14日の日経平均株価は続伸、24000円台回復

14日の日経平均株価は、

前営業日比174円60銭高の2万4025円17銭と

3営業日続伸。

終値としては昨年12月17日以来、およそ1カ月ぶりの24000円台回復となりました。

東証1部の売買高は12億3406万株、

売買代金は2兆3629億円。

13日の米国市場でNYダウは83ドル高と反発し、中国の「為替操作国」指定解除を計画していると伝わり、米中関係の改善期待が高まったことからハイテク比率の高いナスダック総合指数、そしてS&P500指数は過去最高値を更新。

円相場が1ドル＝110円台まで下落したこともあり、連休明けの日経平均は118円高からスタート。

朝方に一時24059.86円（前週末比209.29円高）まで上昇すると、利益確定の売りに上値を抑えられ、中国・上海株や香港株の伸び悩みを受けて上げ幅を縮める場面も。

業種別では、鉄鋼、電気機器、情報・通信業が上昇率上位の一方、

石油・石炭製品、鉱業、パルプ・紙が下落率上位でした。

個別では、売買代金トップのソフトバンクＧ<9984>が3％を超える上昇となったほか、ソニー<6758>、ファーストリテ<9983>、トヨタ自<7203>、東エレク<8035>などが堅調。米国市場の流れを引き継いでハイテク株の上昇が目立ちました。

決算と23年ぶりの社長交代を発表したイオン<8267>は2％超の上昇。

日本製鉄<5401>などの鉄鋼株は一部証券会社の投資判断引き上げを受けて上昇。

また、決算が好感されたトランザク<7818>はストップ高を付け、ＵＳＥＮＮＥＸ<9418>は買い気配のままストップ高比例配分。

一方、任天堂<7974>や村田製<6981>は小安い。仏ルノーとの提携解消を準備していると報じられた日産自<7201>は3％近く下落。

業績上方修正を発表した吉野家ＨＤ<9861>は材料出尽くし感から急落し、下方修正が嫌気された良品計画<7453>はストップ安で取引を終えました。