いろいろな企業の有価証券報告書を眺めていたら、こんな時間に(￣_￣ i)。
製造業であっても、業種によって、費用構造や財務状況はさまざま。
王子製紙などの製紙業であれば、売上高対有形固定資産の割合は7割ほど。
トヨタ自動車であれば、売上高対有形固定資産の割合は3.5割ほど。
同じ製造業でも、製紙業は装置産業と呼ばれ、大型の設備が多いため、巨額になる。
また、ファーストリテイリングなどは、製造委託しており自社で工場などを有しておらず、売上高対有形固定資産の割合は、1割も満たない。
う～～ん、勉強になります。
さてさて、ファイナンスの金字塔「MM理論」を学習します。
「資本構成と企業価値の関係」を、完全資本市場の場合とそうでない場合（税金なしの場合）で当該関係を示した理論である。
企業価値を最大化するには、投資側で考えれば、利回りの高い投資案件に投資をすればよいが、MM理論では調達側で考える。つまり、企業価値を最大化する、資本構成の割合を検討する。
結論はとてもシンプル。
●完全資本市場とは、法人税がない、取引コスト（手数料など）がゼロ、情報の完全性が成立など。
この場合は、「資本構成と企業価値は無関係」が結論。
●完全資本市場のうち、法人税がないという前提を変えて、法人税がある場合。
この場合は、「負債の節税効果の現在価値分だけ、企業価値は高まる」が結論。
前者の方は、裁定取引の考え方を用いて、証明される。
証明は次回で。オヤスミナサイ(・ω・)/。
