トヨタ大幅減益からみる今後のＲ＆Ｄのあり方について
今後は以下に効率よくかつ有効な研究開発を行っていくかが鍵となる。
～コネクトアンドデベロップメントの可能性～
トヨタ自動車は６日、平成２１年３月期連結決算（米国会計基準）の業績予想を下方修正した。売上高は前期比１２・５％減の２３兆円、本業のもうけを示す営業利益は７３・６％減の６０００億円と大幅な減収減益となる。米国発の金融危機に伴う世界的な消費低迷や急激な円高が原因で、従来予想と比べ売上高で２兆円、営業利益で１兆円減る。営業利益が１兆円を割り込むのは８年ぶり。世界経済の減速が日本のトップ企業の経営にも深刻なダメージを与え始めた。（産経新聞2008年11月６日）
このニュースを見てまず思ったのが、何故こんなに利益が減るのかということである。
73％の減益とは尋常とは思えなかったので興味がわいた。
まず調べたのは販売台数の減少に関して、
当初の目標では906万台を予測していたところ約90万台の減少らしい・・・。
「んっ・・・。なんで一割減だけなのにこんなに収益が減るんだ？？」
さらに調べていくと
「自動車の値段≒研究開発費」という構造が原因だそうです。
つまり、一台あたりの研究開発費の割合が高いために販売台数が減ると、研究開発費の割合がさらに高まり、利益が大幅に減るという仕組みなんです。
なるほど・・・。研究開発費が半端なくかかる産業ではこの視点が非常に重要になるんですね。
ならば、今後の研究開発の方向性として世界のスタンダードはどの方向性に向かっていくのか？
個人的な意見ですが、Ｐ＆Ｇが行っているようなコネクトアンドデベロップメントの方向性に向かっていくと思います。
コネクトアンドディベロップメントとはアラン・ラフリーという同社ＣＥＯが始めたプログラムで、技術開発に外部の智恵を使おうとするものです。自社開発に固執したイノベーション体制では、持続的かつ安定的な売上げ増は実現できないという判断のもとに始められたといいます。
この方法では自在に研究開発費を操作できるとともに、必要な研究のみを取り入れることができ自社の開発能力に頼らずに製品開発を進めていくことができます。
今後のメーカーのＲ＆ＤトレンドとしてはこのＣ＆Ｄ方面にすすんでいくのではないでしょうか。