ユーロドルやポンドドルの堅調さで迎えた金曜日には、利食い観測で軟調予想の株式相場が上昇したことを受け、上にあるストップ狙いで上昇したが需給要因からポジション調整が始まり米国市場に入ってからは利食い先行となり下落に転じた。 週明けの今日は、シカゴ先物市場でのユーロショートが大幅に減少したことからの思惑売りとクロス円の利食いからの下落が欧州通貨を軟調にしている。 米国市場では、中国政府からのグーグルへの事業免許更新を受け上昇したことで株式は全体に堅調と、欧州通貨下落に伴いドル買いの動きが出始め、ドル円が上昇し８８円半ばまであった。 国内では、参議院選挙が行われ民主党が予想外の敗北で政権運営に及ぶ悪影響からドル円は堅調さを維持している。 ドル円は８９．５０辺りに抵抗線があり、９０円手前までは輸出企業の売り観測がありそうだからここから上は重い感じが出ている。 米国株式市場の出来高は今年最低となっていることと、ダウ平均１０２００ドル付近に抵抗線がある（週末終値１０１９３）ことで、材料次第では直ぐ下落に転じる可能性もあり、ここからは神経質な展開となろうからクロス円も利食い先行でポジションを減らす動きが出ているのは頷ける。 今週はFOMC議事録の発表があり、ドルの動きが出ている今は気になる材料となろう。 これから材料としては、おうしゅう金融機関へのストレステストが大きく、結果は今月後半に発表になる模様で、その前に戻り高値をつけたユーロはポジション調整が終わるとレンジ内の取引となっていくのではないか。
ユーロドルは昨日短期利食いで下落していたが、欧州市場で株価の上昇を背景に上げに転じ、上値は１．２６台後半まであったが抵抗線前でもみあう状況となっている。 ストレステストの詳細が詰められている段階で安心感が出たのか、株式は依然ユーロ安の好影響の報道が相次いでおり大幅続伸となったことが大きいようだ。 米国市場に入ってもダウ平均がショートカバーを中心の買戻しが顕著に出たことが、クロス円の堅調さに一役買っている。 またカンザスシティー連銀総裁が利上げを必要だという見解を表明したのが、ドル円の上昇を促がした。
先程、オーストラリアの雇用統計が発表されて雇用数が予想を大幅に越えて増えている結果となり、豪ドルが急騰している。 米国や欧州経済がなかなか回復しない状況が続いていることで、豪ドルは消去法でも買いやすい展開である。 先週は豪円７２円の安値をターゲットに売りに回っていた筋の買戻しもあるのではないだろうか。 豪円は、先月の高値８０．８０付近から安値７２．６５付近の半値戻しを一気に達成し、豪ドルはその同時期での高安の７６．４％の戻しを達成していることで一服感もあり利食いが出る可能性はあるが、今度は高値更新を狙う動きも出てくるだろう。 先週下値、今週は高値と約８円幅での方向変換凄まじい動きであるが、意外とこのレンジ内での動きがしばらく続くのかもしれない。 上値を追うとすれば、ユーロ円が加担して１１２円半ばをしっかり回復となるとその可能性が大きくなってきそうだ。
中国政府が日本の国債購入を増額している報道で円高妙味が出て、円が買われている。
欧州のストレステストの結果が今月後半にも発表されるという見方もクロス円の重しになっているようだ。 しかし国債バブルと言われているように、日銀が２０年間もせっせと刷っている紙幣は国債へと流れ市場へは出てこないままデフレとなって、個人的には中国の物価が上昇するまでの我慢かと思っていたが、こういう動きでまたデフレ対策も危機感の減退で遅れをとってしまうのか皮肉なものである。 海外から日本への投資も世の中へ出回らないと意味がない。 金利が低く、国内の会社の内部留保が多いうちに法人税率を低下させるのは、雇用面からも必須マニュフェストとなってきそうだ。
円高で日経平均が下落していることもクロス円の軟調理由とされ、ちょっとした売り仕掛けも出ているような動きも見られる。 米国失業率の前後に買われたクロス円に売りが入っているだけなのだろうが、その上オセアニア円の軟調が目立っており豪円の７１．７５円辺りの強い抵抗線をターゲットとして下落しているのであるが、そこを下に抜けると損失売りを巻き込んでポジション解消相場となる可能性があり、テクニカルでは下へトレンドが出る可能性もあるために、豪国の貿易指標は予想外の好結果であってもなかなか上昇とはいかない。 このテクニカルの動きを逆転させるためには、ファンダメンタルの強い指標が欲しいところで、貿易収支は予想の約３倍のプラスであり、依然豪国経済への寄与が大きく影響しそうであり、先進国の中でも好調を維持する可能性は大きい。 午後からの政策金利理事会への関心が高まっており、利上げ打ち止め感からの微妙なニュアンスの違いで動きが出る可能性がある。 また中国の株式市場も下げ止まり感が出ているのは、この国への影響としてはプラスと捉えられるために、７２円台への突込みに失敗すると７５円手前までの戻りは考えられる。 ただポジションの傾きの大きさから、どちらかと言うとリスクはまだ下方向へが大きいだろう。スペインの国債入札を好感して上昇し始めたユーロは、その後ほぼ全ての通貨に対して大幅な上昇をみせた。 ECBの供給オペも順調に進み、悪材料が出尽くしたことで短期ショートカバーに加えて、米国雇用統計の悪化を見込むドル売りが持ち込まれているようであり、指標前にあまりユーロ買いが進むと乱高下のマーケットとなる可能性がある。 懸念材料のある通貨へ売りが集中する動きが顕著に出ている中でマーケットは若干ドル売りのポジション形勢であろうか。 結果が良ければドル買いが旺盛に出ようが、悪ければ一時は突っ込む可能性も否定できない。 欧州危機や米国の政策後の景気が危ぶまれることで低金利継続からマネーが暴れだす兆候は為替でも顕著に出てくると変動幅が大きくなり、今夜のマーケットも侮れない。 最近は、対ドル、対円と相まって特に欧州市場では対欧州通貨での動きが目立つ傾向にあり、クロス円は世界の株式動向に左右されるが、他の通貨はその都度性格を変えて動きが複雑になっている。 例えば、スイスへの買いが強い傾向が続いており介入警戒もあるが、スイス中銀のコメントで右往左往とスイス円、ドルスイス、ユーロスイスにポンドスイスまでが乱高下となるので、面白い相場だが気を抜けない。 その証拠にクロス円は全般弱めの動きだが、スイス円だけは上昇している。 マネーの増大でシナリオが確立されると大きく突っ込む傾向はこれから強まっていきそうだ。 そういう面では、金融庁主導でのレバレッジ制限は悪くないのかもしれない。
昨日、欧州中銀のECBが３ヶ月ものの調達資金供給額は１３１９億ユーロと予定を下回ったことで、短期的に安心感を誘ってユーロの堅調さに繋がった。 とはいえ、１．２３台に近づくと売り物に押されて１．２１５０を下値にしてレンジ内取引で終始しているのは、米国ダウ平均の下落が続いておりユーロ円に売りが多く上値を抑えたような格好となっているのが理由であろう。 今日は１年物のオペレーションが予定されており、昨日の安心感が下値を堅くしている動きとなっている。 スペインの５年債入札が成功し、ECBのユーロ供給の為のオペで需要が多かった模様であり反落しているが、これによる懸念の剥落でショートカバーが入っている様子で全般に買戻しが優勢となり１，２３台乗せに成功している。 明日は米国雇用統計も控えており、ユーロ以外の通貨の動きは緩慢で全般では若干ドル売りの動きが顕著なくらいであまり大きく動くクロス円も見当たらず、実質ポジション調整相場となっているようだ。 明日の雇用統計に向けては、弱いという味方が大半であるために大方ドル売りにクロス円売りを伴うポジション持ちであろうと考えている。 このために、予想通りかそれ以上の結果であればそれらの通貨ペアーは短期戻りの可能性が大きいのではないだろうか。 もし明日までに戻しがあると、結果後の動きは難しい読みにはなってこようが、あまり下ばかり見ていると痛い目にあうかもしれないから気をつけておきたい。
景気先行指数の計算間違いが中国株の急落を招き、それが欧州、米国の株価大幅下落に繋がり、リスク回避のドル買い、円買いが引き起こされている。 この景気先行指数は、米国の民間調査機関が公表している数値で、信頼感に欠けるという指摘も見られた。 今月発表した４月の指数の伸び率に計算間違いがあったとして下方修正したということで、急落の原因とはなっていたが、米国での景気回復が先週からの住宅指数やFOMCでの低金利継続などで遅れるとの認識が持たれていたために、悪材料が出るとリスク回避での株式市場での売りエネルギーが保たれていたタイミングであったようだ。 これでダウ平均は中国株の今年最安値に続いて、安値を割り込むまで壁である９８００ドルへあと僅かに迫っている。 新興国が中国の不動産価格暴騰からのバブル懸念や欧州の財政赤字、米国の景気先行きにも暗雲となれば、下へ妙味が出てくるのは仕掛け方からすると最もであり、ある程度織り込んだユーロも金融機関のストレステストが次の懸念材料として挙げられており、不安要素は大きいまま。 全体的に景気基調が下向きの芽が出てきているから、リスク回避のクロス円下落は免れない。 しかし、比較的堅調なオセアニア円は欧州、米国の低金利継続によって商品へマネーが流れることもあり、下値は支えられていそうだ。 ただオセアニア円も邦人投資家からの買い持ちが非常に多いようで、ドル円が大きく下げる局面ではポジション調整も起こりやすく下落しやすい。 その間に、市場のストップレベルを巻き込んでいくと大きな下落も考えられるので、その都度のポジション管理が必要になってくる。 ポジション管理は、アマウント（持ち玉）で制限をかけていくと短期的に大きく下がってもあまり気にしなくて良いが、ナンピンなどで資金に対して大きなポジションを持ってしまうと、心理的に不安要素が増し、その後間違った選択をする事がしばしば起こるので、アマウント数の管理がプロに近くなればなるほど必要になってくる。 弱気相場が台頭している間は、投資家の不安心理を煽るような変動率も上がりやすく、この辺を考慮に入れて相場に臨む事が必要となってくる。
今週は金曜日に米国雇用統計発表があり、そこに向かってのクロス円売りも株式相場への売りと同様にある程度は出ているのではないだろうか。 米国の景気下向き要素が背景にあるために、米国短期金利が今年最安値付近で推移しており雇用統計の結果が悪ければ株式とクロス円は一旦下振れするであろう。 その中でドル売りも入ってくるだろうが、ドル売りは世界的な経済下向きリスク回避と見なされるとドル買いとなるので、一概に一方方向でのドル売りは限定されるのではないか。
住宅販売の落ち込みとFRBの長期の超金融緩和維持とのコメントで米国の金利が下落基調となっていることを受けドル安で推移し、ドル円の下げ幅が拡大した事でクロス円は続落となり、下げを主導したドル円は９０円割れから８９円割れまで狙う基調となっている。 財政建て直し策の発表を好感して上昇基調にある英国ポンドの上昇で、クロス円の中で比較的堅調であったポンド円もドル円の下落が大きく影響し、１３７円台の抵抗線狙いだったが１３４円台止まりで下落に転じている。 ８０円台まであった豪円も上昇幅が大きかった事から調整売りも絡んで３日間で３円ほど下落してはいるが、利食い中心であろうか。 FRBの更なる金融緩和継続でドル資金は市場に出回り、どこかの国や商品へバブルの芽をもたらす。 欧州危機で信用マネーがやや縮小はしているが、欧州も低金利継続はやむを得ない状況なので、これらが新興国へと今まで以上に流れると予想されるために、ここからの新興国の金融調整が難しくなっていきそうだ。 バブルの経験が少ない新興国は、なかなかこれを調整する事はうまくいかず近い将来に崩壊の筋書きが見えてくるのが早くなってきそうだ。 新興国が崩壊する前に先進国の経済立て直しがあれば、金利上昇でマネーの引き締めである程度はリスク緩和されるが、財政赤字は減っていかない事から、国ごとに金利調整の動きに変化が出てくると思われ、今まで以上に為替相場の変動率が大きくなっていくのではないか。
今日もレンジ内だがやや売り優勢のクロス円は、中国株の下落を筆頭にアジア株式軟調地合を受けたものであろう。 欧州市場でも、著名投資家のジョージソロス氏がユーロ崩壊を示唆したことなどで、南欧諸国の債券が下落していることで軟調気配のままであった。 下に市場のストップロスがドル円、ユーロ円に観測される中、米国では昨日の中古住宅販売に続き新規住宅販売件数が予想を大幅に上回り、下落幅を大きくしている。 中古、新築住宅の販売件数がそれぞれ大きく予想を下回っているのは、４月末で終わった政府の税制優遇策が影響しているようなのか。 これには６月末までに契約手続きを完了すれば控除が可能だということなのだが、どうもローン申請処理に時間が掛かっているようで事務処理の遅れからきたものが大きいようだとしても楽観的な住宅先行きへの見方が変わってくる可能性があり懸念が一つ増えたと言えそうだ。
FOMCでは、欧州経済の懸念から長期の超低金利を継続する意思が明確に示された。 そのコメントを受けてドル売りとなりドル円は９０円割れとなった。 それまでやや軟調だったダウ平均がプラスに転じたためクロス円は総じて上昇し、ユーロ円は１０９円台から１１１円台まであった。 これで年内の利上げはなくなったという向けが増えており、ドル安方向への相場となってくる公算が出てきており、ドル円は８９円割れの可能性も出てきたのではないか。
ドル安がじわりと進んでいるように思える最近の動きだが、米国の経済指標の悪さが他の先進国のより目立っているようだ。 BPのメキシコ湾原油流出が多少は響いているのと、ユーロの買戻しから全般にドル売りとなっている要因が挙げられよう。 またスイス中銀の０．２５％の金利据え置きでスイス買いに勢いが増したこともドル売りを裏付ける動きであった。 財政赤字削減を目指すオバマ大統領にとって、原油事故への財政支出は最低限に留めたいことからBPへの圧力が強く２００億ドルという資金を拠出させたのは成功だったが、果たしてそれで足らない場合は政府援助の必要性も出てくるであろう。 またイランからの軍隊を減らし、戦争以来落ち着かないアフガニスタンへの軍隊増強の必要性が、イラン核保有への制裁決議と結びついているのではないか。 米軍基地のある中央アジアキルギスでも内紛が大きくなっており、ロシア軍に加え米軍の加担も増してくると財政赤字削減の計画達成も伸ばさざるを得なくなってしまう。 そういう背景がユーロ売りが一服した後のドル売りとして幾らかは表面化しているようだ。 とは言っても、ユーロ売りが再燃することになればドル売り圧力が対比によって弱められるために、まだトレンド本格化とまではいかないと思っている。 そのユーロだが、今月はポジション調整中心の買い戻しが短期で続いていて連日戻り高値を更新している。 もうしばらくはこういう相場が続きそうだが、来月に入ると欧州金融機関へのストレステストの結果が発表されるために、その前に一旦相場が膠着状態に入れば再度ユーロ売りポジションが膨らんでくると見ている。
先週から騰勢を次第に強めているユーロというか、クロス円はメジャー通貨ペアで約５％前後の上昇を約一週間で見せている。 ここ数日間、上昇基調は否めないが下落も挟みながらの動きで、ある程度スピード調整を数時間するとその後急上昇してくる動きは今年はあまり見ていない。 ドル売りの動きも見られるが、それより欧州危機の悪材料出尽くし感が台頭しているのか、ギリシャのジャンク級への格下げもポジションの巻き戻しには敵わなかった、つまりテクニカル要因が強く出ている相場付きである。 日本時間ではクロス円の売り注文が個人、輸出勢からと目立つようだがそれ以上に買いの需要が大きい。 しかし欧州での混乱は、ドイツが自国の格付け機関創設の可能性まで示唆したり、財政管理や報告が今一信頼のない東欧への不安感もまだ残っており、ユーロ通貨に関しての懸念は問題が財政だけに数年間は残る見通しで、戻し以降の動きは中長期でみていくとまだまだ下向きのままであろう。 ただ短期の戻しに入っているので、しばらくは訂正相場が続きそうだ。 その指標となりそうなユーロドルは、下げ初めの昨年１１月後半から週足でははっきりとした３日連続上昇の陽線は一度しかなく、それも４週間で３００ポイントの上昇しかなくすぐ下落に転じている。 今回は底値１．１８７５から１．２３台へと５００ポイントの上昇を２週にかけて行っていることから、来週上昇があればはっきりとした３週連続の陽線となり、１．３１を上限としたもみあいから調整期となりそうだ。 ユーロ円も中期的には１１７円が壁となり（逆で言えばその辺がターゲットだが）、上げ下げを繰り返しながら方向感を見出す根拠となる材料探し期間となってくるだろう。 クロス円の中では、やはり豪円が比較的上昇幅が大きく、それは先週までの下げでロングポジションがやや縮小していたことで売りが少なかったことが理由に上げられる。 ただ高値の８８円から急落しているために、安値である７２円との半値戻しである８０円台は抵抗がありそうだ。 ８０円にしっかり乗っていけば、時間をかけながら高値を追っていく可能性が強くなってきそうだ。 今の懸念を上げるとすると、BPによる原油流出から景気への悪影響で原油高が演出され足を引っ張る可能性や新興国の利上げやバブル懸念もファンダメンタル要因となろうか。 新興国の動きは商品相場やオセアニア、カナダ円へ影響し、原油がらみはドルへの波及があるだろう。
