上級法人に尻拭いを押し付けたら…？
オリンピックがどうなろうと、国民の一定数はもはや知ったこともない。しかしすでに費やした多くの資金は戻ってこない。ならば誰かが尻拭いをしなければ…、と。スポンサーは３大法人に全てを押し付けて逃げよう。
主導した自由民主党は最たる責任主だ。全資産を売却すればどのぐらいの金額になるのかは、それなりに気になるもの。それらがすべて溶かされたら、おいくら…？党としての収入が一切入らず、相次ぐ売却で物理的に党員を受け入れる場所もなく。すでに政党政治の役目も終えていた。
外された党員はそれぞれ、旧派閥ごとに新党を結成するか。もしくは野党だった政党へ合流するか。維新の会、国民民主党なら十分にありえる話。立憲民主党はないだろう。（一部、過去のネタを再構成。）
メディアとして何かと"やらかし"の多い朝日新聞も同罪かもしれない。全資産を売却すればどのぐらいの金額になるのかは、こちらもそれなりに気になるもの。資金や収入がすべて溶かされたら…？
そしてこれらは新聞業界全てに当てはまるのかもしれない。新聞社としての収入が一切入らず、相次ぐ売却で物理的に社員や記者を受け入れる場所もなく。他紙も社員や記者を受け入れる余裕はないだろうから、他業種を目指すしかない。
新聞系のメディアにこだわるなら、いっそ地方の限られた地域で専用メディアを立ち上げればいい。資金難でも、これまで多々縛られた日々と比べれば開放的だ。（個人の見解。）
さて新聞社が売却したテレビ局（および放送持株会社）も気にしたいもの。資本の行先を失って、自己保有というのもアレだろうし。業界再編やらその話は、いずれ気が向いたときに。
電通が最も重罪だろう。何せ"広告代理"という名目で、企業の広告費をさぞかし中抜きしてきただろうし。全資産を売却すればどのぐらいの金額になるのかは（以下略。偏見を多数含む）。
これから企業が広告を打つ際は、いわゆる"直営業"が求められる。そうなったほうがむしろ"中間マージン"がなくなって経費削減につながるかもしれないし、オリンピックスポンサーだったら電通が"尻拭いしてくれた分"を戻してこれと求めてよさそうだし。
その点、自社系列で広告代理業を有しているなら楽だろう。名鉄系の広告代理業は電通から資本が撤退し、"人的保障"で社員を引き入れるか。他に宗教系の団体が１つあるのだが、面倒くさくなったので割愛する。
そもそも押しつけ感に嫌気がさして、あんまり興味が持てないし。以上、単なるたわごと。
（上級法人に尻拭いさせよう おわり）
与党の幹事長が囲み会見中、突如として白日の下。粗末な"連結器"が晒された。そして取り憑かれているかのようにしごかれていく。愛人に誘われるよう、愛人がハメたのか。そんな夢を見たり見なかったり。
（上級法人の恥をさらす 製作未定）
あ～、また不満吐き出せた。