非常に率直な質問でしたが、これについて、ハッとしたというか、何をもって良い悪いと言えばいいのだろうか？ＧＤＰが上がっていればいいのか？物価指数が上がっていればいいのか？
個人的には、「日銀短観」を見るのが一番いいように思います。
まずは見てみましょう。
これが先週の木曜日に発表された最新のものです。
その中の業況判断いわゆる「ＤＩ」と言われる指数です。
製造業、非製造業に分けて統計されています。
その中でも、大企業、中堅企業、中小企業に分かれています。
大企業の最近の項目を見てみると、「１２」という数値になっています。
基本的な見方としては、この数値が０よりも上であれば景気がいい。下であれば景気が悪いと判断していいと思います。
この日銀短観という指標は、日銀が多くの企業に対して行うアンケートの集計です。
そのアンケートの内容は、「業況」、「需要と供給」、「在庫水準」、「設備」、「雇用人員」、「資金繰り」、「金融機関の貸出態度」等の様々な項目があります。
そしてそれらの回答を単純集計して、「良い」の構成比率から「悪い」の構成比率を引いたものが、ＤＩ（業況判断と言われるものです。なので、これが１２ということは、良いと感じている構成比率が悪いと感じている構成比率よりも１２％多い事を示しています。
では、この指数が実際の景気動向にたいしてどうなのか？というのを見てみます。
この背景がグレーの部分が景気後退期です。
ここから見ると、ＤＩが景気後退にたいする先行指標となっているようにも見えます。
このグラフから見ると、景気は2006年から緩やかに回復してきていると言えるのではないでしょうか？
では、これを利用してトレードが可能なのか？？
上のオレンジのラインがドル円レートです。
2006年までの時期は、正の相関性があるように見えますが、それ以降については、相関性があるとは言い難いですね。
わかりきっていたと言えばそれまでですが、やはり景気動向と為替レートには、単純な相関性があるわけではなく、日本の景気がいいから円高になるという訳ではなく、また逆に円安になるというわけでもなく。
まぁ、今日はこのような指標が景気動向を考えるなら、お勧めというだけのお話です。
今日の図表の出典は、全て日本銀行ＨＰです。
もっと詳しく知りたいという方は、メッセージください。
もう少し掘り下げた記事を書きます＾＾