ビジャレアル、S・ガルシア＆カスティジェホ獲得でマラガと合意

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ビジャレアルがFWサム・ガルシア、FWサム・カスティジェホの獲得でマラガと合意に至ったようだ。スペイン『マルカ』が報じている。



オーナーのアブドゥラ・アル・タニ氏からの資金供給が途絶え、身売りの可能性も報じられたマラガは、両選手の売却を受け入れるしかなかった模様。ビジャレアルは移籍金１２００～１５００万ユーロ程を支払うことで獲得を決めたと見られている。



現在２４歳のS・ガルシアと２０歳のカスティジェホはマラガの下部組織出身で、S・ガルシアは２０１３－１４シーズン、カスティジェホは２０１４－１５シーズンからトップチームに在籍。S・ガルシアは万能型ストライカーで、カスティジェホは切れ味鋭いドリブルによってリーガに衝撃を与えたウィンガーだ。



(C)Goal.com







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ミハイロビッチ：「１５日以内にはミランの監督に」　年俸はピッポをわずかに上回る金

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ミランは２週間以内にシニシャ・ミハイロビッチ氏の監督就任を発表するようだ。イタリア各メディアが報じている。



すでにフィリッポ・インザーギ監督の退任とミハイロビッチ氏の就任が既定路線となっているミラン。イタリアメディアによると、ミハイロビッチ氏は「安心してくれ。１５日後にはミランの監督だ」と話したそうだ。



ミランはインザーギ監督を「解任」することを望んでいないとみられ、契約解消に動いている。同監督との契約問題が解決し次第、ミハイロビッチ氏の監督就任を発表すると言われている。



イタリア『ガゼッタ・デッロ・スポルト』は、ミハイロビッチ監督が１年の延長オプションつき２年契約にサインしていると報じた。年俸はボーナス別で２５０万ユーロとのこと。これは、クラレンス・セードルフ氏とほぼ同額で、インザーギ監督を少し上回る金額とのことだ。







(C)Goal.com







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大量の写真を画像解析で自動分類、富士フイルムが多機能フォトストレージ発表

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　デジカメやスマホで撮影した写真をまとめて保存するフォトストレージが人気を集めるなか、富士フイルムも「Wonder Photo Box」で新たに参入を表明した。同社の画像解析技術を利用して被写体や撮影シーンを自動で分類する機能を持つほか、保存した写真を用いたフォトブックを自動的に作成し、オンラインで簡単に注文できる機能も備える。保存した写真は、インターネットを通じてプリント注文もできる。写真の管理やフォトブック作成が手間なくできることを訴求し、写真は多く撮影するが多忙で管理に手が回らない子育て世代に訴求する。価格はオープンで、予想実勢価格は3万2500円前後。発売日は6月5日。

【詳細画像または表】

　基本的な機能は、このジャンルでは先駆けのバッファロー「おもいでばこ」などの製品と同等だ。SDメモリーカードを入れると、まだ取り込んでいない写真や動画を1TBの内蔵ハードディスクに保存。HDMI経由でテレビに接続すれば、保存した写真や動画を表示できる。操作は、薄型リモコンかマウス（いずれも付属）を利用する。



　Wonder Photo Boxの特徴は、写真に写っている人物や撮影シーンごとに自動で分類してフォルダ分けし、目当ての写真を簡単に閲覧できるようにしたことだ。富士フイルムの画像解析技術「Image Organizer」を使っている。また、目つぶりがないかや笑顔かどうかなど写真の仕上がりに応じて点数を付与する機能もあり、ベストショットのみを表示することも可能。画像解析はWonder Photo Box内ではなく、画像をアップロードしたクラウドサーバー上で実行する。クラウドサービスの利用は無料で、2GBのストレージ容量も付与される（それ以上の容量は有料で提供）。



　フォトブックの作成機能を実行すると、仕上がりがよいと判断した写真を優先して使い、自動でレイアウトを作成してくれる。現時点では、表紙はいくつかのデザインから選ぶのみで、任意の写真を入れることはできない。



　専用アプリも用意され、タブレットやスマホを使って閲覧することも可能だ。画面構成や操作方法はテレビを用いた場合と同じだが、タッチで直感的に操作できるうえに動作はテレビよりも軽快なので、大画面で見たい場合を除けばタブレットを利用するのがよさそうだ。本体の上部にはタブレットを立て掛けるためのスリットが用意されており、見やすい角度で固定できる。



　現時点では、クラウド経由で実行するのは自動分類用の画像解析にとどまり、画像補正はしないという。逆光で顔が暗くなった人物写真などの失敗写真をきれいに自動補正したうえで保存するといった付加機能が盛り込まれれば、デジカメの扱いに慣れない人にとってはありがたいだろう。



　富士フイルムは、パソコンのネットプリントやスマホ用のプリントアプリ、店頭のキオスク端末を利用したデジカメプリントやフォトアルバムの事業が好調に推移している。手間をかけずにベストショットを簡単に閲覧できるWonder Photo Boxで、プリントの機会をさらに増やしたい狙いもある。



（文/磯 修＝日経トレンディネット）







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タカタのエアバッグ問題、さらに拡大　原因判明せず、リコール対象広がる

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　米国などで死者を出した自動車部品大手タカタのエアバッグ問題がさらに拡大の様相を見せている。米当局からの批判に押される形で2015年5月に全米でのリコール実施を受け入れたのに続き、6月2日に開かれた米議会の公聴会では現在生産しているエアバッグの安全性さえも疑問視する声が相次いだ。

欠陥エアバックのタカタにトヨタ救済説　空前規模のリコール台数、赤字も膨らむ

　異常な爆発を招く根本的な原因が判明していないことが背景にあり、同社製品に対する不信感が広がっている。



■「硝酸アンモニウム」が湿気に弱い？



　同社の欠陥エアバッグでは、作動時に異常に強い爆発が起きることで内部の金属片が飛散。運転手らを死傷させる事故が発生した。エアバッグを膨らませるガス発生剤の「硝酸アンモニウム」が湿気に弱いようで、水分が染みこむことなどが原因で事故が起きる可能性があるということだが、では、なぜ湿気を帯びるのか。部品の経年劣化による影響か、エアコンの近くに設置するなど車内の設計の問題か、など不明のままだ。



　タカタは「根本原因が分からない」としてリコール対象を高温多湿の地域などに限定する姿勢を示してきたが、5月19日にようやく全米リコールに応じる方針を発表。リコール対象のエアバッグは従来の1570万個から約3380万個へ、一気に倍増した。



　日本ではすでに自動車各社が約700万台分のリコールを国土交通省に届け出ていたが、タカタが対象個数を倍増させたことでホンダが33万台超、マツダが7万台超の追加リコールを届け出るはめに陥っている。




自動車メーカーの部品調達にも影響


　このように、日本でも影響が拡大する中、新たにクローズアップされているのがガス発生剤の「硝酸アンモニウム」自体の問題だ。発生剤にこの薬品を使っている大手エアバッグメーカーはタカタだけとされ、今回の問題が表面化した後も同社は使用を継続。6月2日に米下院で開かれた公聴会では「本当に安全なのか」「警告表示をすべきだ」など、硝酸アンモニウムそのものの安全性を問う声が相次いだ。



　タカタは乾燥剤を入れて状態を安定化させたり、一部で他社製の発生剤を使用するなどの再発防止策を実施中と説明するなど、防戦に努めた。しかし、議会側の疑念は解消しておらず、仮に、リコールの際の代替品でも使用されている硝酸アンモニウムが「危険」と認定されれば、影響がさらに拡大する可能性がある。



　エアバッグ問題はすでにタカタの経営に大きな影響を与えており、2015年3月期連結決算では一連の問題で特別損失を計上し、当期純利益は295億円の赤字に落ち込んだ。それでもリコール費用の多くを「根本原因が不明」として、いまだに損失計上しておらず、市場では「状況次第で債務超過に陥る」との観測も出ている。タカタはエアバッグで世界シェア約2割を誇っており、問題の継続・拡大はタカタの経営だけでなく、自動車メーカーの部品調達に影響を与えそうだ。







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産業革新機構会長に志賀氏　日産副会長

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　官民ファンドの産業革新機構は１２日、新たに設ける非常勤の会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）に、日産自動車の志賀俊之副会長（６１）を迎える人事を発表した。能見公一社長兼ＣＥＯ（６９）は退任し、後任には勝又幹英専務執行役員（５５）が社長兼最高執行責任者（ＣＯＯ）に昇格する。３０日開催予定の株主総会と取締役会で正式決定する。



　２００９年７月に同機構発足時からの能見社長体制が６年の節目を迎えることを機に、組織の刷新を図る。



　志賀氏は日産のＣＯＯなどを経て、１３年から副会長を務めている。日本自動車工業会副会長や経済同友会副代表幹事を兼務するなど産業界での豊富な経験を買われた。能見氏は半導体大手ルネサスエレクトロニクスの経営支援など、電機メーカーの事業再編を手掛けた。







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膨張する医療費、残薬問題は患者も原因か　58.9％の医師が「薬を出さないとうけが

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　厚生労働省は5月29日、最近の医療費の動向について発表した。それによると、平成26年4月から平成27年1月までの概算医療費は33兆2,000億円で、前年同期より1.6％増加した。



　過去の概算医療費とその伸び率を見ると、平成22年度が前年同期比で3.9％増の36兆6,000億円、平成23年度が同3.1％増の37兆8,000億円、平成24年度が同1.7％増の38兆4,000億円、平成25年度が同2.2％増の39兆3,000億円になるなど、年々増加している。



　このように、医療費が増大しているのは、日本が少子高齢化社会に突入したことが大きく影響している。平成26年4月から平成27年1月の医療費の伸び率を見ると、75歳未満の医療費の伸び率が前年同期比で1.4％増であるのに対して、75歳以上では同1.9％になるなど、若い世代を上回るペースで増加している。



　また、最近では、医師が処方した薬の飲み忘れや飲み残しによる「残薬」の問題も、医療費が増大する原因の1つに挙げられている。特に高齢者の場合、処方されている薬の種類が多いほど、飲み忘れや飲み残しをするケースが増える傾向が強い。



　そこで、医師専用コミュニティサイトを運営するメドピア株式会社は、会員登録をしている医師163名を対象に、残薬の問題についてのアンケートを実施。その結果を6月1日に発表した。調査日は5月18日。



　まず、病気の原因が不明なときに薬を処方した経験があるか聞いたところ、59.5％の医師が「ある」と回答した。その理由について具体的なケースや理由を聞くと、「原因が不明な発熱や頭痛などに対する対症療法薬」「痛みの原因を検索中でも患者の希望で痛み止めを出さざるを得ない」などのコメントがあった。



　次いで、「薬を出さない医師は患者うけが悪い」と感じたことはあるか聞いたところ、58.9％の医師が「感じる」と回答した。その理由には「病院に薬をもらいに来ている人が多い」「薬がないと何もしてくれなかったと感じる患者が多い」などのコメントがあったほか、「その薬は必要ないと話すと、よそでもらうと公言する」患者もいるという。



　医師による薬の過剰な処方は問題だが、膨張する医療費を削減するには、患者の意識を変えることも必要なのかもしれない。





（サイトウ イサム 、 加藤 秀行）







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