ゴーイング・コンサーン」と言う。
・費用収益対応原則に対して、費用や損失の認識は早めにと言うルールもある。これは「保守主義の原則」と呼ばれる。公開企業では保守主義が重要視される傾向にある。

(損益計算書)
・製造原価には原材料や部品などの代金だけでなく、製造ラインの担当者の人件費である労務費や機械の減価償却費、電気代と言った製造経費が含まれる。

(貸借対照表)
・流動資産は当座資産、棚卸資産、その他流動資産の3つに分類される。
当座資産=現金および現金に近い形の資産
棚卸資産=完成品・半製品など販売されることで現金化される資産
その他流動資産=1年以内に費用として計上される前払費用など

(固定資産)
・機械などは取得したら直ぐに消費してしまう訳ではないが、使用するにつれて価値が減少し、いづれ使えなくなる。その為、徐々に費用化する(減価償却)方法がとられる。

(連結会計)
・親会社が子会社を買収した場合、買収金額と子会社の簿価とは異なるのが普通で、この差額を表す科目を『のれん』と言う。

(税効果会計と退職給付会計)
・財務会計上の税引前利益と税務会計上の所得との差額を合理的に期間対応させる会計処理手続きが『税効果会計』。
・退職給付会計とは、従業員が退職するときに企業が支払う退職金や企業年金を厳格に見積もり、これに対する企業の対応状況を開示する会計制度。公開企業では適用義務がある。

(財務レバレッジ=総資産/自己資本)
・自己資本比率の逆数で、銀行借入や社債発行をテコ(レバレッジ)として使い、自己資本に対して何倍の資産を作ったか、つまり資産をどの程度有効に活用しているかを示す指標。
この比率は高くなると負債過多となリスクが増大するので注意が必要。

(流動比率=流動資産/流動負債)
・短期間(1年以内)に返済する必要のある負債は、短期間に現金化される資産で賄われる必要がある。これを測る指標が流動比率で、150%~200%が望ましい。(小宮一慶氏は120%が安全ラインと言う)製造業の平均は130-140%。
・インタレスト・カバレッジ・レシオ(<営業利益+金融収支>/支払利息)
・事業利益が支払うべき金利の何倍あるかと言う、金利支払い能力を示す指標。製造業の平均で18倍と言われる。

(減価償却)
・減価償却とは、時が経つにつれて使用価値が減少していく機械や建物等の有形固定資産に対し、使用期間に渡って費用処理を行うこと。その価値の減少分が減価償却費で、徐々に取得原価から差引いて行く。
・キャッシュは通常、資産購入時点で流出している為、多額の減価償却費を計上していても実際のキャッシュフローは潤沢であることが多い。
・均等に計上するのが定額法、初期に多く計上するのが定率法。現在は「備忘価格である1円」まで償却が出来る。
・営業利益確保の為、定率法から定額法に変更する企業も多い。

(損益分岐点分析)
・損益分岐点は限界利益が固定費を越える点である。
・損益分岐点売上高=固定費/限界利益率(限界利益/売上高)⇒限界利益=売上高-変動費

③ファイナンス
・将来のある金額と同等の価値がある今日の金額のことを、現在価値と言う。
・企業価値=企業が将来生み出すであろうキャッシュフローの現在価値である。

④IT
・統合データベースにより企業で発生する情報を一元管理する情報システムをERPと言う
・ERP(エンタープライズ・リソース・プランニング)では、同じ情報を何度も情報システムに入力する必要がなく、発生した場所で入力するだけでよい。

⑤ゲーム理論
・「囚人のジレンマ」
⇒各プレイヤーが絶対優位の戦略を選択すると、協力したときよりも悪い結果を招いてしまうゲームを「囚人のジレンマ」と言う。


●● ピークパフォーマンス方程式 ●●
(財務レバレッジ=総資産/自己資本)
・自己資本比率の逆数で、資産をどの程度有効に活用しているかを示す指標。
この比率は高くなると負債過多となリスクが増大するので注意が必要。
・インタレスト・カバレッジ・レシオ(<営業利益+金融収支>/支払利息)
・事業利益が支払うべき金利の何倍あるかと言う、金利支払い能力を示す指標。製造業の平均で18倍と言われる。
企業価値=企業が将来生み出すであろうキャッシュフローの現在価値である。