国内（純）生産の規模は生産可能性曲線によってほぼ決まる。つまり物理的な生産可能性によって決まる。これは短期、中期長期関係がない。一般の国民はできる限りいい生活、つまり収入が許す限り消費する性向があり、生産可能性曲線まで生産を拡大しようとするのが、経済現象の力学である。しかしながら労働市場の循環による６,７年程度の労働市場調整循環による短期的循環、財市場の活発化により、不動産、株価等の資産バルブが数十年ごとに発生し、一時的に生産可能性曲線を上回るが、その上昇疲れによる反動により、長期的に生産減少が発生する。しかしながらすれは一時的現象（数年、十数年かかることもあるが）であり、最終的に生産可能性曲線に戻ろうとするのが、経済現象の力学である。
そして前にも書いたがその生産可能性を決定する一番の要因が生産技術力だ。