世界経済の巨人としてGAFA（Google、Amazon、Facebook、Apple）という言葉は、2012年フランスの経済学者であるフィリップ・エスカンダル氏の著書が始まりだといわれています。
その後2015年には、GAFAにMicrosoftを加えた巨大IT企業であるGAFAMという呼び名がForbes誌が紹介したことで米国において広がり始め、AIブームの広がりとともに、人気株の代表になりました。
その後、2020年以降は、FAANG（facebook、Amazon、Apple、Netflix、Google）や、最近では、GAFAMにテスラ、NVIDIAを加えたマニフィセント7という括りがメジャーになっていました。
しかし、近年、これらの一握りの銘柄群が、株式市場に占める時価総額及び上昇率のウェートはより高まる一方で、この超巨大米テクノロジー企業間においても、人気・業績面で優劣がついて来たようです。
そこで、米CNBCによると、レイモンド・ジェームスのアナリストは、新しく注目される銘柄群として、「MnM（Meta、NVIDA、Microsoft）」をあげています。
確かに、巨大企業となっても成長を続ける銘柄群が変遷しつつ存在することは、まさに米国経済・株式の強さの象徴だと思います。
しかし、ここに来て、新しい銘柄が登場しなくなり、また企業数が8社から3社に絞られてきたのは、この先にある怖さの現れかもしれません。
そういえば荒野の7人のガンマンは、死闘の結果、4人は死に、あとは農民と公務員（保安官）になったそうですね。
