戦後の物の手に入らない時代のハイパーインフレ、円の価値が下がり、預金封鎖、新円発行などといったこともあった廃墟の日本が復興していく過程の高度成長期、物価や給料は右肩上がりであった。人々が我武者羅に働く→商品、サービス供給量が増える→給料が増え、外貨も増え、流通する貨幣が増える→消費がますます増える→ますます仕事が忙しくなる、といった具合に供給も消費どんどん増えていった。途中石油ショック、１ドル３６０円の固定為替制から変動相場制への移行などもあり、貧しい時代のインフレーションではなく、豊かな時代の緩やかなインフレ―ションともいえる成長期がバブルがはじけるまで続いた。
その後、バブルがはじける前の１９８０年代、国立大学の学費は年額２５万円、初任給は月２０万円、１学年の生徒数は２００万人にまで増え、日本の人口は１億２０００万人前後でまだ緩やかに上昇傾向にあった。その３０年後の２０２０年、物価はさほど変化なく、初任給も月２０万円であるものの国立大学の学費は年額５０万円越、私立理系ともなれば年額１５０万円越。自然、天然魚に対する養殖魚の比率の増加傾向、農薬に耐性をもつ遺伝子組み換え食品の増加傾向。世界の人口が７０億を超える（世界のエネルギー消費は１９６５年から５０年で約３倍）中日本の人口は１億３０００万人に届かず次第に減少局面に入り、ある試算によると２０５０年を待たずして１億人に満たなくなるという。
１９５０年以前生まれでは、６０才から年金が受給できていたが、１９６０年以降生れとなると、６５才からにならなければ年金を受給できない。国民年金だけで考えてみても、８０万×５年の約４００万円年金が減らされてしまったことになる。この世代では、４０才からしっかり介護保険も払わされ、団塊世代の官僚らにしてやられたと考える向きもある。
また、日本の就労人口、全人口に対する就労人口の割合は減少しているが、老後の不安等も大きく、高齢者の貯蓄は大きいものの消費支出が特段増加する材料は少ない。日本に住んでいれば、おおよそ物やサービスの豊かさは享受でき、様々な商品、サービスにおいてさらなる進化、改良はみられるでろうが、原発神話が崩れ、化石燃料利用にも制限がかかる中、差し迫った問題の一つであるエネルギー問題に関していえば、集約的な電力供給から、分散型の電力供給、再生エネルギーの蓄電システムといった新技術、新たなインフラ整備といった方向が一つの可能性であると考えられる。