【世直し日和】気になったブログ記事より 9.11謀略とその幻覚

「もうすぐ北風が強くなる」さんのサイトより

9.11からの幻覚症状による世界の混乱とその終わり

2001年の9.11謀略とその幻覚が世界を極めて不自然に動かしてきた｡
　米国は､ありもしない国際組織アルカイダ？とテロとの闘い？で国内を制圧し､世界に踏み絵を迫り､単独覇権を牛耳ってきた｡
　幻覚症状の世界情勢と言って良いだろう｡

　ウクライナに発した米国NATOの対ロシア戦争が､欧米の実際の力が凋落していることと中国､ロシアなどBRICS諸国の力と立ち位置を露わに示し始めた｡

　200年に及ぶ米英結託の謀略の世界史に､やっと終わりの兆候が現れ始めたのだろう｡　
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　　　覇権転換の起点９１１事件を再考する　　9/11　田中宇

　２００１年９月１１日に、米国でハイジャックされた旅客機が、ニューヨークの世界貿易センタービル（ＷＴＣ）とワシントンＤＣの国防総省（ペンタゴン）に突っ込んだ９１１事件が起きてから１３年がすぎた。
　あの事件は、不可解な謎がいくつもある。ほとんどは、今も謎のままだ。
　ビルに突っ込んだ物体がハイジャックされた旅客機だったのかどうかすら不確定だ。

　思いつくままに謎のいくつかを挙げる。ふだんは厳しい米国の防空態勢が当日だけ皆無だったこと。
　航空機が突っ込んでもＷＴＣビルの鉄骨は崩壊しないはずなのに崩壊したこと。
　ＷＴＣの崩壊のしかたが爆弾による「制御解体」とそっくりなのに米当局は爆弾説を強く否定していること。
　ＷＴＣ崩壊の数時間後に近くのＷＴＣ７ビルが突然全崩壊したこと。
　国防総省に開いた穴が航空機よりはるかに小さかったこと（旅客機でなく設置型爆弾の可能性）。
　２機のブラックボックスが見つかっていないこと。
　犯人像が不透明なこと（実行犯の何人かは「人違い」）。アルカイダに実行犯組織としての実態がないことなど、少し考えただけでも書ききれなくなる。 （９．１１　いまなお消えない９つの謎）

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【世直し日和】気になったブログ記事より 米国株式市場の暴落

「カレイドスコープ」さんのサイトより

億万長者は静かに米国株式市場の暴落に備えている

ショージ・ソロスの株式市場の調整に対する準備

ソロスは、再び※SPYのプットを購入し、そのポジションは22億ドルになっています。16.65%でポジションを取ったというのは、ソロスの会社のポートフォリオでは、これまでで最大の幅です。

ソロスは、再び※SPYのプットを購入し、そのポジションは22億ドルになっています。16.65%でポジションを取ったというのは、ソロスの会社のポートフォリオでは、これまでで最大の幅です。

一気にこれだけ増やしているというのは、ソロスが、株式市場の大きな調整(暴落)が近づいていると見ていることになります。

そして、問題はプットの額で、22億ドルという巨額を「下落する方」に賭けた場合、何かがトリガーとなって株式市場の下げが始まった場合、ソロスのプットが巨額なために、その下落をさらに加速させる効果が出てくるということです。

プット・オプションには、「売る権利を行使できる期限」がついているので、普通に考えれば、長くても数週間、1、2ヵ月以内にそれは起こると考えるのが常識です。(プットの手口によって、期間は異なってくるので、いちがいには言えないが)

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【世直し日和】気になったブログ記事より 右翼に占拠される安倍内閣

「真実を探すブログ」さんのサイトより

【脅威】安倍新内閣の閣僚に統一教会や日本会議の関係者が多数！ナチスを掲げている過激派と写真撮影した新閣僚も！ 

9月3日に安倍改造内閣が発表されましたが、新閣僚の多くが朝鮮統一教会や右翼団体との関係を指摘されています。ウォール・ストリート・ジャーナル日本版が報じた記事によると、安倍晋三首相を含む閣僚19人中、15人が右翼団体「日本会議」のメンバーだったとのことです。「日本会議」は神道系の流れを持っている右翼団体で、日本会議を支持している「日本会議国会議員懇談会」には衆参両院の議員総数の約35％にあたる約250人が加入しています。分かり易く言ってしまうと、日本版フリーメイソンみたいな組織です。

「懇談会」の現会長は次世代の党の平沼赳夫氏で、副会長は安倍晋三氏、菅義偉氏、石破茂氏、下村博文氏ら4人となっています。ちなみに、麻生太郎副総理は「特別顧問」を務めているようです。日本会議は自虐教育の修正や憲法改正を掲げており、現在の安倍内閣とも方針が一致しています。また、これと類似する団体に朝鮮統一教会がありますが、これも日本会議と同じ様な動きをしている事が多いです。

日本のマスコミは日本会議や統一教会に関することは報道規制があるようで、今も詳細な内容を取材した特集番組等は殆どありません。それどころか、間接的に彼らを持ち上げている傾向が見られ、日本の大手メディアも彼らに抑えられている可能性が高いです。

事実、朝鮮統一教会や過激派のメンバーと新閣僚が写真撮影した画像もネット上には残っています。あまり大々的に追求している報道機関はないですが、彼らは大きな勢力として日本に根ざしていることは間違いないと言えるでしょう。その分かり易い証拠が、今回の第二次安倍改造内閣です。

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【世直し日和】気になったブログ記事より 原子力ムラによる殺人

「カレイドスコープ」さんのサイトより

“国営暴力団”？　岩路ディレクターが自殺する理由がない

「報道ステーション」の岩路ディレクターが自殺？
「国営暴力団」・・・原発建設用地の買収のときの力強い助っ人。電力会社、ゼネコンには必要な種類の人々だな。
そうじゃなく、警察ジャーナリストの黒木昭雄氏（当時52）が千葉県内で乗用車の中で練炭を使って自殺(そんな馬鹿な)していたとされる事件で、国民が思い描いた種類の人々か。“官製暴力団”とか“公営暴力団”とかね。

電事連につぶされたライター、研究者多数。行方不明になった者もいる（因果関係不明）

最近、不思議なことがあった。
「政界工作の証言「関電、歴代首相７人に年２千万円の献金」の訂正を、朝日新聞社から求められたことだ。
申し立ての理由は、納得できたので訂正したが、このとき直感したのが、「朝日も原発関連の記事については、前より強く圧力をかけられている」ということ。

今回の岩路真樹ディレクターの不審死については、謎が謎を呼ぶ展開になっている。「ありえないこと」が起きている。

発端となったテロップ。

「原発関連のニュースをきょうも放送できませんでした。
時間が無くなったからです。申し訳ありませんでした」。

テロップの
「時間(じま)が無くなったからです」を、「(岩)路真(樹)が亡くなったからです」と読めることから、掲示板で騒ぎになっているようだ。

制作は、現場で作っているので、そんな暗号を埋め込むようなことはしない。

それより、テロップのメッセージは、明らかに「何かのメッセージ」が込められている。これは妄想などではない。
普通に書くなら、
「時間の都合上、原発関連のニュースはきょうも放送できませんでした」としなければならない。

意図的に、「時間が無くなったからです。」としているのは、岩路真樹ディレクターの功労と追悼の意味を表している。
それは、テロップを上に持ってくるのは珍しい。

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【世直し日和】気になったブログ記事より デング熱の背後にロスチャイルドの影あり

「zeraniumのブログ」さんのサイトより

厚労省によって煽動される「デング熱」

　厚生労働省によれば、9月5日の時点で、デング熱の国内感染患者数が６６人になったという。治療しなかったとしても死亡率などは1－5％と低いが、重症になると高熱や痛みなどに苦しめられるという。

　そんな中、グッドタイミングで、3日、フランスの製薬会社がデング熱を予防する世界初のワクチンをつくり、臨床試験でも効果が確認されたと発表した。

　これについて、元Forbes（フォーブス）アジア太平洋局長であるジャーナリストのベンジャミン・フルフォード氏は次のように語っている。

　『すでにネットの一部では、このワクチンを開発したとされるフランスの製薬会社の日本法人の建物が、日本での感染源とされている代々木公園や、新宿中央公園のちょうど真ん中に位置する場所にあることが、取り沙汰されて話題になっています。しかもこの製薬会社は、実はロスチャイルド一族が大株主となっている企業なのです。

　もちろんこの要素だけで陰謀に結びつけるのは早計かもしれませんが、これまでにもさまざまなワクチン開発がされてきましたが、それについても多くの問題点があったのは事実です。

　たとえば2010年には、欧米の世界5大医学雑誌と言われる『ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル』によると、WHOによるパンデミック（世界的大流行）宣言を出す要職に就いている数人のアドバイザーが、インフルエンザワクチンを開発する製薬会社からキックバック（見返り報酬）を受け取っていたことを曝露し、問題になりました。

　またアメリカのCDC（疾病管理予防センター）は、さまざまな疑問を持たれているインフルエンザワクチンを、アメリカで生後6ヶ月以上のすべてのアメリカ人全員に、予防接種と称してワクチン接種を義務付けようとしています。そしてこれを推進している予防接種諮問委員会（ACIP）のメンバーたちは、WHOと同じく、大手製薬会社から継続的に研究助成金と私的献金を受け取っていたと曝露されたことがあります。

　またアメリカCDC（疾病管理予防センター）の長官を、2002年から2009年まで務めたジュリー・ガーバーディング博士は、その後、世界中の製薬利権を握るメガ・ファーマの1つであるメルク社の、ワクチン部門のトップへと転職して迎えられています。このように巨大製薬会社と、ワクチン接種などを推進する国の公的な機関の間には、隠れた密接なつながりがあるのです。

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