8日の日経平均は大幅反落

8日の日経平均株価は、

前日比370円96銭安の2万3204円76銭、

TOPIXは23.65ポイント安の1701.40と

大幅反落となりました。

東証1部の売買高は14億5311万株、

売買代金は2兆5644億円。

7日の米国市場では中東情勢悪化への警戒感が重しとなり、NYダウは119ドル安、ナスダックは2.88ポイント安と反落。

また、朝方にはイランが駐イラク米軍基地を攻撃したことが伝わり、本日の日経平均は358円安からスタート。

原油先物相場が急伸し、円相場が一時1ドル＝107円台後半まで上昇するとともに、日経平均は一時22951.18円と前日比624.54円安となり、昨年11月21日以来となる23000円割れの場面を見せるなど、リスク回避の動きが波及し、個人投資家のセンチメントも大きく悪化しました。ただ、その後、イランのザリーフ外相が「事態のエスカレートや戦争は求めていない」と発言したとする海外メディアの報道などを受けて、警戒感がやや後退し、押し目買いも入る展開となり後場の日経平均は下げ幅を縮めています。

業種別では、海運業、精密機器、ガラス・土石製品が下落率上位で、その他も全般軟調。鉱業のみ小幅に上昇しました。

個別では、ソフトバンクＧ<9984>、任天堂<7974>、ファーストリテ<9983>、トヨタ自<7203>、三菱ＵＦＪ<8306>など売買代金上位は全般軟調。

中東情勢の緊迫化で再び海運株が大きく売られ、川崎船<9107>は6％近い下落。

一部証券会社の投資判断引き下げが観測された東ソー<4042>や12月既存店の減収が嫌気されたアダストリア<2685>、決算発表で材料出尽くし感が広がったネクステージ<3186>なども下げが目立ちました。

また、パイプドＨＤ<3919>は利益確定売りがかさみ、東証1部下落率トップに。

一方、ソニー<6758>やＳＵＭＣＯ<3436>は小幅ながらプラスを確保。ルネサス<6723>とＮＥＣ<6701>は2％超上昇。

原油高を受けて国際帝石<1605>や石油資源<1662>は買いが先行。防衛関連の石川製<6208>や豊和工<6203>は一時ストップ高を付けました。