要約:

 

 脳が電波操作を通じて外部からコントロールできるのは事実である。多くの人はこの技術を理解する必要がある。そうすることで、電波による外部からの制御に一部抵抗できる。

この問題に対しては技術的なアプローチと法的なアプローチがあり、電波操作が技術的に危険だと公表される必要があり、また、その技術に法規制を掛ける必要がある。電波操作される中でその課題を遂行するのは難しいが、それを乗り越えなければ、日本は未来に向かって進めない。

 

SP1 「電波操作」脳の電波操作

 

本文:

 

 脳は電波によって操作できる。この事実を多くの人が受け入れる必要がある。このブログ自体はいろいろな理由があって書いているが、電波操作が多くの人に理解されることもその理由の1つである。電波操作が存在するという事実を知っていれば、自分自身が電波工作の対象になった際に、マニピュレーションの一部に抵抗できる。もし、その事実を知っていなければ、電波操作されるままに犯罪すら行う可能性がある。

 

 この事実が広く行き渡るためには、少なくとも、脳の専門家が電波操作の存在を認める必要がある。この点に関して、専門家の人たちがどのような立場にあるのか、自分はよく理解していない。しかし、脳の専門家で未だに電波操作ができないと思っている人がいるとは思えない。

 

どのようにして情報が流れるかは分からないが、ここまで明らかな脳の電波操作があり、そもそも一部の専門家はその研究に長期間従事しているはずであり、最早、存在しないと思っている人がいるとは思えない。ただし、電波操作ができると公言している人が多いということでもない。

 

 電波操作は未だにオカルトの範囲に留められているような気がするが、一般認識として成立しない理由はそれほど沢山ない。その可能性は2つしかなく、何らかの理由で脳の電波操作が存在していることが言えないか、あるいは未だに電波操作が無理だと思っているかのいずれかである。

 

 前者については、ある程度までは仕方がないと言える。と言うのも、電波工作を公言すると工作対象者になる可能性があり、殺される可能性もある。そもそも、自分がまだ生きているのは暗殺が何度も失敗したからであり、それは何度も殺そうとしたことを意味している。そして、工作対象者であると露見してしまうとほぼ社会復帰は無理であり、死ぬまで社会的に抹殺されたままの状態になる。つまり、諜報機関はそれほど脅威であり、日本の場合はその役割を公安が担っているが、その状況の中では、公言できない専門家が多数であっても仕方がない。

 

 ただし、この状態はいつまでも続けられない。多くの人が電波操作の結果として死んでおり、多くの社会的混乱が生み出されており、この技術は規制される必要がある。いずれかの段階で、脳の専門家がそれを公に認める必要があり、それは早ければ早いほど良い。

 

 一方で、法律に関わる人たちも、この問題に関して重要な役割を担わなければならない。この期に及んで電波操作を知らないという国会議員はいないと思う。一番右から一番左まで全ての人が知っている可能性が高い。一番左の数人なら左翼過激派に騙されているかもしれないが、自民党から共産党までは知っている。それでも、まだ法規制の議論はなされていない。

 

 この技術に関する情報を政府の関係者から入手すると、それは秘密保護法の対象になるはずで、公開では議論できない。それもこの問題が公にされない理由の1つである。確かに、多くの政治家が倒れている事実を考えると、これが公開で議論できるような技術ではないかも知れないが、いつまでも秘密にできない。秘密にするにはこの問題は危険すぎ、国民に対して何が起こっているのか伝える必要がある。はっきりと事実を認め、法規制を行う必要がある。そうすれば、被害の拡大は食い止められる。

 

 もし、警察が依然として法規制の障害であれば、別の司法機関を作れば良い。これは単なる行政のセクショナリズムの問題ではない。多くの国民を守るためには、あるいは日本を守るためには、この技術に対する規制が必要である。

 

 すぐに法規制が作られるだろうと思って、あるいは騙されて、電波操作とその手法による拷問に耐えていたが、法規制は一切作られなかった。ここでこれを書いても信じてもらえないかも知れないが、この事実を永遠に隠し続けることは不可能である。遅かれ早かれ、この事実は表に出る。そして、ここで書かれている全てのことは刑罰の対象となり、責任の所在が問題になる。いつも言っているが、早く処理すればするほど、問題は軽くなる。つまり、このまま放置すると問題は更に拡大するだけである。