太陽光発電システムの導入についての検討②（余剰電力の売電）

今度は、太陽光発電システムで発電した電力の使い道について考えてみることにする。

基本的には、おもに以下の２点しかない
１．発電した電気を自分で使う。
２．使いきれない分（余剰電力）は、電力会社に売る。

もう少し幅を広げれば、「３．使いきれない分は、蓄える。」という選択肢もありだが、効率が悪いし、そもそも電気を蓄える蓄電池を導入しなければならないため、現実的ではない。

太陽光発電システムを導入する場合に、最も気になるところは２だろう。

この余剰電力を電力会社に売ること（売電）については、以前から制度があって、たとえばオール電化にすると昼間は高額な電気料金に設定する代わり、夜は格安の電気料金とするものがある。
こうすることにより、昼間発電した電気を高い値段で電力会社に売り、夜間は安い電気を電力会社から買うということが可能になる。

さて、この買い取り価格が来年度（２２年度）から大幅に上がる予定とのこと。
現行の買い取り価格が約２７円位だが、案が通れば５０円程度と２倍近い値段になるらしい。
もちろん国会で承認されればの話ではある。だけど、経済産業相が記者会見で発表したのだからそうなる確率は高そうだ。

では、これが何を意味するかというと、
たとえば今年度の売電実績が１０万円（月当たり８千円程度）だったとすると、来年度は
１０万円／２７円×５０円＝１８５，１８５円（月当たり１万５０００円程度）のキャッシュバックが発生する。

もちろんこれは年間１０万円の売電ができるという前提での話だから、実際にはどれくらい売電することができるのかを検証しないと意味がない。

ということで、次はシステムの発電量について検証することにします。