大失敗が確定的な大阪万博。しかし準備は続いており、予定通り開催されるだろう。そこで問題となるのが、万博会場で働くスタッフの確保。自分が働いた花博を思い出しても、万博協会が雇用する人、各パビリオンを運営する企業や国が雇用する人等様々だが、かなりの数の雇用が生まれるはず。
そうなるとただでさえ人手不足の昨今、半年間の会期を乗り切る為には無理な時給アップが行われる事は間違いない。花博では当時の最低賃金600円弱の時代に1100円前後で募集していた。そこから考えると、現在の最低時給が1050円程度とすると2000円は決して有り得ない金額ではないのだ。コンパニオンになると4000円や5000円も出てくるのではないだろうか。
万博スタッフの時給が騰がると、大阪界隈の時給もそれに引っ張られていく。資金力があって、人の確保が必要な企業から時給を上げていく事になるが、万博が2000円だと大阪市内ではコンビニですら1500円でも人が来ない事態が訪れる。大阪に通える範囲の地域も影響を受ける。時給1500円になると、殆どのコンビニ・スーパー・飲食店は経営危機に陥る。インフレが起これば別だが、今起きているのはスタグフレーション。景気が悪いのに物価が上がる最悪の状況。倒産が増えるのは間違いない。
ただし問題は閉会後だ。10月には万博が終了するが、データ的には数千人から万を超える失業者が出る。すると、時給は逆回転して暴落するはず。最低時給まで下がる事はないが、2000円を超える時給は特殊な仕事以外はなくなると見る。万博や五輪の開催後は必ず景気が冷える事はデータでも明らか。本当の不景気は2026年に起こるのかも知れない。
半年という長期間のお祭りは、労働環境も変えてしまう。かつての70年万博や花博の時代と違い、経済が活性化された結果の人手不足とは違う。日常生活を壊してまで行われる今度の万博は、日本を壊す機能も持っている。