週足チャートで振り返る【4月6日週の相場まとめ】

Ciao

先週の相場を週足チャートを見ながら振り返りましょう。

先週の米市場は上昇。

ダウ平均は週足で1411ドル上昇で続伸。3.0%高と上げ幅は2025年11月以来の大きさでした。S&P500が3.6%高、ナスダックは8日続伸で週足では4.6%高。

SOX指数は過去最高値更新。半導体の受託生産最大手であるTSMCの26年1〜3月期の売上高は前年同期比35%増となるなど旺盛な需要が確認されています。

日本時間4月8日9時にトランプ米大統領がイランのエネルギー施設攻撃停止の期限が設定され、米国とイランの停戦交渉が進む可能性を意識して買い戻しに傾きました。

期限直前に米国とイランが2週間の即時停戦となり、トランプ大統領はイランが提示した10項目の停戦案に対して楽観的な見方を示し、最悪シナリオがやや後退したことや、

ホルムズ海峡の開放で合意したことで供給懸念がやや和らぎ、原油価格が急落したことからエネルギー高→インフレ再燃→FRBが動けないという連鎖への警戒が少し和らいだよう。

実際、4月8日から9日にかけての相場の中身を見ると、半導体や景気敏感株、小型株、旅行・レジャー関連など、これまでリスク回避で売られていた分野の戻りが目立ちました。

エネルギー株は原油安を受けて相対的に上値が重く、相場全体の物色はかなり素直だった印象です。

ただ上昇は最悪シナリオの後退によるリスクプレミアムの縮小が中心であり、上昇率は大きくても、相場の土台が盤石になったとはまだ言えません。週後半には上値追いとはならず。

停戦協議が不調に終われば原油が再び跳ねやすく、原油が跳ねればインフレ再燃懸念が再び強まる、そうなると、FRBの利下げ期待も後退しやすく、株式市場はまた神経質になりやすい構造です。実際、4月11日の米・イラン協議は合意に至らず終了しており、停戦の脆さは残ったままです。  

経済指標にも懸念が。4月10日発表の3月米CPIは前年比3.3%上昇、前月比でも0.9%上昇となり、前月の2.4%から大きく伸びました。これは中東情勢を背景としたエネルギー価格上昇の影響が初めて本格的に表れた数字と受け止められました。（月次の伸びの約4分の3をガソリン価格の上昇が占めました。）市場予想とおおむね一致ではあったものの、FRBの早期利下げ期待を強く押し上げる材料にはなりませんでした。  

同日発表の4月ミシガン大学米消費者態度指数（速報値）(消費者信頼感より対象人数が少ないので月ごとのぶれは大きいものの先行指標として注目)は47.6と市場予想を下回りデータを遡れる1952年以降で最低の水準に。1年先の予想インフレ率は4.8%と前月の3.8%から大幅に上昇しています。

先週の日経平均株価は週足で3800円62銭と7.2％の大幅上昇。

停戦合意当日の日経平均は2878円と大きく上昇し過去3番目の上げ幅を記録しました。
4月第1週の投資主体別売買動向では外国人投資家は買い越しに転じています。