１９７３年１０月２３日
第一次オイルショック；エクソンとシェルが原油価格の３０％引き上げを通告。
１９７３年１０月６日に第四次中東戦争が勃発。
これを受け１０月１６日に、石油輸出機構 (OPEC) 加盟産油国のうちペルシア湾岸の６ヶ国が、
原油公示価格を1バレル３．０１ドルから５．１２ドルへ７０％引き上げることを発表した。
１９７３年（昭和48年）１１月１６日、石油緊急対策要綱を閣議決定、
「総需要抑制策」が採られる。結果、日本の消費は低迷し、大型公共事業が凍結・縮小された。
- トイレットペーパーや洗剤など、原油価格と直接関係のない物資の買占め騒動（トイレットペーパー騒動・洗剤パニック）、デパートのエスカレータの運転中止などの社会現象も発生した。
- 競争力を失った「構造不況業種」を縮小させ、成長分野に資源を振り向ける「積極的調整政策」。素材産業の不振、加工組立産業の成長。
- 雇用調整（新規採用の停止、残業時間の短縮など）
- テレビの深夜放送の休止。特にＮＨＫは教育、総合両方ともに２３時以降の放送を休止した。なお、民放６社が深夜放送の自粛を決定したのは、１９７３年（昭和48年）１２月１４日。
第二次オイルショック
１９７９年のイラン革命により、イランでの石油生産が中断したため、イランから大量の原油を購入していた
日本は需給が逼迫した。また、１９７８年末にＯＰＥＣが「翌１９７９年より原油価格を４段階に分けて
計１４．５％値上げする」ことを決定し、原油価格が上昇した。
第三次石油危機
２００４年頃から２００８年秋頃にかけて、目立った供給減少を伴わない原油価格の高騰が続いた。
高騰の原因は
- 中国やインドなどＢＲＡＩＣｓと呼ばれる新興国の経済発展による原油需要の増加
- 地政学的リスクを背景にした原油先物市場における思惑買い
- 産油国の生産能力の停滞
- 投機的資金の流入
が挙げられるが、その中で最も大きな理由と指摘されているのは、余剰マネーとしての投機的資金が原油の「現物」や「先物」を買い占めていることである。
２０１２年１０月２３日
昨夜巨人がクライマックスシリーズを３連敗からの３連勝で制した。
今週土曜日からの日本シリーズ（相手は日本ハム）に期待している。
朝から雨が降っている。イイダコ釣りを中止したのは正解のようだ。
お店も臨時休業にしている。
雨の日どうやって時間を過ごすか・・・・・。