日本の教育再生は、日教組壊滅から始まる！

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昨夜のTVタックルのテーマは、「タックル教育再生会議!!教育の崩壊はニッポンの崩壊!?」という内容だった。
ゲストの義家自民党議員（通称；ヤンキー先生）の言わんとしていることは、よく理解が出来た。

OECD学習到達度ランキングなるものがあって、それによると、10年前には、日本は立派に学習大国だったということがわかる。
このランキングの上位な時期と、日本のスパコン上位だった時期とが重なって、学生もスパコンも、この時期から急速に劣化していったことが余りに象徴的で、こちとら悲しくなるぞよ、、というところだね。o(；△；)o

画像は用意しなかったけれど、中国は広いので上海に絞ると、このランキングで上海は今どれも1位だそうだから、日本の教育は早めに再生しないと、中国に今後もこてんぱんにやられてしまう！

義家議員は、「教師の劣化と生徒・学生の劣化のどちらが先だったのか、それこそ"ニワトリが先か卵が先か"というような問題だが、、」というようなことをおっしゃっていたが、これは自明の理で、

教師の劣化が先に始まり、その劣悪な資質の教師に教わった生徒が自然劣化し、大人になり今の子供世代の親となり、教師は劣化しっぱなしで、劣化した親はモンスターペアレントになり、そのまた子供も劣化している、、という図が正しいのではないかと思う。

やはりね。。。

中国人やアメリカ人は、究極のナショナリストなわけよ。

愛国心なき国に、高等な教育は育たないし賢明な子供も育たないということが証明されているではないか。
逆を言えば、愛国心を育てない日教組教育の下では、どんなに立派な教育を施そうとしても無駄だということもわかる。

義家議員もここで説明していたが、必要な教育として、国旗と国歌を正しく教育することが必須であると説いていたが、この説明に勝るものはないと考える。

自分の後ろには、家族や郷土があり、そして勿論『日本』という立派な国が聳えてくれているということを念頭に置いていれば、恥ずかしい生き方も行動も出来ないし、仕事でも勉強でも頑張れば、後ろ盾になっている日本という国も栄えるし、日本という国の利益になるということを理解させることが重要。

日教組は滅ぶべき！

だけど、どうしたら滅びるのか、その方法がわからない。。。。(w＿－；
日教組：http://www.jtu-net.or.jp/

日教組が戦後教育の中で一番悪い！とわかっていてもどうすることも出来ないというのは、あまりに解決のが出来ない最難関の問題すぎて、とても嫌なものだ。

日教組の組織の形態は法人格のない社団であり、いずれは法人格を取得する動きもあったが、現在も難航しているらしい。こういう団体を解散させるのにはどうすればいいの？？？

◆組織率

公立小・中・高等学校における組織率及び組合員数は、文部省及び文部科学省発表による。単組数は直接的な下部組織のみ。

* 1958年（昭和33年）：86.3%（調査開始時）
* 2003年（平成15年）：30.4%、76単組、組合員数約31万8000~33万人
* 2004年（平成16年）：29.9%、76単組、組合員数約31~32万2000人
* 2006年（平成18年）：28.8%、76単組、組合員数約29万6000人
* 2007年（平成19年）：28.3%、76単組、組合員数約29万人

都道府県で組織率に格差があり、山梨県、静岡県、愛知県、新潟県、福井県、三重県、兵庫県、大分県などで比較的高い組織率を保つ一方、栃木県、岐阜県、和歌山県、愛媛県など、ほぼゼロのところ、京都府のように、100人前後を組織するにとどまっているところもある。また、2007年10月1日現在の新採用教職員の加入者数は5,560人（約21.7%、前年比0.2ポイント減）。

厚生労働省による「労働組合基礎調査

」によれば、私立学校教員や大学教員、教員以外の学校職員を含んだ組織人員は約28万5000人（2008年6月30日現在）
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(wikiより）
データによると、組合員数はなだらかに減少しているらしい。

◆日教組による"ゆとり教育の推進"の罪

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* 日教組は、「ゆとり教育」の提唱者であるとされている。（2007年7月1日TBS「JNN報道特集」にて槙枝元文・元委員長発言）
* 1972年、槙枝元文が日教組のトップである委員長に就任。同年、日教組は「学校5日制」「ゆとりある教育」を提起。
* 1995年、自民・社会・さきがけ三党連立による村山内閣（日本社会党）の誕生により、長年対立関係にあった文部省との協調へと路線を転換[18]。
* 1996年、文部省の中教審の委員に日教組関係者が起用され、「ゆとり」を重視した学習指導要領が導入された。
* 2007年、安倍晋三首相のもと「教育再生」と称して、ゆとり教育の見直しが着手されはじめた。しかし日教組は、「ゆとり教育を推進すべき」という考えを変えていない（2007年7月1日、TBS「JNN報道特集」）。

「ゆとり教育」については、日教組と違った思惑の推進派も存在する（三浦朱門を参照）。

また、1970年代から1980年代には大学共通一次試験（後のセンター試験）の導入や、偏差値輪切り選抜などの問題に対して「ゆとりと充実を」というスローガンが掲げられたが、1992年の学校5日制導入後は、学校5日制に合わせる形での「ゆとり教育」が唱えられており、前者と後者とは分けて考える必要がある。
-------------------------------(wikiより）

安倍元首相時代の教育基本法改正の御陰で、長らく続いたゆとり教育がこれでストップする運びとなったが、中国や韓国の攻勢にどう対応出来るか、これからが正念場である。

◆教育基本法改正Ｑ＆Ａ
http://www.jimin.jp/jimin/seisaku/2006/kyouiku/qa_index.html

日本のこころの教育―熱弁二時間。全校高校生七百人が声ひとつ立てず聞き入った!/境野勝悟