イエスか宇宙人さんに祈れ、助かる道は、コレしか無い、アーメン
「あらゆる戦争の元凶は、英国貴族と英国国王である」
今次、戦争の舞台となっているウクライナは、その大地を形成する黒色の豊かな栄養分に富む農地＝通称・チェルノーゼムと呼ばれる、通気性が良いローム質の土壌＝栄養分を生む虫、バクテリアの繁殖力に優れている土壌で世界に知られている。
この豊かな農地の「奪い合い」のため、歴史的に、近隣諸国はウクライナの地で戦争を繰り返してきた。
１４９６年には、ポーランド貴族と、リトアニア貴族が「連携し」、ウクライナの農地支配のため出兵、軍事侵略を行い、ウクライナ農民を奴隷として支配下に置いた。
ポーランド貴族と、リトアニア貴族は祖国の自分の農地で農民をタダ同然の奴隷賃金で働かせ、富を蓄え、その富を、さらに増加させる「投資活動」として、ウクライナに軍事侵攻し、ウクライナを軍事支配し、ウクライナ人を奴隷とした。
ウクライナ人をスラブ民族＝スレイブ・奴隷民族と呼ぶ理由は、ここから来ている。
オバマ政権で大統領の最高政策ブレーンであったポーランド貴族のズビグニュー・ブレジンスキー、その娘のミカ・ブレジンスキーがバイデン政権でポーランド特使としてウクライナ支配・ウクライナ戦争の「先兵」を務めている歴史的な背後事情が透けて見える。
ウクライナの豊かな農地を狙っている点では、ロシアも同様で、９世紀後半からルーシ国を名乗っていたロシアの首都はキエフであり、キエフが現在のウクライナの首都であるように、伝統的にウクライナはロシア領土となってきた。
１４９６年に始まる、ポーランド貴族と、リトアニア貴族によるウクライナ支配は、ロシアにとっては自分のナワバリへの侵略と映ったであろう。
１５７０年には、ロシア軍がウクライナに出兵、ポーランド貴族と、リトアニア貴族との間で小競り合いが始まり、１６５０年には遂に大規模な戦争が始まり、ロシアとポーランドが全面衝突、ポーランドの人口の３分の１が戦死している。
ウクライナをめぐる、ポーランド（背後に西欧諸国＝２０２４年のウクライナ戦争ではＮＡＴＯ軍が付いている）とロシアの激しい対立＝殺し合いの歴史が、５００年以上前から２０２４年現在のウクライナ戦争まで、延々と続いてきた歴史が、ここには見える。
ウクライナは自分達が「開拓した」、というナワバリ意識がポーランドにはあった。
一方、１７００年代の後半、ロシアの繁栄期＝エカテリーナ２世の治世は、このウクライナの小麦生産と、ウクライナのオデッサ港を使った世界中へのウクライナ産小麦の輸出によって出現した。
ロシアの繁栄は、ウクライナに依存していた。
２０２４年現在、ＥＵの代理人＝ＮＡＴＯ軍の出撃基地としてポーランドがウクライナの小麦農地確保のため、対ロシアと戦うウクライナ戦争の「最前線」となっている事は、こうしたポーランドとロシアとの戦争の「再現」である。
西欧にとっても、ウクライナの重要性という事情は同じであった。
歴史的にも、現在のように農薬や化学肥料の発達していなかった時代、フランス、ドイツ、イタリア、英国は、たびたび冷害、干ばつによって小麦、ジャガイモの収穫が激減、餓死から逃れるためロシア・ウクライナからの小麦の輸入に頼ってきた。
そのため、フランスはロシアの手によって支配されていないウクライナの地域への農民の入植を進め、食料確保を国家戦略としてきた。
フランス語の古い形の古語の１つを、ロマン語と呼び、ロマン語で書かれた物語をロマンスと呼ぶようになり、現在の小説の原型となっているが、このロマン語を話すフランス人＝ロマン人＝英語読みでルーマンが入植し、開拓した農地で形成された国がルーマンの国＝ルーマニアであり、ラテン語でロマン人の事を、ア・ルマンと呼び、アルマンが入植して形成された農地を基盤に建国された国がアルメニアである。
アルマンは、風呂に入る習慣がなく、肉食を好んだため体臭が臭く、それをゴマカス目的で香水を大量に使ったため、香水の良い香りがすると、アルマンであると判断された。そしてアルマンの語が変形し、アロマとなり、２１世紀現在では良い香りの事を「アロマ」と呼ぶようになっている。
このルーマニア、アルメニア開拓でも分かるように、フランスはロシアが手を出していない東欧・ロシア周辺の農地開拓で小麦生産の拡大を図っている。
西欧の中では最も豊かであったフランス貴族達の富は、こうして東欧、ロシア周辺の農地開拓への「投資」に向かい、アゼルバイジャン、タジキスタン、といった中央アジア、さらにシベリアの農地開拓にまで進んで行く。
フランスは、西欧諸国が冷害、干ばつの際にロシアから輸入する小麦を、フランス産の小麦に「置き換えようと」画策し、ロシアとの小麦市場での争奪戦に入って行く。
フランス貴族達の、このウクライナ、中央アジアへの農地開拓＝投資資金をマネージメントしていたのが、イタリアの港湾＝地中海貿易を支配し、フランス産小麦の輸送を担っていたイスラエル・モーゼス・シフ銀行であった。
このイスラエルの名前は、現在のパレスチナに存在するイスラエル国家とは無関係で、ユダヤ教徒達が、自分達の国＝神の国イスラエルを復活させようとする祈願の言葉を会社名に刻み込んだものであった。
この銀行の経営者＝モーゼス・シフの「シフ一族」が経営する銀行が、ジェイコブ・シフの経営するクーンローブ銀行であった。
フランス産小麦の売人であるジェイコブ・シフが日露戦争の際、日本に多額の資金を貸し付けたのは、日本との戦争＝日本の軍事力によって「ロシアを叩きツブス」ためであり、
ロシア人が戦争に徴兵され働き手が不足すれば、ロシアの小麦生産が衰え、フランス産の小麦が西欧市場を支配する事ができるためであった。
フランス産小麦が、西欧で販売ルートを確保し、固定顧客を確保するため＝ロシアが西欧に眼が向かないよう＝西欧市場の確保に手が回らないようにし、そのスキを狙いフランス産小麦の売上高を確保するために、日本はジェイコブ・シフによって日露戦争へと「導かれていった」。
ジェイコブ・シフの経営する、「小麦銀行＝クーンローブ」は、後に改名し、ドルフィス銀行を名乗り、ドルフィス銀行の「兄弟会社」が、シフ一族が扱うフランス産小麦の最大手の売人＝小麦商社・ドルフィス社であり、ドルフィス社の船舶輸送部門であるラファルジュ社の顧問弁護士がヒラリー・クリントン＝２０２４年現在のホワイトハウスの「支配者」となる。
２０２４年現在の、ウクライナ戦争において、このドルフィス社が主役を演じている様は、本誌が繰り返し報じてきた。
フランス産小麦業者と「結託」したホワイトハウスと、ロシア産小麦業者の対立＝ウクライナの小麦農地の奪い合いが、今次のウクライナ戦争の「歴史的な」本質とも言える。
こうして小麦市場において、フランスの「敵」は、ロシアであった。
この小麦商人の代理人＝ヒラリー、その夫＝クリントン大統領の副大統領が、環境保護問題でノーベル賞を受賞した、アル・ゴアになるが、「小麦銀行家」ジェイコブ・シフの曾孫＝アンドルー・シフと、アル・ゴアの娘＝カレナ・ゴアは結婚している。
ラファルジュ社の船舶は小麦輸送の船舶の中に、中央アジア産のウラン鉱石を隠し、密輸を行っているが、このウラン鉱石を精錬し、濃縮ウランを製造している世界最大の核ミサイル原料、原発企業が、アライド・ケミカル社であり、その経営者がアル・ゴアである。
また、ジェイコブ・シフと共に、銀行クーン・ローブを経営する、ローブ一族の娘＝ジェイコブ・シフが自分の娘のように可愛がり育ててきたニーナ・ローブは、ポール・ウォーバーグと結婚しているが、このポール・ウォーバーグは、アメリカ中央銀行・ＦＲＢの創立者である。
みごとに、シフ一族のウクライナ＝フランス小麦ビジネスの血脈が、ホワイトハウスとアメリカ金融界を「支配している」事が分かる。
アメリカが、反ロシアの立場から、ウクライナを軍事支援する理由が明確に見えてくる。
一方、ヨーロッパ市場ではロシア産小麦とフランス小麦は対立関係にあるが、フランスは世界規模で小麦を量販できる規模の生産高ではなく、世界規模で見た場合、ロシア産小麦と対抗しているのはアメリカ産小麦であった。そのため、上記したように、フランス小麦業界はアメリカ小麦業界と「結託し」、ロシア小麦業界と対立する事になる。
毎年、世界の大富豪達の資産高をランク付けし、発表している雑誌「フォーブス」を発刊しているフォーブス一族の、ジョン・ケリー・フォーブスはバイデン政権では気候変動・環境問題の特使を務めているが、
フォーブス一族は「英国貴族の血統」にあり、
１８５３年、クリミア戦争が起こり、ロシアが戦火に見舞われ、ロシア産小麦の輸出が止まると、世界市場で小麦価格が急騰し、アメリカ産小麦に投資していたフォーブス家は巨万の富を得た。
英国貴族でありながら、金モウケの事しか頭になく、金モウケになれば何でもするため、「ドロボウ貴族」のニックネームを持っていた当時のフォーブス家の当主＝ジョン・マリー・フォーブスは、「ロシアと戦争になれば、アメリカの小麦業界が大モウケできる」を合言葉に、反ロシア政策を強く主張する、好戦派の政界工作を展開する。
ジョン・マリー・フォーブスが作り上げた、ヨーロッパにおけるアメリカ産小麦「帝国」は、アメリカ産小麦をアントワープ港から荷揚げし、主にドイツで消費させるというもので、その際には、
「英国貴族＝フォーブス家」と縁戚にあり、ベラルーシで広大な農地を開拓・支配＝ベラルーシ人を「奴隷として酷使・重労働の末、過労死」させていたユダヤ系「貴族」のヘルファント家の小麦をアメリカ産小麦と混合させ販路を形成した。
この時、形成された、アメリカ＝ドイツの経済ルートは、後に、ホワイトハウスがナチス・ドイツを支援する際に資金ルートとして生きてくる。
このナチス・ルートは、２０２４年現在、フォーブス家がラテンアメリカ諸国に多数、所有する、極めて低賃金の、事実上の奴隷農園の労働者達の子供を教育するフォーブス家・経営の、奴隷労働者養成の学校で、教員「全員」が、マシンガンを持ちながら授業を行い、反抗する生徒＝奴隷農園の作業員になる事を拒否する子供に対しマシンガンを乱射し脅迫を加え、従順な労働者・奴隷を製造する、「ナチス式・教育法」に受け継がれている。
フォーブス家＝ハインツ社の、ケチャップ、ミートソースは、こうして「生産」されている。
また注目すべきは、農産物の集荷場所であるアメリカ・オハイオ州で広大な奴隷農園を経営し小麦を生産し、その小麦をフォーブス一族の手を通して欧州に送り込み、また小麦輸送用のモービル・アンド・オハイオ鉄道の所有者でもあったモービル家と、フォーブス家の小麦ビジネスでのパートナー関係であった。
後に、ロシアが世界最大の石油輸出国になると、
「ロシアが戦争に巻き込まれるとロシア産小麦の輸出が止まり、アメリカ産小麦の値段が高騰し、アメリカが大モウケできる」という、フォーブス家のロシア敵視の合言葉は、
「ロシアが戦争に巻き込まれるとロシア産石油の輸出が止まり、アメリカ産石油の値段が高騰し、アメリカが大モウケできる」という、ロシア敵視の合言葉に姿を変え、
フォーブス＝モービル家が経営する、モービル石油社（現・エクソンモービル）の戦争による石油高騰ビジネスへと発展を見せる事になる。
こうしてフランスの「小麦屋」＝ドルフィス社の子分＝ヒラリー・クリントンが支配するホワイトハウスが、ウクライナの小麦農園を「必死に入手」しようとしているのが、ウクライナ戦争の深層でもある。
今次の、ウクライナ戦争では、アメリカの「小麦屋」とフランスの「小麦屋」が結託し、ロシアの「小麦屋」と対立し、ウクライナの小麦農地の奪い合いを行っている。
余談になるが、アメリカの「小麦屋」＝フォーブス家が作ったウクライナ発の「小麦の道」は、ウクライナのオデッサからキエフ、さらにブレスト・リトフスク＝現在はベラルーシ西部のブレスト、ドイツのケーニヒスベルク、分岐してアントワープ、あるいはロシアのリバウに至る「北上」ルートで、出発点のオデッサからは海路で南下、ギリシアへ向かい、地中海貿易へと連結して行く。
この道は、かつて北欧人・ヴァイキングがロシアへと南下し、さらにベラルーシ、ウクライナ、ドイツに南下し、オデッサからギリシア＝地中海へと貿易と戦争・侵略の触手を拡大させた、通称「ヴァリアーグの道」を、南下ではなく、逆に北上させ、逆行させたものであった。
この「ヴァリアーグ」はスラブ語で、英語読みではヴァイキングを意味し、軍事大国ウクライナが自国製の空母を中国に販売し、その空母を中国が最新鋭に改修し、中国軍の空母「遼寧」となり、日本・東南アジア諸国にとって脅威となっている、その原型の空母が、ウクライナ軍の空母「ヴァリアーグ」である。
この空母の名前には、ウクライナ人は北欧人の末裔であるというウクライナ人の自負が見え、ロシア人、フランス人と区別し、ウクライナ人のアイデンティティを保とうとする意志が見えるが、民族史、あるいは民族移動史としては、あまり説得力はない。
この「ヴァリアーグの道」を支配し押さえているのが、ホワイトハウス＝ドリフィス社の、「小麦屋」達である。
ウクライナ戦争＝小麦農地争奪戦争において、「見逃されている」のは、こうした、ロシア、フランス、アメリカの３派閥の小麦ビジネス対立を、「たくみに」支配・コントロールしてきたのが、オランダである点である。
ロシア、フランス、アメリカの小麦業界に、小麦収穫用の農業機械の購入費用、農地開拓費用、農地を守る「軍備費用」、小麦輸送用商船建造の資金調達プランを、「国債発行」の形で提示し、３国の対立＝小麦戦争を資金的にコントロールしてきたのが、オランダの銀行＝ポープ商会であった。
ウクライナの農地を三々五々、支配した、ロシア、フランスは自分の領土＝農地を守るため「軍隊を必要」としていたが、その兵器、傭兵を「買い付ける」資金は、オランダのポープ家が融資し、両国が対立し、殺し合いを行えば行うほど、オランダのポープ家が、大モウケする「システム」になっていた。
この小麦戦争の「ボス」＝ポープ商会を経営するポープ家は元々、英国貴族であり（ここでも英国貴族が、世界を支配している）、英国の名門銀行ベアリング商会の血族に当たる。
ベアリング家は、別名・アシュバートン男爵を名乗る、レッキとした英国貴族であり、その英国貴族が英国の名門金融「投機屋」を「兼任」してきた。
ベアリング家は、はるか遠いアゼルバイジャンのバクー油田を開発した、アゼルバイジャンへの英国軍進軍＝侵略軍の「指揮官」であり、「掘ってみないと、出るか出ないか分からない、油田ビジネス＝ギャンブル投機」を行う、金融屋であった。
英国の支配下に入る事を拒否したアゼルバイジャン人を、大量に殺害し、侵略戦争を指揮したベアリング家は、「同時に」、英国王室の「資金管理係」でもあり、英国王室の「経営者」そのものであった。
侵略軍の指揮官が、投機ギャンブラーであり、英国王室の資金管理責任者であった。
１９６１年には、このベアリング商会の経営トップ＝クローマー卿（英国貴族）が、イングランド銀行総裁＝英国中央銀行・総裁に「就任」している。
上記した、米国のフォーブス一族＝英国貴族＝今次のウクライナ戦争を引き起こした「歴史的な黒幕」の、「小麦戦争」ビジネスのための資金を融資していたのも、このベアリング家であり、ベアリングはフォーブス家の「ボス」であった。
また２人の大統領を出した、ルーズベルト家の全財産を「管理」してきたのも、この英国貴族＝ベアリング家である。
１９３０年代、ルーズベルト一族は中国大陸南部の麻薬密売を「仕切っており」、中国大陸北部の麻薬密売を「仕切っていた」のが日本軍＝満州帝国であった。
この麻薬密売を「仕切っていた」２つのヤクザ組織＝ヤクザ国家が、ヤクザ同士の「麻薬販売」のナワバリ争いを起こしたのが、第２次世界大戦＝日米戦争であった。開戦時の、アメリカ大統領は麻薬屋＝ルーズベルトである。
このルーズベルト一族の、麻薬「買い付け」資金源の提供者＝ボスが、英国貴族・ポープ家＝ベアリング一族であった。
ホワイトハウスが、英国貴族の出張所＝「出島」であるとは、こうした事を意味している。
ウクライナの小麦農地をめぐる戦争は、今次のウクライナ戦争に始まった事ではなく、冒頭で記した、１４９６年のポーランド軍のウクライナ進軍に見られる、５００年以上の「歴史的な戦い」である。
小麦の道は、軍隊の道であり、兵器販売の道であり、それは戦争資金＝投機資金の流れる道＝金融の道でもあった。
この金融の道＝戦争に資金を流し込んできたのが、ベアリング家＝英国王室そのものであった。
なお、このオランダ・ポープ家と英国・ベアリング家の「仲介」によって、オランダ国王ウィレム＝英語名ウィリアムと妻メアリーが、英国王に就任、このウィリアム王が、１６９４年、イングランド銀行を創立、英国金融街シティが誕生、「資金が、夜も眠らず、世界中をカケめぐる、国際金融」の幕開けが開始された。
シティは、２０２４年現在も、アメリカのウォール街を抜き、金融取引額で世界１位となっている。
小麦屋＝ジェイコブ・シフの一族がアメリカ中央銀行・ＦＲＢを創立し、この小麦屋に資金融資していたオランダ＝英国のベアリング家が、英国中央銀行を創立していた。
アフガニスタンは世界最大の麻薬生産地帯であり、「その麻薬の売上金がＣＩＡの最大の活動資金源であり」、その麻薬を精製しているのがアゼルバイジャンである。
このアゼルバイジャンのバクー油田を長年、支配し、アゼルバイジャン経済界を長年、支配してきた英国貴族・ベアリング家はロスチャイルド家の遠戚になるが、油田経営と共に、ベアリング家のメイン・ビジネスとなってきたのが、ＣＩＡの麻薬ビジネスであった。
アゼルバイジャンを舞台に、ロスチャイルド家＝英国貴族・ベアリング家＝ＣＩＡというネットワークが存在している事が明確に見えてくる。
このネットワークが、アゼルバイジャンの大富豪アラス・アガラロフを通じ、プーチンとトランプ大統領に連携してゆく
小麦商社＝ドルフィス社が、「同時に」、兵器密売商社であり、国家＝ホワイトハウスを支配し、ウクライナ戦争を画策し続けてきた事実は、「偶然」ではない事が分かる。
骨格、遺伝子的に現在の人類の原型は、２０万年前に発祥したと考えられ、一定の土地に定住を開始したのは、１万２０００年ほど前になる。
その意味では、人類の歴史の９０％以上を、人類は定住せず、もちろん定職も持たず、各地を放浪し、空腹になれば近場にある木の実を食べ、野生種の穀物類を食べていた放浪の民として生きてきた。
その本能から、２０２４年現在でも、休暇となれば、「居てもたってもいられず」、人間は遠隔地に旅行に出かけ＝放浪したくなる。
人類の歴史全体から見れば、２０２４年現在の人類のように、自宅を持ち、定住し、定職を持ち、毎日同じ会社に行き同じ仕事を行っている事そのものが、「異常事態」である。
そのため現代人は、毎日、同じ会社に行き、同じ仕事をルーティンとして繰り返す事に、強いストレス・不満を抱えている。
この「異常事態」である定住を開始して以降、偶然、定住地として選んだ土地が原因となり、紛争が始まる。
農地には元々、肥沃な土地と、貧粗な土地があり、偶然、肥沃な農地に定住した者は毎年、豊饒な生産物を手に入れ、一族では消費し切れない量の農産物の売却により富を蓄え、それが毎年、繰り返される事により富者となり、一方、そうでない貧粗な土地の所有者達は貧困層として「固定」され、社会が貧困層と富裕層に２分化された。
この富裕層の生み出す、家庭内では消費し切れない量の農産物を売却する場所として市場が形成され、富裕層の居住地の中心点部分＝農産物を持ち寄りやすい場所が、自然に市場として「定着・固定化される」＝同じ場所で市場が繰り返し開催される＝「再帰性」が起こる。
ここでまず、市場経済が富裕層「だけのために」、形成されてきた事実、貧困層は食べる物がない同じ貧困層の者には自分の食料を無料で分け与える贈与経済の原理で生きてきた事＝市場経済が普遍的な「正しい」経済システムであるかのように語る、２０２４年現在の多くの経済学者、経済評論家達はマチガッテおり、ウソを言い富裕層の経済システムが「正しい」と主張する、富裕層の「代弁者」である点を確認しておきたい。
そして、この「再帰性」という概念は、人類を理解する上で重要で、毎朝６時に、起床し、就寝中に歯に発生した細菌を洗い流すために起床直後に歯ミガキを行い、洗顔し、その後、バタートーストを食べながらコーヒーを飲む、といった毎朝の習慣を、サラリーマンが「何も考えずに、オートマティックに繰り返している」現象に良く現れている。
最初は、起床直後、就寝中に歯に発生した細菌を洗い流すため歯ミガキを行うという明確な理由付けが自分なりにあったものが、「なぜか習慣化し」、習慣化した後には、「何も考えず」、ロボットのようにオートマティックに、歯ミガキを行うようになる。
一々、考えずに、オートマティックに行動するため、脳は、なぜ歯磨きをするのかを考える事から「解放」され、自由になり、趣味で小説を執筆している人であれば、小説の次のストーリー展開を考えながら、歯ミガキを行い、バタートーストを食べる事になる。
「自由時間を手に入れた脳」によって、芸術は発展し、技術的工夫を考える「余暇」が生み出され、科学技術が発展する。
この「再帰性によって、市場の開催地が固定化される」事で、その市場の土地の所有者に対し、農産物の販売者達が、場所の使用料金を支払う事が固定化し、「市場を利用する者」は土地所有者に店舗の開設費用を支払う＝原初的な税金制度が発祥する。
毎年支払われる多額の税金は、市場の土地所有主を最も豊かな富裕層として誕生させ、街の「主・ボス＝支配者」と化させ、その結果、市場の土地の所有主は、自分の所有地ではない場所で市場が開催されても、「場所代」を取り立てる「慣習＝再帰性」を手に入れ、税金の支払いは、「街の住民達の、当然の義務」と化される。
税金を受け取る者＝街の支配者・権力者は、本来、自分の土地ではない場所で開催される市場からも税金を取り立てる事を「正当化」するために、全ての市場に水道施設を敷設し、雨天でも市場が開催できるように市場全体に屋根を設置する＝公共事業を行い、その公共事業の見返りに税金を取り立てる事になる＝大家・主としての役割を果たす事によって税金の取り立てを「正当化」するようになる。
そして市場の主催者は、税金を取り立てるため、街の全ての人々の農地の生産性＝毎年、どれだけの小麦等を生産できるかを把握し、その小麦生産量に合わせた金額の税金を課すため、毎年の収穫高を記録する必要が出、「文字の使用」が始まる。
市場を主催する富裕者は、農民達の各農地の収穫高を調査し、記録する専門家、税金を取り立てる専門家・専従職員が必要になり、記録の作成係、税金の取り立て係を「雇用する」＝官僚組織が発生する。
こうして納税義務の発生、官僚組織の発生、公共事業の開始＝「国家」が発生する。
このため、文字の使用と、国家の発生は時期を同じくする。
文字の使用は国家の発生である。
「再帰性」が、税金制度、国家官僚組織、国家を生み出していた。
この「再帰性」は、市場の開催のしかた、各農民の農地の生産高の計測のしかた、水道・屋根の建設のしかた、租税の課し方などを「文字によって記録」する事によって、万一、市場の土地所有者の息子が無能で市場の運営が不可能になった場合にも、他の者を雇用し、「文字によって記録された文書」に基づき、前年と同様に市場を開催し、水道・屋根を建設し、租税を課す作業が、「安定的に繰り返される＝再帰性を確保する」。
この「記録文書」は、国家建設の設計図として流通し、他の地域での別の国家建設の「手本＝秘儀」として流用され、次々と国家が建設されて行く＝「国家の再帰性」を確保する。
そして農作業をせず官僚としての給与のみで生活する、国家官僚の発生は、農民が「生産したて」の新鮮な農産物を自分の収穫物の中から食べる事に対し、官僚達は富裕層によって蓄えられた富の分配を給与として受け取る事で生計を立てるため、乾燥させ蓄える事のできる農産物＝コメ、小麦といった長期保存ができる穀物の収穫高の増大が「国家発生の、必要不可欠の条件」になる。
腐りやすく保存の効かない果物、野菜、１年程度しか保存できないジャガイモなどのイモ類は、租税として不適格で、保存のきく小麦、コメ等の穀物が国家を発生させた。
小麦・穀物とは、国家そのものであった。
そして国家を強固にし、安定化させ、永続化させるためには、より広大な穀物生産地＝領土＝多くの納税者が必要とされ、国家にとって領土拡大＝より多くの穀物の確保が至上命令となる。
Ａという国家と、Ｂという国家が領土の拡大を続けて行けば、必ず両者は、どこかＡの領土とＢの領土の「接触地点」で、そこがＡ・Ｂどちらに帰属するかで対立し、戦争が起こる。
戦争は、穀物によって成り立つ国家にとって、「必然的・不可欠」なルーティンワークとなる。
甘くない砂糖など存在しない＝意味が無いように、戦争を行わない国家は存在しない。
戦争を根絶するためには、「原理的に」、国家制度を廃絶するしか方法はない。
そして戦争が始まれば、戦争でメシを喰う兵器産業・傭兵派遣会社が発生し、妻のいる家庭から引き離され、遠隔地の戦場に派遣される兵士達は性欲を満たしてくれる妻が居ないため、売春婦を必要とし、売春ビジネス＝人身売買ビジネスが、「戦争ビジネスの不可欠な一部」となる。
傭兵会社＝人材派遣会社が、そのまま売春組織＝売春婦という人材派遣会社を「兼任」する事になる。
兵士の中には、戦争の当事国とは無関係な、遠隔地から誘拐され兵士として鍛え上げられた男性＝誘拐の被害者＝奴隷兵士も多く含まれ、同じく傭兵会社から「派遣」される売春婦も、遠隔地から誘拐されてきた女性が多く含まれる。
２０２４年現在、反政府勢力と戦闘を繰り返しているメキシコ政府軍の兵士集団に、「常に付随して移動している」売春婦の集団＝メキシコ・マフィアの経営する売春組織に、日本人女性が一定数いるのは、日本の女子大学生が在学中、アメリカに観光旅行に行き、そのままメキシコ・マフィアに誘拐され、麻薬漬けにされ、売春を強要されているケースが多い。
メキシコ・マフィアの内情など、日本外務省、日本警察にとって、全く未知の領域であり、この女子大生＝売春婦は死ぬまで売春を強要され、救出される可能性はゼロである。
「再帰性」について、もう少し追及して見たい。
上記の市場に向かう途上に緑でおおわれた草原があった場合、その土地には、凹凸があり、雨が降れば凹部分は水没し、そこを歩けば「ぬかるみに、はまる」＝荷物を運ぶ馬、牛が立ち往生する事になる。
そのため凹部分を避け、皆が安全な凸部分を「足で探りながら」選んで歩くため、凸部分を繰り返し踏みつけるという、「再帰性」が発生する。
当然、その常に踏みつけられる凸部分は、草が死に絶え、緑の草原の中に土が露出した茶色の通路・道路が発生する。
緑の中で茶色は目立つため、通行人は自分の足で凸部分を「探りながら歩く必要がなくなり」、茶色の部分を目印に歩けば良くなる＝「再帰性」によって、一々、凸部分を探る作業が不要になり（作業の空洞化）、茶色というシンボルマークを踏んで行けばよい事になる。
作業の空洞化＝シンボル化によって作業の簡素化が起こる＝「ぬかるみに、はまらない」ため凸部分を「探しながら踏む」という本来の意味のある作業が消失し、「何でも良いから、茶色の部分を踏めばよい＝意味不明でも茶色部分を踏めば良いという、実質的な目的消失の、手続きだけを重視する」というルーティン化が起こる。
国家官僚達が、「何の目的だかは分からないが、手続き、手順だけは執拗に重視する」理由は、ここにある。
「再帰性」によって人間の行動がシンボル化＝茶色部分を踏めばよい＝茶色が重要という認識に「昇華」されると、シンボル＝記号は、簡単に文書化できるようになる。紙一枚を全面、緑で塗り、そこに道筋を茶色で描く＝地図・図面が発生する。
３次元の現実世界が、２次元の紙の上に再現される＝ヴァーチャル化が起こる。
現実の道が近くの山の土砂崩れなどによって埋もれ、消失した場合＝茶色部分が急増し、道が不分明になった場合でも、このヴァーチャル化された地図を元に、道路＝凸部分を簡単に再現する事が可能になる＝「再帰性」によってシンボル化、ヴァーチャル化が起こり、その虚構のヴァーチャル世界が、破壊された「現実世界」を修復可能にする。
人間の胃腸などの内臓は、誰に命令されなくても「自律的」に食物の消化・吸収を行っているが、その消化作業が繰り返される内＝「再帰性」によって、その消化作業の手順・内臓を構成しているタンパク質の組成・構造＝働き方・動き方が、ヴァーチャル化＝記号化・情報化され、「１カ所に、データとして保存される保管場所＝脳」が発生する。
このヴァーチャル化された記号・情報の保管機関＝脳の発生により、万一、胃腸がケガ・病気によって破壊された場合でも、脳が胃腸の組成・働き方をヴァーチャル化された記号の形で保管しているため、その設計図に従って脳が命令し、破壊された人体は「再生修復され、蘇生」する。
これを自然治癒力などと言ったりもする。
こうして生命体の長期生存が可能になり、また人間社会の構造、国家の組織形態は、「再帰性」によってシンボル化・記号化され、ヴァーチャル空間にデータ（法律、経済法則等）として保管される事によって安定的に持続し、自己修復しながら継続性を保つ。
注目すべきは、上記の草原の通路の往来のような人間社会の動き・営みは、「再帰性」によってヴァーチャル化され、そのヴァーチャル化されたデータは、
「絶対不可侵で、絶対的に永久に保管され存続し続け、聖域と見なされ＝触れる事はタブー化」される。
草原の通路を描いた地図情報は、「勝手に、イタズラで書き換えられると」、万一、土砂崩れで道が不明になった場合、道の修復が不可能になり、市場への農産物供給が不可能になり、国家の存続に不可欠な食料・穀物の供給が止まる事になる。
このヴァーチャル化されたデータは、いわば「書き換え不可能」な、読み出し専用のディスクとして、外部から接触不可能＝インターネットから断絶された、孤立した情報空間を形成し、
読み出し専用＝一方的に命令を下す「権力者」のイスに鎮座する事になる。
この「絶対不可侵、触れる事はタブーな権力者、絶対的に永久に保管され存続し続けるデータ＝千代に八千代に（チヨに、ヤチヨに＝日本国家・君が代の歌詞）永久保存される孤立した情報空間、変革・書き換え不可能、一方的に命令を下す」という特徴は、天皇そのものであり、人間の全ての身体活動をヴァーチャル化したデータとして保管している「脳」そのものである。
先に記載した、文字の発生と国家の発生が同時期である事と、天皇・神の概念の発生、高度な脳の発生は、同じ事を意味している。
そして、「再帰性」によってヴァーチャル化されたデータは、権力者として一方的に命令し、それに従っていれば良い＝緑の草原の中で茶色の部分を、「何も考えず」、踏み進んで行けば良い事になる＝無思考のオートマティックの誕生が起こる。
余剰農産物を食べる事によって、農作業という重労働の現実から解放された富裕層が、農作業＝農業以外の、自由な人生・生き方を手に入れたように、オートマティック化によって、脳は現実世界での作業を司る機能から解放され、農作業・工場での自動車生産作業、会社での事務仕事といった「現実世界での機能的作業以外」の、「何を行っても自由な」情報処理作業＝空想、虚構空間の作成＝芸術活動（画像＝記号＝広義の言語の自由な＝「現実社会に拘束されない」組み合わせ作業）が可能になる。
これは、本来、実物経済＝商品の取引手段であった紙幣（記号＝広義の言語）が、商品取引といった「現実世界での機能的作業以外」の、「何を行っても自由な」情報処理作業＝情報処理空間＝実物経済と無関係な金融市場＝商品をヴァーチャル化した紙幣を、さらにヴァーチャル化した債券・株・デリバティブ（その現実離れした記号の自由な組み合わせ＝投資のポートフォリオ形成）を生み出す事と、全く同じ行動である。
「再帰性」によって生み出された市場、ヴァーチャル世界の誕生（芸術の発生）、文字の発生、国家の発生、金融市場の発生と暴走＝バブルの発生と暴落・金融恐慌は、同じ事を別の言い方で表現しているに過ぎない。
こうして、長期保存の可能な小麦等の穀物の量産は、市場と国家を誕生させ、戦争と武器商人と売春を生み出し、穀物取引の繰り返し＝「再帰性」が、人体における脳組織の爆発的な発達と、文字、芸術、絶大な権力者＝不可侵の神・天皇の概念、そしてバブル形成・崩壊を繰り返す、金融投機市場を形成する原因となった。
小麦商社ドルフィス社が、武器密輸商人であり、ヒラリー・クリントンを通じホワイトハウス＝国家を「支配」し、ウクライナ戦争を画策し、人身売買＝売春組織を経営し、ドルフィス銀行を通じ、２０２４年３月現在の日本株式の暴騰を演出し、会社乗っ取り屋＝駐日・アメリカ大使のラーム・エマニュエルを駆使し、日本企業の乗っ取りを企てる、金融投機屋＝バブル形成・崩壊ビジネスマンとなっている事は、「偶然」ではなく、上記の説明によって「原理的」な問題である事が分かる。
なお、ドルフィス銀行＝クーンローブ商会が、その子会社＝投機ファンドを通じ、日本の菅政権、岸田政権に対し金融政策面で、「命令を下している
イエスか宇宙人さんに祈れ、助かる道は、コレしか無い、アーメン