電波操作によって引き起こされた事件は世界中に多数ある。それが対人工作の場合には被害者は特定の個人になるが、それが対社会工作の一環として行われると不特定多数の被害者が生み出される。そのような工作を行う場合、銃が使用しやすい国では銃撃事件が選択される。ただし、そのようなケースでは銃撃犯がほぼ射殺されるので、何が起きたのかを判別するのは難しい。

 

 日本のように銃が容易に入手できない国では、多くの人が同時に刺されることが多いが、車で歩行者の中に突っ込ませるケースもある。特に、日本の場合は犯人が射殺されることがほぼないので、犯人自体が証言できる状態で生き残っているのが普通である。

 

 しかし、日本は情報開示のシステムが弱すぎる。警察は事件の情報を出さないことが多く、裁判所も全ての判例を開示するわけではない。結果として、そこに問題があっても何が起こったか分からない。特に、検察がまだ電波操作を認定していないため、この技術が使われたかどうかは司法の外部からしか判断できないが、司法から外に情報が流れないため、本質的な問題を解明するのが極めて難しくなる。

 

 淡路島の殺人事件は判例が公開されているため、まだ情報が多く、彼が電波操作されたのかどうかは判断できる。実際、この事件と海軍ヤードの銃撃事件はかなり似ている。両方共が超長波の影響を受けていると主張しており、同時に外からの声を聞いている。声が聞こえ始めてから実際の行動までにはタイムラグがあり、その間に被害者を攻撃する準備を整えている。

 

 また、この二人の実行犯は被害者によって電波攻撃されていたと主張している。それは電波によって歪められた認識で、ほぼ洗脳の結果である。歪んだ認識を持って実行しているにも関わらず、その犯行中には合理性が見られる。その非合理性と合理性の組み合わせが電波操作の特徴である。

 

 つまり、この二つの事件はほぼ同じプロトコルで実行されている。これはスパイの対社会工作に該当する。彼らの目的は社会的不安を惹起することであり、そういう意味では彼らの工作は成功している。

 

 ただ、彼らの成功は社会にとっては大きな問題である。スパイが洗脳した結果としてこのような犯罪が引き起こされているが、諜報機関は何の責任も負っていない。彼らは今でもこのような工作が行える状態にあり、また常時実行している。政府が電波操作の技術を認めて規制しない限り、彼らはやりたい放題のままである。彼らはこのような工作を引き起こすことによって、自らの需要を作り上げている。この状態をどこかで止めない限り、我々はいつまでも危険に晒されたままになる。