組織活動において、かなり重要な部分は教育や昇進といった人事の問題ではないだろうか。
個の総和以上のものが発揮されてこそ組織の強みになると言える。
いたずらに競争を煽ったり、公平さを欠いた人事を行っていたら全体の士気は当然ながら低下する。
競争を煽れば一時的に士気は上がるだろう。しかしながらポストの数は限られている。やがて多くの人が不満を持つようになる。それでは個の総和以上のものは発揮できない組織になってしまう。誰から見ても納得するくらいの能力があれば別だが、そうでなければ(そうでない場合が多いはず)ある程度の年功序列を維持する必要も当然ある。いたずらに能力主義の型だけ取り入れてもうまくいくはずがない。
また競争によって他人との比較が常に付きまとうようになる。そうなれば情報の共有化がスムーズに行われなくなる可能性がある。共有すればより成果の出るような情報を隠してしまうかもしれない。
実際この十数年で日本は年功序列から能力主義、、成果主義へと流れを変えてきた。建てまえはそうであっても実際は人件費削減が主たる目的にしか見えない。そんな中、精神疾患の増加等、メンタルな問題が大きくなってきた。日本は本来、「強調」を重んじる組織なのにそれが突然「自立」の組織になってしまった。
自立型組織の上、それに見合う教育が行われない。人件費に加えて教育費も削減されているからだ。自立型であるいじょう、自立を支援するための徹底した教育を行わなければならない。子供の教育にお金が掛かるのと同じように、やはり教育で成果を出すにはある程度のお金は必要なのだ。
今一度、協調による個の総和以上の能力を発揮する組織というものを構築することを考え直さなければならないのではないだろうか。
