会社の元同期、藤井氏がＣＢニュースで取り上げられました。元同期の活躍を見ていると嬉しいですね。私もがんばらなくては・・・・・
入院単価、「単純比較は意味がない」
メディカルコンソーシアム医事マネジメント部会はこのほど、「病院経営改善の具体的事例～どのように改善するのか～」などをテーマに第12回部会を開いた。この中で、MMオフィスの藤井将志
氏は、病院間で入院診療単価を比較する場合、「単純比較は意味がない」と指摘した。
初めにMMオフィスの工藤高代表と藤井氏が「1日当たり入院単価を分析する～当院の入院単価が低い理由～」と題して講義した。
工藤氏は急性期病院について、1日当たりの入院診療単価が「7万－8万円」「4万－5万円」「2万－3万円」の大きく3つの種類に分けることができると指摘。その上で、それぞれの病院の特徴について、「7万－8万円」では「診療科を絞り込み、マイナー診療科や、入院診療単価の低い小児科や産婦人科は実施していない」、「4万－5万円」では「旧総合病院並みの診療科を持っている」、「2万－3万円」は「100床程度のケアミックス病院で、平均在院日数は20 日を超えており、一般内科を中心に全体的な診療科を持っている」とした。
藤井氏は、こうした入院診療単価の違いを病院間で比較する場合、「単純比較しても意味がない」と指摘し、診療科の違いや、DPC新係数候補となっている効率性（在院日数が短い）と複雑性（重症疾患が多い）の3つの視点から分析することを提案。その方法として、（1）診療科の違いを補正した場合の入院単価の比較（2）診療科の違いを補正し、かつ診療科別単価を補正した場合の入院診療単価比較（3）診療科の違いを補正し、かつ診療科別患者数を補正した場合の入院単価比較―の3つを紹介した上で、総合的な診療科を持つA 病院と、診療科を絞り込んだB病院を例にしたシミュレーションの結果を紹介した。
補正前のA病院全体の入院診療単価は5万5941円で、B病院は7万5735円。藤井氏はまず、（1）として、A病院の診療科のうち、B病院にある診療科のみで入院診療単価を試算。その際、科別患者数、科別入院診療単価はA病院の値をそのまま使用した。その結果、A病院の入院単価を6万3446円に修正した。
続いて（2）として、（1）で試算した6万3446円を基に、診療科別患者数はA病院、診療科別入院診療単価はB病院の値を使用し、「A病院が今の診療科別患者数で、B病院と同じ診療科別入院単価だった場合の病院全体の入院診療単価」を試算した。その結果、A病院の入院診療単価は7万8018円となり、大幅に上昇。藤井氏は「診療科の違いはあるが、（A病院は）診療科それぞれの入院診療単価が低い」と指摘した。
（3）では、（1）で試算した6万3446円を基に、診療科別患者数は B病院、診療科別入院単価はA病院の値を使用して、「A病院が今の診療科別単価で、B病院と同じ診療科別患者数だった場合の病院全体の入院単価」を試算。その結果、A病院の入院単価は5万5970円となった。藤井氏は「B病院に比べて、A病院の入院診療単価が高い患者の比率が多いことを示している」と述べた。
工藤氏は、「入院診療単価が低いと、医事課の請求漏れを疑ったり、出来高医療行為部分の回数を意図的に増やしたりという病院があるが、それでは単価はあまり変わらない。詳細に比較して問題点を見つけ、検討することが必要」と強調した。
■公的病院改革の舞台裏とは？
続いて、東日本税理士法人の長英一郎副所長が「病院経営改善の具体的事例～どのように改善するのか」と題して講演。
長氏は、昨年に全国で初めて市立病院と県立病院が合併した山形県酒田市の市立酒田病院と県立日本海病院の事例を紹介した。
長氏は合併の要因として、まず酒田病院の老朽化に伴う改築があったと指摘。改築には、現在の病床規模を維持する案と縮小する案の2つの案があったものの、いずれの場合も経営困難となる事態が予想され、単独での改築は難しかったとした。さらに、その他の要因として、この2病院がある庄内地域の病床数が国の基準よりも100床程度過剰であることや、2つの病院に同じ診療科があるため、医師不足に拍車が掛かっていることなどを挙げた。
長氏は、市が合併を持ち掛けた際に、県から強い抵抗を受けたことを明らかにした上で、「赤字経営が続いていた日本海病院に対し、黒字だった酒田病院から合併を持ち掛けたのが最大の成功要因」と述べた。
また、民間と自治体病院の合併についても、同法人が進めようとしたものの、結果的に頓挫したことを明らかにした上で、「民間病院と自治体病院の間の壁は想像以上に高い」と述べた。
次回部会は9月26日午後2－5時、早稲田速記医療福祉専門学校（東京都豊島区）で開かれる。大塚光宏氏（東京歯科大市川総合病院地域連携・医療福祉室係長）が「医療連携室とマーケティング機能～医事課が知らなければならないマーケティング知識」をテーマに講義する。参加費は8000円。
更新：2009/08/12 12:36 キャリアブレイン