ROE偏重経営の会社が脆さ露呈・・・ | 共和ゴム代表取締役・寺阪のブログ

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常に前向きに、チャレンジ精神をもって中小企業の経営しております。
大の歴史好きで「経営は歴史から学ぶ」をモットーに4つの会社経営に活かしております。

経営、歴史、政治経済、サッカーなどの事をブログに書いております。

新型コロナウイルスのパンデミックで世界経済が大減退しており、戦後最大の大不況が到来し始めておりますが、欧米を中心に、日本でも大企業(正確には上場企業)でROEを意識した経営に偏っていた企業が脆さを露呈し苦しんでいるそうです…


「良い会社」とは財務体質が良い事が条件の一つには間違いありませんが、決して「財務体質が良い」が株価が高い、株主に好まれるとならないケースが多いと思います。


特に上場企業は、株主からの要求もあるので、どうしても短期的な成果ばかりを追い求めすぎる傾向にあると危惧してましたが、今回のコロナ渦でROE偏重経営の会社が苦しんでいるとのこと…


そもそもROEとは、
自己資本利益率のことです。


ROEが高いということは、少ない自己資本で大きな利益を上げているということで、効率が良い経営をしていると市場では評価されます。


ROEは当期純利益÷自己資本で求めるので、分子の当期純利益を拡大するか、分母の自己資本を小さくすると、ROEが良くなります。


無駄な資本は持たないことは重要だとは思いますが、銀行借入をして自社株買いをしてまで分母の自己資本を減らす事までは異常な手法だと思ってました。


キチンと経常利益を出し、ちゃんと納税し、当期税引後純利益を拡大させ、剰余金を積み上げ、会社の自己資本を積み上げておく事が、そもそも経営の王道だと信じております。


純粋に純利益を積み上げてROEを高めるならともかく、分母の自己資本を減らすことでROEを高める手法は邪道だと思います。


想定外の大不況になったときには、自己資本が大きくモノを言います。


自己資本÷総資産求める自己資本比率が高めておく事が「倒産しない会社=不況に強い会社」となります。


(このことは、ごくごく当たり前の経営の基本なのですが…)


正直、自己資本比率が50%以上の会社(全てとは言い切れませんが…)は、今回の戦後最大の大不況でもびくともしませんし、逆に不況をチャンスと捉え、むしろ大規模投資でシェア拡大などの成長・拡大のための戦略も打てます。


そもそも財務分析にも、色々な経営指標があるので、経営者がどの経営指標を重視するかで、その会社の戦略、方向性が決まってしまいます。


当社は2012年から自己資本の拡大と、自己資本比率、流動比率、当座比率、総資本回転率の向上を目標とし経営に積極的に取り組んできました。


今まで中国子会社も含め、地道に純利益を積み上げてきました、今回の大不況でも攻めの戦略が取れる財務体質を築くことができておりますので、大ピンチを大チャンスとして捉え、積極的に攻勢を仕掛けていきたいと思っております。