11月9日の米市場は反発。AI・半導体関連株に買い戻し、ダウ平均は1104ドル高。

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おはようございます☀

9日の米市場は主要3指数がそろって上昇し、前週の急落から大きく反発しました。

ダウ平均は前営業日比1104ドル02セント高の5万2389ドル75セントと3営業日ぶりに反発。ナスダック総合指数も673.71ポイント（2.74％）高の2万5253.14ポイントとなりました。

半導体関連株への買い戻しが特に強く、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は7％近い上昇となりました。

相場を押し上げたのは、前週に大きく売り込まれたAI・半導体関連株への見直し買いです。

3日に実施された米中間選挙では民主党が上下両院で勝利し、AI向けデータセンターの建設規制や環境規制の強化に対する警戒感が広がりました。

巨額の設備投資が計画通りに進まない可能性が意識され、AI関連株を中心に売りが加速していました。

ただ、AI需要そのものが急速に減退したわけではなく、データセンターの建設や半導体需要の中長期的な成長期待は維持されています。

ナスダック総合指数が10月上旬の最高値から一時10％超下落していたこともあり、短期的な売られ過ぎを意識した買い戻しが入りやすい状況だったよう。

個別銘柄では、AMDやブロードコム、マイクロン・テクノロジーなどの半導体株が大幅上昇し、半導体製造装置大手のアプライドマテリアルズにも買いが入りました。

メタ・プラットフォームズやテスラなどの大型成長株も上昇し、AI関連を中心に投資家のリスク選好姿勢が回復しました。

ダウ平均の構成銘柄では、キャタピラーが7％超上昇しました。AI開発企業アンソロピックがエネルギー関連企業と約34億ドルの設備調達契約を結んだとの報道が材料視されました。

AIインフラ投資の恩恵が半導体メーカーだけでなく、発電設備や建設機械など幅広い産業に及ぶとの期待が買いにつながったと考えられます。

中東情勢を巡る緊張緩和と原油価格の急落も、株式市場を支える重要な材料となりました。 

トランプ米大統領は8日、イランへの軍事攻撃を再開する可能性は極めて低いとの認識を示しました。

また、米国とイランの交渉を仲介するカタールの首相兼外相が、トランプ大統領やバンス副大統領と会談したと報じられたことで、戦闘終結に向けた外交的な進展への期待が高まりました。

それが原油価格の下落につながり株式市場の支えとなりました。

一方、エヌビディアは4％超下落、ヒートマップでここの赤さが目立ちます。

ジェンスン・ファンCEOを巡る機密情報漏洩疑惑について、取締役会が調査に乗り出すとの報道が嫌気されました。ただし、現時点では疑惑の事実関係や企業業績への影響を慎重に見極める必要があります。

今回の反発で注目したいのは、AI関連株の調整が一巡したのか、それとも急落後の自律反発にとどまるのかという点です。 

今後は民主党主導の議会でAI関連規制がどこまで具体化するのかに加え、データセンター投資の継続性、企業の設備投資計画、受注残高、そしてフリーキャッシュフローの改善を確認することが重要です。

それでは本日もよろしくお願いいたします。

より良い1日となりますように。